アクセンチュア

アクセンチュア(Accenture)

アクセンチュアの強み・特徴・企業研究・評判

アクセンチュア(Accenture)は、アイルランドに登記上の本拠を置く総合コンサルティング会社。31万9,000人の社員を擁し、世界120カ国以上のお客様にサービスを提供している。国内従業員数は約5800名と大規模なものとなっている。企業理念は、”High performance. Delivered.”であり、クライアントがハイパフォーマンス企業としてより強くなるためのお手伝いをするという意味である。主なクライアント層は大手企業、官公庁。

アクセンチュアは、世界最大の経営コンサルティングファームである。様々な分野・産業に対し戦略、業務、ITなどのあらゆるコンサルティングを提供している。また、IBMやヒューレット・パッカードに次ぐ、システムの設計、開発、運用等を手がけるITサービス企業でもある(トータル・ソリューション・ビジネスでは富士通と提携している)。世界的なシステムインテグレーション企業のアウトソーシング化の流れに先立ち、近年はアウトソーシングにも注力している。採用実績大学・学歴に関して、戦略部門(戦略コンサルタント)は東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めているといわれ、非戦略部門(テクノロジーコンサルタント ・ビジネスコンサルタント・ソリューション・エンジニア )においては上記の大学からMARCH(明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学)や関関同立(関西学院大学、関西大学、同志社大学、立命館大学)までと非常に幅広く採用している。採用人数も約200名規模となっており、他の主要な経営コンサルティングファームと比較して非常に多い数を採用している。

アクセンチュアは、米国のトップ監査法人だったアーサー・アンダーセン(AA)に由来を持つ。アンダーセン・コンサルティングは社内公募で新社名を募集、最終的に“accent”と“future”(accent on future)の造語であるaccentureを選定した。社名変更は200111日に行われ、アンダーセン・コンサルティングの社名は20世紀と共に消滅した。

■仲間の数だけ、アクセンチュアがある。

アクセンチュアの特徴①「戦略策定から実行のトータルソリューション」

アクセンチュアといえば、IT系のコンサルティングファームという印象を持つ方が多いと思いますが、戦略部門を保有している。戦略部門は少数精鋭で運営されており非常に狭き門であることが知られている。アクセンチュアの職種は全部で四種類存在し、①戦略、②テクノロジー、③ビジネスコンサルタント、④ソリューション・エンジニアとなっている。アクセンチュアの他にも、マッキンゼーアンドカンパニーやボストンコンサルティンググループなどコンサルティングファームは世界中に無数に存在するが、戦略立案・システム構築・アウトソーシングまでを一社のみで請け負うことが可能な企業は非常に少数である。

■アクセンチュアが描くデジタル変革

アクセンチュアの特徴②「揺るぎ無いクライントとの信頼関係」

アクセンチュアは、日本国内のみならず世界中の大手企業・政府機関と長い歴史に渡って厚い信頼関係を築き上げている。具体的には、フォーチュン100社のうちの89社、同500社の3/4以上の企業がアクセンチュアのクライアントであるといわれている。ここでいうフォーチュン100とは、グローバル企業の総収入ランキングで上位100社を指す。

日本国内でも特に有名な案件の事例として、アクセンチュアと「ユニクロ」などを運営するファーストリテイリングによる提携がある。この提携の目的は、アクセンチュアのITによるソリューションを活用することで、ユニクロの実店舗とデジタル店舗の融合を推進することであり、顧客に新しい買い物体験を提供していくことであると柳井正会長兼社長は述べている。アクセンチュアのITに関するノウハウを活用することで、CRM(顧客情報管理)やSCM(サプライチェーン管理)といったシステムのクラウドへの移行やビッグデータの活用方法を考えていくという。

■“ユニクロ”、アクセンチュアとIT分野で共同事業

世界最大の英文ビジネス誌であるフォーチュン誌が発表するフォーチュン・グローバル500社。その実に3/4以上の企業との取引実績が、アクセンチュアの影響力を物語っています。世界中の有名企業の事業改革や官公庁などとの国家プロジェクトなどの大きな仕事から、国内の比較的小さなプロジェクトまで多岐に渡っています。また、2014年から日本はグローバルの中でも成長性の高い注力市場として、注目されています。日本企業のグローバル展開のコンサルテーションなど、グローバルビジネスの最先端で活躍できるフィールドです。今後も「日本を強くしたい」という熱い思いで、新しい取組みに挑戦し続けていきます。

情報源: アクセンチュア株式会社 採用ページより

アクセンチュアの年収・平均勤続年数・福利厚生等

外資系コンサルティングファームの多くは日本支店という形をとっており、日本で上場もしていないため、平均年収について公開情報がありません。そのため、独自の調査による推定値を以下に記載します。実際に支払われている給与水準と大きな乖離が存在する可能性も否めませんので、本サイトの情報は参考程度に留めて下さい。年齢は関係なく、役職・ポジションによって給与が決定されるようです。

アナリスト職 450万円
コンサルタント職 700万円
マネージャー職 1000万円
シニアマネージャー職 1400万円
パートナー職 2000万円以上

 

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

有名企業転職データベース

データベース

有名企業の平均年収・福利厚生・平均勤続年数などの情報をご提供します。これらは転職の判断を行う上で重要な指標となります。転職希望者は必見です。

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