みずほ情報総研

みずほ情報総研(MHIR)

みずほ情報総研の強み・特徴・企業研究

従業員数:約4700名、設立:2004年、英名:Mizuho Information Research Institute, Inc.

みずほ情報総研株式会社(Mizuho Information Research Institute, Inc.)は、みずほフィナンシャルグループのシンクタンク、システムインテグレーター(ユーザー系)である。みずほフィナンシャルグループのシステム関連会社3社(第一勧銀情報システム、富士総合研究所、興銀システム開発)が合併し、2004101日に設立。セキュリティ、サイエンス、環境・エネルギー、情報社会などのシステムインテグレーション、アウトソーシング、コンサルティングを提供する株式会社である。日本シンクタンク協議会会員企業。

みずほフィナンシャルグループのグループ戦略子会社として、みずほフィナンシャルグループ間の共通人事プラットフォームを採用している。ただし、採用活動はみずほ証券と同様、独自に行っている。

【コンサルティング】
経営戦略、IT戦略、サイエンス、環境問題に至るまで、さまざまな分野のスペシャリストが、お客さまの経営環境を的確に分析し、最適なソリューションの方向性と戦略を提示します。

【システムインテグレーション】
経営戦略の方向性を具体化するための最適な情報システムを構築。お客さまの経営戦略を実現するためのシステム導入を、より効果的かつスピーディに実現します。

【アウトソーシング】
導入したシステムを効率的に運用するためのサポートサービスを実施します。

みずほ情報総研の年収・平均勤続年数・福利厚生等

みずほファイナンシャルグループの有価証券報告書には平均年収が掲載されていますが、みずほ情報総研のみの年収の記載がないため、独自の調査となります。そのため、参考程度に抑えてください。

SE20代前半 500万円
コンサルタント30代前半 650万円
SE30代前半 600万円
SE30代前半 750万円
SE30代後半 800万円
コンサルタント30代後半 900万円
SE40代前半 1000万円

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

有名企業転職データベース

データベース

有名企業の平均年収・福利厚生・平均勤続年数などの情報をご提供します。これらは転職の判断を行う上で重要な指標となります。転職希望者は必見です。

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