コンサルティング業界

コーポレイト・ディレクション( Corporate Directions, Inc.:CDI)

コーポレイト・ディレクション(CDI)の強み・特徴・企業研究・評判・就職偏差値・採用実績大学

株式会社コーポレイト・ディレクション(英: Corporate Directions, Inc.)は、1986年にボストン・コンサルティング・グループ在籍のコンサルタントにより設立された独立系戦略コンサルティング会社である。コーポレイト・ディレクションの従業員数約70名と非常に少数精鋭で運営されている。マッキンゼー、ボストン・コンサルティング・グループなどの外資系企業が主流であった当時のコンサルティング業界において、欧米の合理的戦略思考を日本企業の強みや文化に即した経営と融合させる「和魂洋才」のコンサルティングを目指した。

同グループのコンサルティングファームにIT戦略策定等、IT分野の上流コンサルティングに特化したCDIソリューションズ、医薬、病院等ヘルスケア業界向けにコンサルティングを行う、CDIメディカルを持つ。採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も一桁程度といわれているため入社難易度に関して非常に難関な企業の一つとなっている。外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはドリームインキュベータ(DI)、経営共創基盤(IGPI)、日本経営システム(JMS)、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所(MRI)、野村総合研究所コンサルティング部門(NRI)等が存在する。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

コーポレイト・ディレクションの特徴「ミドル層を巻き込むアプローチ」

外資系経営戦略コンサルティングファームにはない日系コンサルティングファームであるコーポレイト・ディレクションの特徴として、経営トップ層だけでなくミドル層をも巻き込むアプローチによる「企業変革の現実化」を挙げている。これは、トップ層からのトップダウンだけではなくミドル層からのボトムアップが経営の大きな位置を占める日本企業において有効なアプローチであるとされる。また、時には数年に渡ってクライアント企業に入り込むことで、クライアント企業1社1社の組織風土や文化に沿ったコンサルティングを行うことでも知られている。このような戦略の実行・定着へ向けての支援を行う「長期的なコミットメント」も特徴としている。また、コーポレイト・ディレクションのコンサルタントは、同時に2つのプロジェクトを担当するのが基本となっており、短期間で多くの案件を経験することが可能となっている。

コーポレイトディレクション(CDI)は1986年、外資系ファームに在籍する10人の戦略コンサルタントが独立して誕生した。それは、「経営層を中心としたトップダウン型」の企業風土を前提とした欧米型コンサルティングと「ミドル層によるボトムアップ型」の日本企業との乖離を目の当たりにした彼らが、日本企業の変革に資する「真のコンサルティング」を追い求めた上での決断であった。 CDIの付加価値の源泉は紛れもなく「人」だ。コンサルタントは自身の研鑽を十分に積むとともに、CDIの経営にも積極的にコミットし、その進化を促す事が求められる。そのため、CDIは一般的な「up or out」を敢えてとらず、「パートナーが厳選採用を行い、その育成に責任を持つ」形で、全員をマネージャーまで育てあげる方針をとっている。

情報源: コーポレイトディレクション(CDI) - 採用ページより

コーポレイト・ディレクション(CDI)の年収・平均勤続年数・福利厚生等

有価証券報告書のような公式の公開データを発見できないため、独自の調査による推定値を記載します。実際に支払われている給与水準と大きな乖離が存在する可能性も否めませんので、本サイトの情報はあくまで参考程度に留めて下さい。

主任 500万円
副査 600万円
主査 1000万円

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

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