コンサルティング業界

ドリームインキュベータ(Dream Incubator Inc.:DI)

ドリームインキュベータ(DI)の強み・特徴・企業研究・評判・就職偏差値・採用実績大学

株式会社ドリームインキュベータ(英: Dream Incubator Inc.)は、東京都千代田区に本社を置き、成長に関わるテーマを中心に、企業に対するコンサルティング、事業・産業プロデュース等のプロフェッショナルサービスを提供している。一般的には日系の経営コンサルティングファームとして知られる。ボストンコンサルティンググループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏が、同社の精鋭幹部を引き連れ2000年(平成12年)に創立。ドリームインキュベータ従業員数は現在では約300名までに増加している。外資系戦略コンサルティングファームによって、欧米で作られたグローバルな経営手法が、日本を始め世界的に広められてきたが、ドリームインキュベータが取り組んでいるのは、日本でうまれた優れた考え方や手法を、アジアを中心に海外に広め、アジアとして一緒に成長していこうというものである。ドリームインキュベータ創業後、大企業・官庁・ベンチャーと共に事業創造に取り組み続ける中で、事業モデルを進化させ、現在では事業創造を総合的に支援する「Business Producing Company」として活動しています。

ドリームインキュベータの採用実績大学・学歴に関しては在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。採用ページによる公開データによると、過去12年間累計39名の出身大学の内訳は、東京大学21名、京都大学5名、慶應義塾大学5名、東京工業大学3名、早稲田大学3名、一橋大学1名、カリフォルニア大学バークレー校1名)となっている。この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も一桁程度といわれているため入社難易度に関して非常に難関な企業の一つとなっている。外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはコーポレイト・ディレクション(CDI)、経営共創基盤(IGPI)、日本経営システム(JMS)、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所(MRI)、野村総合研究所コンサルティング部門(NRI)等が存在する。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

■ドリームインキュベータ(DI)の会社紹介ビデオ

ドリームインキュベータ(DI)の特徴「ビジネスプロデューサーとしてのサービス提供」

ドリームインキュベータのプロフェッショナルサービスは、戦略コンサルティングをベースとしつつも、ビジネス環境の変化を捉え、産業を越えた視野・発想で企業や政府と連携しながら事業、産業の創出を目指すビジネスプロデュース、産業プロデュースに特徴がある。 その為、社内には戦略コンサルタント以外に、技術専門家、政策専門家、法務専門家、公認会計士、インベストメントバンカーなど、様々な分野のプロフェショナル(同社ではビジネスプロデューサー(BP)と呼ぶ)を擁している。このような業界/国境を超えたアライアンスの重要性が増加している理由から、業界によってチームを分けないという組織構成を採用している。ビジネスプロデューサー(BP)の業務内容は戦略構築・調査・分析に留まることなく、クライアント/関連ステークホルダーとの議論を通して成果作りを牽引していく能力が必要とされる。

ドリームインキュベータは、現会長の堀紘一が米系コンサルティングファームから独立し、2000年に創業しました。創業当初は、戦略コンサルティングとベンチャー企業の育成支援を軸としていましたが、年を重ねるごとに事業モデルを進化させ、現在では、事業創造を総合的に支援する、Business Producing Companyとして活動しています。●事業内容は多彩になりましたが、根底にある想いは、創業以来全く変わっていません。我々には、「新しいビジネスを作ることで、日本に、世界に、もっと活力をもたらしたい」という、共通の価値観があります。

情報源: 株式会社 ドリームインキュベータ 採用ページより

ドリームインキュベータ(DI)の年収・平均勤続年数・福利厚生等

日系コンサルティングファームやシンクタンクには珍しい年俸制を採用している。学部卒で550万円、大学院卒570万円と非常に高い水準となっています。

平均年収 1129.4万円
平均年齢 33.6歳
平均勤続年数 4.6年
従業員数 91人

※データは有価証券報告書を参照

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

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