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就職偏差値・就職難易度ランキング

2023年就職偏差値ランキングは捏造!?転職者が選ぶ文系・理系人気企業ランキング!!

就職偏差値ランキングという言葉をご存知だろうか?就職活動生や転職希望者が企業選択や就職難易度の指標として「就職偏差値ランキング」が存在する。

特に、「世間体を気にする人間」、もっと具体的に言えば、「プライドと承認欲求が高い人間」は、”出身大学”や”勤務先”に「アイデンティティ」、つまり、「自分の価値」や「自分の存在意義」を置く傾向が強い。

上記のような、「自分の価値」を「自分自身」ではなく「他の何か」に置き換える思考を持つ人間は、今回紹介するような「就職偏差値ランキング」を一度は見たことがあるのではないだろうか?あるいは、人によっては様々な種類の就職偏差値ランキングを知り尽くしているのではないだろうか?

自分が将来在籍する予定の会社」、あるいは、「既に在籍している会社」の”世間的な位置付け”や”ブランド”が気になる人ほど、「就職偏差値」というワードで検索し、”世間的な自分の立ち位置”を確認したがる。

無論、就職活動の面接は高校や大学の受験とは異なり、共通試験など存在しないため、企業に偏差値など存在するわけがない。

つまり、就職偏差値の数値に根拠はなく、全くのデタラメということが推測できる。

 

論理的かつ合理的な判断ができるはずの難関大学出身者ほど就職偏差値ランキングを気にしてしまう…

驚くべきことに、「このような根拠の無い就職偏差値ランキングはくだらない」といって切り捨てる人が、特にエリートと呼ばれる層では少数派であるように感じる。

更に言えば、大学の偏差値が高く、一般的にエリートとされる、東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学といった有名大学の新卒学生あるいは既卒の出身者ほど、より具体的にいえば、「合理的かつ論理的な判断ができるはずの人物ほど、このような就職偏差値ランキングを注視し、依存してしまう傾向にある」といえるだろう。

本ヒューマンデザイン総合研究所では、転職活動支援事業も展開しているが、希望する条件を完全に満たす優良企業を紹介しても、有名大学あるいは有名企業出身者ほど、企業のブランドや就職偏差値を気にする。年収よりも在籍していることでエリートと呼ばれやすい企業を優先するケースも多い。

とある有名大学の新卒学生からは、「就職偏差値の低い企業には行きたくありません。志望する業界で、就職偏差値の高い5つの企業に限定して選考を受けています」という耳を疑う発言を聞いたことがある。

ここまで本音で話してくれる学生は少ないが、このような判断軸に基づいて、就職活動を行っている新卒学生や転職者は多いのではないだろうか?

 

就職偏差値ランキングに依存する思考の根底には”エリート”という肩書きを失う恐怖がある

エリートの代表格である彼らの心の根底にあるのは、「無名企業に就職あるいは転職することで、エリートという肩書きを失ってしまうのではないかという恐怖」といえる。

”高い偏差値”と”ブランド力”の二つを誇る大学という教育機関に、最低4年間在籍している間に彼らは、何度も何度もエリートと呼ばれ、数え切れないほどの賞賛の言葉を与えられる。

そのような他者からの賞賛により、「自分は凡人とは立場が違う。才能がある選ばれた人間なのである。だからこそ、今後もエリートと呼ばれ続けなければならない」という見栄や虚栄心、使命感が育まれ、就職偏差値に依存する思考が構築されていくのだとヒューマンデザイン総合研究所は結論付けている。

もちろん、彼らは、そのようなプライドが1円にもならないことなど重々承知している。「合理性」や「論理性」の欠片もない考え方ということをよく理解した上での判断なのである。

その結果、多くの有名大学に在籍する新卒の就職活動生をはじめとして、有名企業出身者の社会人経験がある転職希望者までもが、このような指標を参考に、自分の生活水準やキャリアを左右する勤務先企業を選定する始末である。

おそらく、就職偏差値を参考に就職先や転職先を選ぶ人間の”本質的な偏差値”は低いのであろう。

 

就職偏差値ランキングの根拠とは?

多くの有名企業に対し、経営コンサルティングや講演を行ってきたヒューマンデザイン総合研究所の独自の見解を述べるのであれば、仮にこのような就職偏差値ランキングを作成するのであれば、入社する学生の学歴の高さ(大学偏差値)や年収、平均勤続年数、離職率、採用人数の少なさ、ブランド力、歴史等々の様々な要素を考慮し、偏差値の数値を算定すべきであると考える。

そういった就職偏差値の算定に活用できそうな要素から見ても、入社難易度や年収、ブランドの割りに就職偏差値が低く過少評価されている企業もあれば、反対に過大評価されている企業も多く見受けられる。もちろん、過小評価あるいは過大評価というのも筆者の独自の主観に過ぎない。

「就職偏差値を根拠の乏しさ」や「それでも依存してしまう思考」について延べてきたが、具体的な事例を見て頂いたほうが話が早いだろう。

これらの就職偏差値ランキングに明確な根拠はなく、まるで何らかの具体的な調査結果に基づいたランキングのように掲載しているメディアも多数存在するが、志望企業を選定する際の判断材料にすべきではない。

注意喚起を目的とし、ネット上に特に多く出回っていたものを引用する。

参考として、文系・理系の代表的な就職偏差値ランキングを紹介する。

また、2023年時点の最新就職偏差値ランキングでは、文系就職偏差値ランキングと理系就職偏差値ランキング共に企業名を略称で表記する傾向があり、非常に分かりづらいため、以下は当研究所が企業名を正式名称に修正したものとなる。

繰り返しになるが、このようなランキングが多く出回っているが、具体的な根拠に基づかないものであるため、何らかの物事を判断する際に決して参考にすべきではない。注意喚起を目的として紹介する。

 

2023年文系就職偏差値ランキング最新版

【74】マッキンゼー・アンド・カンパニー ゴールドマン・サックス(GS)
【73】ボストン・コンサルティング(BCG) モルガン・スタンレー
【72】ベイン・アンド・カンパニー ドイツ銀行
【71】ブーズ・アンド・カンパニー A.T.カーニー UBS メリルリンチ
【70】日本銀行 バークレイズ BNPパリバ クレディスイス RBS ローランド・ベルガー(RB) アーサー・D・リトル(ADL)
====国を揺るがすスーパーエリート====
【69】国際協力銀行(JBIC) 東京海上日動(SPEC) 三菱総合研究所(MRI) アクセンチュア(戦略)

【68】日本政策投資銀行(DBJ) フジテレビ 三井不動産 三菱地所 LVMH ドリームインキュベータ(DI)
【67】三菱商事 日本テレビ 三大出版(小学館/集英社/講談社) 日本取引所 HSBC みずほFG(GCF) 野村証券(コース別採用)
【66】三井物産 日本郵船 NHK TBS テレビ朝日 電通 三菱東京UFJ銀行(戦財) 日本財団 JICA
【65】伊藤忠商事 住友商事 JR東海 博報堂 トヨタ自動車 商船三井 テレビ東京 野村総合研究所(コンサル) デロイト・トーマツ・コンサルティング(DTC)
====学歴不問で大勝(超一流最大手企業)====
【64】丸紅 国際石油帝石 共同通信 日本経済新聞社 読売新聞 朝日新聞 準キー局(読売テレビ/朝日放送/毎日放送/テレビ大阪/関西テレビ) JXTGエネルギー 任天堂 日本製鉄(新日鐵住金) 農林中央金庫 コーポレイト・ディレクション(CDI) 日本経営システム(JMS) 日本証券金融 三菱UFJリサーチ&コンサルティング PwC IBM(コンサル)

【63】JR東日本 小田急電鉄 京王電鉄 阪急電鉄 東急電鉄 東京ガス 中部電力 出光興産 昭和シェル石油 NTTドコモ 東急不動産 本田技研工業 サントリー 三菱重工業 味の素 旭硝子 JFE 信越化学工業 NTTデータ経営研究所 EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング
【62】東京海上日動火災保険 東京電力 JRA日本中央競馬会 住友不動産 東京建物 日産自動車 キリンHD 三菱化学 日本総合研究所(コンサル) みずほ総合研究所(コンサル)
【61】JR西日本 大阪ガス 関西電力 中日新聞 毎日新聞 時事通信社 東燃ゼネラル石油 資生堂 花王 日清製粉 アサヒビール 三菱UFJ信託銀行 川崎汽船 富士フイルム 住友化学 大和総研(リサーチ) みずほ情報総研(リサーチ) IBM(IT)
【60】日本郵便 首都高速道路 KDDI 日本たばこ産業(JT) 豊田通商 双日 住友電気工業 デンソー 日揮 日立製作所 三菱電機
====東大京大一橋微勝ち地底早慶勝ち====
【59】三菱東京UFJ銀行(OP) 日本生命 産経新聞 地方電力(九州電力/東北電力/北海道電力/中国電力) 電源開発 NEXCO中日本 NTTデータ 東レ 富士ゼロックス 川崎重工業 小松製作所 森トラスト キーエンス キヤノン 全日本空輸(ANA) 三井住友信託銀行 武田薬品工業 三菱マテリアル アクセンチュア(非戦略)

【58】三井住友銀行 JFC 三井住友海上 SOMPOHD 第一生命保険 3Mジャパン 日東電工 森ビル シグマクシス NEXCO東日本・西日本 三菱倉庫 メタルワン 神戸製鋼所 伊藤忠丸紅鉄鋼 旭化成 三井化学 IHI 村田製作所 アサツーディケイ(ADK) ソニー 野村総合研究所(IT) ブリヂストン
【57】みずほ銀行(OP) あいおいニッセイ同和損害保険  明治安田生命保険 住友生命保険 商工組合中央金庫 ゆうちょ銀行 NTT東日本・西日本 野村不動産 私鉄下位 阪神高速道路 JX金属 JSR 豊田自動織機 リコー NTTコミュニケーションズ 富士通(SE除く) クラレ 帝人 富士通総研 日本能率協会コンサルティング
【56】JR九州 昭和電工 古河電気工業 島津製作所 ニコン サッポロビール 鹿島建設 住友金属鉱山 宇部興産 住友倉庫 ソフトバンク かんぽ生命保険 日本総合研究所(IT) アビームコンサルティング
【55】りそな銀行 日立化成 日本製紙 日本板硝子 大陽日酸 積水化学 バンダイ 三菱ガス化学 YKK オムロン アドバンテスト コニカミノルタ 明治製菓 大林組 清水建設 竹中工務店 日立コンサルティング 三井倉庫 大和総研(IT) みずほ情報総研(IT)
====地底早慶微勝ち MARCH・関関同立勝ち====
出典「就職偏差値ランキング委員会ー文系就職偏差値ランキング」

文系就職偏差値ランキングは理系出身者にも関係がある

マッキンゼーアンドカンパニーやゴールドマンサックスといった外資系のコンサルティングファームあるいは金融機関が上位に位置していることが分かる。日系企業のみに絞ると、日本銀行が最上位に位置しており、国際協力銀行や三菱総合研究所が続く。

全体的に、「①コンサルティング」、「②金融」、「③シンクタンク」、「④総合商社」、「⑤広告代理店」の五つの業界で上位企業が占有されていることが分かる。

また、「文系就職偏差値ランキング」という名称であるが、上記の五つの業界、特にコンサルティング業界や金融業界では、論理的な思考力や数学的素養が強く求められるために理系大学院卒が重宝される。

このため、理系出身者と全く関係のない企業のランキングではないとも言えるだろう。正しく訂正すれば、「文系就職偏差値ランキング」ではなく、「文系出身者が主に目指す企業の就職偏差値ランキング」といえるであろう。

終身雇用が崩壊した現在では、どの企業でも通用するスキルの獲得を目指し、上記のような専門技術が身に付きやすいコンサルティング業界や金融業界の人気が高まっていることが想定される。

 

 

続いて、紹介するのは理系職に就職する場合の2023年の理系就職偏差値ランキングである。

2023年理系就職偏差値ランキング最新版

【69】Google(ソフトウェアエンジニア) Intel JAXA
【68】NHK(放送技術) IBM東京基礎研究所 Apple NTT研究所 豊田中央研究所 産業技術総合研究所(AIST) 理化学研究所 鉄道総合技術研究所
【67】JXTGエネルギー JR東海 Amazon Facebook Microsoft 上位金融(数理専門) 楽天技術研究所 ヤフージャパン研究所
【66】NTTドコモ(中央) 日本製鉄(新日鐵住金) トヨタ自動車 INPEX TV局(NHK地方局除く) 
【65】JR東日本 トヨタ自動車 サントリー 味の素 東京ガス 全日本空輸(ANA:技術) 第一三共 パシフィックコンサルタンツ キーエンス 日揮 旭硝子 NTT研究所 KDDI研究所 NEC研究所 三和化研工業
=====超一流大手企業(超エリート)=====
【64】JR西日本 本田技研工業 日清製粉 三菱化学 JXTGホールディングス 信越化学工業 アステラス製薬 エーザイ キリン 日本製鉄

【63】日本たばこ産業(JT) 三菱重工業 電源開発 日清食品 大阪ガス 関西電力 中部電力 出光興産 JX金属 小松製作所 日立製作所(非SE) 昭和シェル石油 KDDI 東レ 住友化学 千代田化工建設 日本航空(JAL:技術) 富士フイルム 建設技術研究所 日産自動車
【62】資生堂 ユニチャーム 東邦ガス 地方電力(九州電力/東北電力/北海道電力/中国電力) ファナック 花王 キヤノン DeNA 川崎重工業 JFEHD ソニーインタラクティブエンタテインメント ヒューレットパッカード(HP) 日本IBM(SE) NTTデータ 三井化学 旭化成 富士ゼロックス IHI 明治 三菱マテリアル 三菱電機 デンソー
【61】住友電気工業 昭和電工 東洋エンジニアリング NTTコミュニケーションズ 大手ゼネコン(竹中工務店,清水建設,大林組,大成建設,鹿島建設) 帝人 JSR ソフトバンク ニコン 豊田自動織機 ブリヂストン 東京電力 住友金属鉱山 サッポロビール 王子製紙 楽天 野村総合研究所(NRI) 日東電工 板硝子 アマゾン LINE 東京エレクトロン ヤフー
【60】NTT東日本・西日本 古河電工 HOYA ダイキン工業 日本製紙 コニカミノルタ 富士通(非SE) 住友重機械 カシオ計算機 DIC 神戸製鋼所 宇部興産 積水化学 マツダ 森永製菓 クラレ 大陽日酸 リコー ソニー パナソニック サイバーエージェント GREE
=====一流大手企業(エリート)=====
【59】エプソン ヤマハ発動機 テルモ 大日本印刷(DNP) 凸版印刷 クボタ 東芝 村田製作所 日立金属 フジクラ 三井金属鉱業 三菱ガス化学 東ソー カネカ 日立化成 島津製作所 mixi 浜松ホトニクス 日立ハイテクノロジーズ

【58】スバル(旧:富士重工業) 京セラ オリンパス オムロン NEC アイシン精機 ダンロップ スズキ ブラザー工業 日新製鋼 大同特殊鋼 日本軽金属 日本電気硝子 三菱レイヨン 日本触媒 関西ペイント 日産化学
出典「就職偏差値ランキング委員会ー文系就職偏差値ランキング」

理系就職偏差値ではGAFA等の外資系IT企業や研究所が上位に位置する

「GAFA(ガーファ)」と呼ばれる「①Google(グーグル)」、「②Amazon(アマゾン)」、「③フェイスブック(Facebook)」、「④アップル(Apple)」の4社。あるいは、上記4社に「⑤Microsoft(マイクロソフト)」を加えた「GAFAM(ガファム)」やIntelといった外資系IT企業が最上位に位置している。

それに続く形で、NTTグループのNTT研究所やトヨタ自動車をはじめとしたトヨタグループの知が結集する豊田中央研究所といった国内有名企業が運営するシンクタンク、そして、国立の産業技術総合研究所や理化学研究所等の国が運営するシンクタンクが続く。

理系就職偏差値ランキングに記載されている企業には、”高い専門性を持つ理系の大学院卒のみが就職することが可能な企業”が選定されているといえる。そのような意味では、「文系就職偏差値ランキングが理系出身者でも参考にできるランキングであったこと」に対し、「理系就職偏差値ランキングは文系出身者には無縁のランキング」といえる。

とはいえ、本ヒューマンデザイン総合研究所では、新卒・転職問わず就職支援事業を展開しているが、高い専門性はもちろんのこと、コミュニケーション能力が高い優秀な理系出身者ほど、賃金水準が高い文系就職偏差値の上位に位置しているコンサルティングファームや金融機関を好んで就職する傾向にある。

上述の通り、就職偏差値の算出根拠として、年収や高学歴比率、平均勤続年数、3年以内離職率等々が考えられるが、察するにそのような定量的な指標を用いてこの就職偏差値ランキングというものが作成された訳ではなく、主観的な視点や企業に抱くイメージで作成されたものと考えられる。

とはいえ、GAFA(ガーファ)が上位に位置し、最近の時代の流れを抑えているという点では評価できるランキングといえるだろう。しかし、有名企業や国が運営する多くの研究所では新卒採用を行っていないケースが多く、新卒者にとっては全く参考にならない就職偏差値ランキングともいえる。

 

 

 

参考程度に、バブル期における就職偏差値ランキングというものもWeb上に存在したため紹介しよう。

バブル期の就職偏差値ランキング ()内は現在の組織

【70】大蔵省財務省・金融庁
【69】通産省経済産業省 外務省 日本銀行
【68】日本開発銀行日本政策投資銀行日本興業銀行みずほ銀行・日本経営システム
【67】日本輸出入銀行国際協力銀行 日本長期信用銀行経営破綻⇒新生銀行・価値総合研究所 東京銀行三菱UFJ銀行 日本電信電話
【66】三菱商事 住友銀行三井住友銀行・日本総合研究所 富士銀行みずほ銀行 フジテレビ 日本国有鉄道JR東日本・JR東海・JR西日本・JR北海道・JR四国・JR九州・JR貨物・鉄道総合技術研究所・鉄道情報システム
【65】三菱銀行三菱UFJ銀行 三和銀行三菱UFJ銀行・三菱UFJリサーチ&コンサルティング 第一勧業銀行みずほ銀行・みずほ総合研究所 三井物産 伊藤忠商事 電通

【64】三菱信託銀行三菱UFJ信託銀行 三菱地所 三井不動産 東京放送 朝日新聞 丸紅
【63】日本債券信用銀行経営破綻⇒あおぞら銀行 住友信託銀行三井住友信託銀行 野村證券 農林中央金庫 日本テレビ
【62】東京海上日動火災保険 日本生命保険 三井銀行三井住友銀行 NHK テレビ朝日 日商岩井双日
【61】東海銀行三菱UFJ銀行 大和証券 安田火災損害保険ジャパン日本興亜 産経新聞 テレビ東京 読売新聞 日本経済新聞
【60】三井信託銀行三井住友信託銀行 日興證券SMBC日興証券住友不動産 第一生命 住友商事

【59】太陽神戸銀行三井住友銀行 安田信託銀行みずほ信託銀行 山一證券廃業 三井海上火災保険三井住友海上火災保険 毎日新聞 東洋信託銀行三菱UFJ信託銀行
【58】住宅金融公庫住宅金融支援機構 シティコープシティグループ 住友生命保険 トーメン豊田通商 大和銀行りそな銀行 IBM
【57】商工組合中央金庫 ゴールドマンサックス 埼玉協和銀行りそな銀行 中央信託銀行みずほ信託銀行 ニチメン双日 兼松 ソニー
【56】中小企業金融公庫 モルガン銀行JPモルガン・チェース 北海道拓殖銀行廃業 国際証券三菱UFJモルガン・スタンレー証券 住友海上三井住友海上火災保険 松下電器パナソニック 新日本製鐵日本製鉄
【55】国民金融公庫日本政策金融公庫 香港上海銀行 ドイツ銀行 メリルリンチ 富士通

【54】トヨタ自動車 公務員(国家上級以外) 日本鋼管JFEエンジニアリング 川崎製鉄JFEエンジニアリング 住友金属工業日本製鉄 神戸製鋼所
出典「就職偏差値ランキングまとめサイト-バブル期の就職偏差値ランキング」

バブル期の就職偏差値ランキングの多くの企業が既に存在しない…

バブル時代とは、日本における1980年代後半から1990年代初頭の好況期のことであり、就職活動生の激しい奪い合いが企業間で起きていた時代である。優秀な就職活動生の確保のため、大手企業による学生への接待行為が多く行われていた。

ここでお伝えしたことは、大蔵省や通産省が現在の財務省や金融庁、経済産業省になっている官公庁における組織の統合・分割という例外は除いて考えても、就職偏差値ランキングに掲載されている多くの企業が倒産や統合により現在の日本には存在しないということである。

例えば、多くの東京大学の学生が入社を憧れ、厳しい選考を競い合った就職先の代表格として「日本興業銀行(就職偏差値68)」が挙げられる。

当時の就職偏差値ランキングにて、日本興業銀行の就職偏差値が68と示されている通り、東京大学の新卒学生を中心に採用する方針があり、その他の内定者の大半は、「①一橋大学」、「②京都大学」、「③慶應義塾大学」、「④早稲田大学」の四大学の出身者で構成されていた。

ここまでの説明で容易に想像できると思うが、一言で言えば、「日本興業銀行」は、まさに「エリートの象徴」であり、その内定者は「就職活動における王者」として扱われていた。

そして、「日本興業銀行」は、一般的な普通銀行とは異なる長期貸し出しを行う”長期信用銀行”に分類されていたが、短期貸し出しのニーズの高まり加え、普通銀行の長期貸し出し事業への進出により業績が悪化する事態に陥った。

その結果、「日本興業銀行」は、「第一勧業銀行(就職偏差値65)」および「富士銀行(就職偏差値66)」と統合し、現在の「みずほ銀行(就職偏差値57)」となっている。また、「日本興業銀行の経営研究部」のみが独立し、みずほ系の経営コンサルティングファーム「日本経営システム(就職偏差値64)」となっている。

それでは、「日本興業銀行」以外の体力の無い長期信用銀行はどうなったか?日本興業銀行以外の長期信用銀行には、「①日本債券信用銀行(就職偏差値67)」、「②日本長期信用銀行(就職偏差値63)」の二つの銀行が存在していた。

結論から言えば、二つの銀行の両方がバブル崩壊の影響を受けて経営破綻している。

「①日本債券信用銀行」は1998年12月に経営破綻し、一時国有化された後に現在の「あおぞら銀行(就職偏差値ランク外)」となっている。「②日本長期信用銀行」は1998年10月に経営破綻し、現在の「新生銀行(就職偏差値ランク外)」となっている。

就職偏差値ランキングを参考にして、自分の人生を左右する就職先・転職先を選ぶ行為がどれほど愚かなことかお分かり頂けたであろうか?

 

 

 

また、このような就職偏差値ランキングよりも、志望する業界が定まっている場合には、業界別の就職偏差値ランキングのほうが参考になる場合もある。以下に業界別の優良企業の一覧を示す。

特に、①金融業界、②コンサルティング業界、③IT業界は専門領域が大きく分かれるため、上述の就職偏差値ランキングには掲載されていないが入社難易度が高く、エリートが集う企業が多いので要チェックである。

新卒で志望業界に詳しくない学生は、以下の各業界の主要企業の採用情報を独自に調べてみることを推奨する。

金融(銀行・証券・保険)業界主要企業・就職偏差値上位企業ランキング

●外資系投資銀行・証券・資産運用会社
ゴールドマン・サックス、UBS、モルガン・スタンレー、メリルリンチ、JPモルガン・チェース、JPモルガン、クレディスイス、クレディ・アグリコル、サンタンデール銀行、HSBC、ドイツ銀行、ブラックロック、フィデリティ、バークレイズ、バンク・オブ・アメリカ、シティグループ、ウェルズ・ファーゴ、BNPパリバ、ソシエテジェネラル、クレディアグリコル、RBS、中国工商銀行、中国建設銀行、中国銀行等々

●投資ファンド・ベンチャーキャピタル
ベインキャピタル、ペルミラ、カーライル・ジャパン、KKRジャパン、WLロス・アンド・カンパニー、サーベラズジャパン、MBKパートナーズ、サードポイント、村上ファンド、ジャフコ、リヴァンプ、日本アジア投資、東京海上キャピタル、丸の内キャピタル、ジャパンインダストリアルソリューションズ、ストラテジックキャピタル、C&Iホールディングス、エフィッシモキャピタルマネージメント、レノ、ユニゾン・キャピタル、アドバンテッジパートナーズ、ポラリスキャピタル、ニューホライズンキャピタル、日本産業推進機構、ACAグループ、あすかアセットマネジメント等々

●都市銀行
日本銀行、日本政策投資銀行(DBJ)、国際協力銀行(JBIC)、三菱UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行、三井住友銀行、SMBC信託銀行、三井住友信託銀行、みずほ銀行、ゆうちょ銀行、りそな銀行等々

●証券会社
野村證券、大和証券、マネックス証券、SMBC日興証券、三菱UFJモルガン・スタンレー証券、みずほ証券等々

●保険会社
東京海上日動、日本生命、第一生命、三井住友海上、プルデンシャル生命保険、損保ジャパン日本興亜、明治安田生命、住友生命保険、明治生命保険、アフラック生命保険、ソニー生命保険、JCB(ジェイシービー)、トーア再保険、かんぽ生命、あいおいニッセイ同和等々

●資産運用会社
野村アセットマネジメント、アセットマネジメントOne、三菱UFJ国際投信、大和証券投資信託委託、ニッセイアセットマネジメント、三井住友DSアセットマネジメント、三井住友トラスト・アセットマネジメント、大和住銀投信投資顧問等々

●特殊機関
全国銀行協会、日本損害保険協会、日本取引所グループ、日本証券金融、日本損害保険協会、日本相互証券、農林中央金庫、損害保険料率算出機構、証券保管振替機構、生命保険協会、信託協会、預金保険機構、信金中央金庫、日本政策金融公庫、商工組合中央金庫、全国信用協同組合連合会、格付投資情報センター(R&I)、東京金融取引所、全国地方銀行協会、信用保証協会等々

●その他優良企業
イオン銀行、セブン銀行、ローソン銀行、上田八木短資、R&I、BTMU(OP)、JA共済、東京短資、セントラル短資、東京中小企業投資育成、松井証券、全労済、Quick、新生銀行、大同生命、JCB、オリックス、MUL、横浜銀行、富国生命、三井住友プライマリー生命、あおぞら銀行、三菱UFJニコス、SMFL、静岡銀行、千葉銀行、中央労金、東京海上あんしん生命、三井住友あいおい生命、三井住友カード、福岡銀行、常陽銀行、京都銀行、朝日生命、太陽生命、三井生命、富士火災、共栄火災、日新火災、城南信金、京都中央信金、SJNKひまわり生命、中央労働金庫等々

●ネット銀行・ネット証券
楽天銀行、ソニー銀行、住信SBIネット銀行、大和ネクスト銀行、オリックス銀行、GMOあおぞらネット銀行、じぶん銀行、ジャパンネット銀行、SBI証券、マネックス証券、松井証券、楽天証券、岡三オンライン証券、カブドットコム証券、GMOクリック証券等々

●地方銀行
◆北海道地区
北洋銀行、北海道銀行
◆東北地区
七十七銀行、東邦銀行、岩手銀行、秋田銀行、青森銀行、山形銀行、みちのく銀行、北日本銀行、きらやか銀行、荘内銀行、北都銀行、仙台銀行、東国銀行、福島銀行、大東銀行
◆北陸・甲信越地区
八十二銀行、北陸銀行、第四銀行、北國銀行、山梨中央銀行、北越銀行、福井銀行、大光銀行、富山第一銀行、長野銀行、富山銀行、福邦銀行
◆関東地区
横浜銀行、埼玉りそな銀行、千葉銀行、常陽銀行、群馬銀行、足利銀行、京葉銀行、武蔵野銀行、栃木銀行、千葉興行銀行、東京都民銀行、筑波銀行、八千代銀行、東和銀行、東京スター銀行、東日本銀行、神奈川銀行、新銀行東京
◆中部・東海地区
静岡銀行、十六銀行、大垣共立銀行、百五銀行、スルガ銀行、名古屋銀行、愛知銀行、第三銀行、中京銀行、三重銀行、清水銀行、静岡中央銀行
◆関西地区
京都銀行、池田泉州銀行、南都銀行、滋賀銀行、関西アーバン銀行、紀陽銀行、近畿大阪銀行、みなと銀行、但馬銀行、対象銀行
◆中国地区
広島銀行、中国銀行、山口銀行、山陰合同銀行、もみじ銀行、西京銀行、トマト銀行、鳥取銀行、島根銀行
◆四国地区
伊予銀行、百十四銀行、阿波銀行、四国銀行、愛媛銀行、徳島銀行、香川銀行、高知銀行
◆九州・沖縄地区
福岡銀行、西日本シティ銀行、肥後銀行、鹿児島銀行、大分銀行、十八銀行、宮崎銀行、佐賀銀行、親和銀行、熊本銀行、北九州銀行、南日本銀行、筑邦銀行、宮崎太陽銀行、豊和銀行、福岡中央銀行、佐賀共栄銀行、長崎銀行、琉球銀行、沖縄銀行、沖縄海邦銀行

以下は、金融業界でも代表的なゴールドマン・サックスの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

ゴールドマン・サックス平均年収・勤続年数・事業概要

【ゴールドマン・サックスの直近の採用実績大学】
東京大学・大学院
京都大学・大学院
慶應義塾大学・大学院
一橋大学・大学院
早稲田大学・大学院
上智大学
国際基督教大学
東京工業大学・大学院
スタンフォード大学ビジネススクール、ハーバードビジネススクール、マサチューセッツ工科大学、プリンストン大学等の海外有名大学

ゴールドマン・サックス(The Goldman Sachs Group, Inc.)は、アメリカ合衆国ニューヨーク州に本社を置く金融グループで、世界最大級の投資銀行である。歴史は古くドイツ出身のユダヤ人のマーカス・ゴールドマンによって1869年に設立された。モルガン・スタンレーやJPモルガン、メリルリンチ等と共に、投資銀行業務の幅広い分野においてリーグテーブル上位に位置する名門投資銀行と言われている。就職活動では新卒・中途を含め、エリート中のエリートが集う最難関名門企業としても有名。ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アナリスト職 1000万円、アソシエイト職 2000万円、アソシエイト職 3000万円、ヴァイスプレジデント職 3000万円、ヴァイスプレジデント職 4000万円と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,900万 1,100名

出典:銀行・証券・保険等の金融業界就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

コンサルティング・シンクタンク業界主要企業・就職偏差値上位企業ランキング

●戦略系コンサルティングファーム・シンクタンク
マッキンゼー・アンド・カンパニー(MCK)、ボストン・コンサルティング(BCG)、ベイン・アンド・カンパニー、A.T.カーニー(ATK)、アーサー・D・リトル(ADL)
、ローランド・ベルガー(RB)、オリバー・ワイマン、ZSアソシエイツ、L.E.K.コンサルティング、アクセンチュア(戦略)、PwCStrategy&(旧ブーズ・アンド・カンパニー)、ドリームインキュベータ(DI)、コーポレイトディレクション(CDI)、経営共創基盤(IGPI)、P&E Directions等々

●会計系コンサルティングファーム
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)、PwCコンサルティング、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティング

●人事・組織系コンサルティングファーム・シンクタンク
マーサー・ジャパン、ウイリス・タワーズワトソン、コーン・フェリー・ヘイグループ、リクルートワークス研究所、産業能率大学総合研究所、パーソル総合研究所、富士ゼロックス総合教育研究所、パソナ総合研究所、クレイアコンサルティング
等々

●M&Aアドバイザリーファーム
GCAサヴィアン、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー、PwCアドバイザリー、
EYトランザクション・アドバイザリー・サービス、日本M&Aセンター、フロンティア・マネジメント等々

●銀行・証券・財閥系コンサルティングファーム・シンクタンク
三菱総合研究所(MRI)、野村総合研究所(NRI)、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC、日本経営システム(JMS)、みずほ総合研究所、みずほ情報総研、日本総合研究所(JRI)、大和総研、価値総合研究所、浜銀総研等々

●監査法人
監査法人トーマツ(デロイトトウシュトーマツ系)、PwCあらた監査法人(PwC系)、あずさ監査法人(KPMG系)、新日本監査法人(アーンストアンドヤング系)

●弁護士事務所
西村あさひ法律事務所、森濱田松本法律事務所、長島大野常松法律事務所、アンダーソン毛利友常法律事務所、TMI総合法律事務所、アディーレ法律事務所、シティユーワ法律事務所、大江橋法律事務所、ベーカー&マッケンジー法律事務所、北浜法律事務所等々

●IT系コンサルティングファーム・シンクタンク
アクセンチュア(非戦略)、キャップジェミニ、ガートナージャパン、野村総合研究所、NTTデータ経営研究所、アビームコンサルティング、クニエ、富士通総研、スカイライトコンサルティング、ケンブリッジテクノロジーパートナーズ、フューチャーアーキテクト、日立コンサルティング、ウルシステムズ、CDIソリューションズ、レイヤーズコンサルティング、シンプレクスコンサルティング、アバナード、パシフィックビジネス、電通国際情報サービス、ワークスアプリケーションズ、タタコンサルタンシーサービシズ等々

●総合系コンサルティングファーム・シンクタンク
船井総合研究所、日本能率協会コンサルティング、シグマクシス、社会経済生産性本部、ベイカレントコンサルティング、ビジネスブレイン太田昭和、朝日ビジネスコンサルティング、タナベ経営、ビジネスコンサルタント、ジェムコ日本経営、ジェネックスパートナーズ、カートサーモン、博報堂コンサルティング、山田ビジネスコンサルティング、プロレド・パートナーズ、NBCコンサルタンツ、リブコンサルティング、フィールド・マネージメント等々

以下は、コンサルティング業界でも代表的なマッキンゼーアンドカンパニーの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

マッキンゼーアンドカンパニー平均年収・勤続年数・事業概要

【マッキンゼーアンドカンパニーの直近の採用実績大学】
東京大学・大学院
京都大学・大学院
慶應義塾大学・大学院
一橋大学・大学院
早稲田大学・大学院
東京工業大学・大学院
国際基督教大学・大学院
津田塾大学
スタンフォード大学ビジネススクール、ハーバードビジネススクール、マサチューセッツ工科大学スローンスクール、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、カリフォルニア大学バークレー校、ケンブリッジ大学、イェール大学等の海外有名大学

数あるコンサルティングファームの中でも「ザ・ファーム」と呼ばれ、別格なのがマッキンゼーである。従業員数は約17000名(国内:約200名)、設立1926年、英名McKinsey & Company, Inc.となっている。マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company, Inc.)は、1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置くコンサルティング会社。社名の「カンパニー」は「仲間達」の意味。1926年、カーニー&マッキンゼーという1つのファームから、マッキンゼ-&カンパニーとA.T.カーニーの2つに分かれて、米国にオフィスを開設。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界60カ国に105以上の支社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られる。1971年、東京に日本支社を開設。港区六本木一丁目のアークヒルズ仙石山森タワーにオフィスを構える。ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト職 1400万円、アソシエイト職 1500万円、マネージャー職 1800万円、マネージャー職 2000万円、パートナー職 5000万円以上と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,500万円 200名

出典:コンサルティング・シンクタンク業界就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

IT業界(メディア・SIer・情報通信)優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●総合メディア系
Google、Amazon、Yahoo! Japan、Linkedin、LINE、阿里巴巴集団(アリババ集団)、テンセント、バイドゥ、グリー、サイバーエージェント等々

●SNS・メッセンジャーアプリ系
Facabook(フェイスブック)、Twitter(ツイッター)、LINE、Skype、WhatsApp(ワッツアップ)、バイバー・メディアViber)、インスタグラム、クックパッド、食べログ、Youtube、Linkedin(リンクトイン)、Pinterest(ピンタレスト)、pixiv(ピクシブ)、Snapchat(スナップチャット)等々

●EC系
Amazon、楽天(楽天市場、楽天マート)、Yahoo! Japan(Yahoo!ショッピング、ヤフオク!)、アリババ集団(タオパオ)、メルカリ、カカクコム(価格.com
)、スタートトゥデイ(ゾゾタウン)、リクルートライフスタイル(ポンパレモール)、ファーストリテイリング(ユニクロオンラインストア)等々

●ソフトウェア開発系
オラクル、Amazon、マイクロソフト、ムジン(MUJIN)、SAP、トレンドマイクロ、アドビシステムズ、シマンテック、サイボウズ、Sky、SAP、ワークスアプリケーションズ、ジャストシステム、ピー・シー・エー、マネーフォワード等々

●ハードウェア開発系
Apple、マイクロソフト、レノボ、日本IBM、日本HP(日本ヒューレット・パッカード)、サムスン電子、LG電子、エイスース(ASUS)、ファーウェイ(華為技術)、シャオミ(小米)、日立製作所、三菱電機、富士通、NEC(日本電気)、東芝、

●情報通信・キャリア系
日本電信電話(NTT)、NTTドコモ、NTT東日本、NTT東日本、NTTコミュニケーションズ、KDDI、ソフトバンク、楽天、LINEモバイル、トーンモバイル、インターネットイニシアティブ、UQコミュニケーションズ、ケイオプティコム、ビッグローブ、イーアクセス、日本通信、ジュピターテレコム、USEN、ソネットエンタテインメント、nifty、沖縄セルラー電話、AT&T、ベライゾンワイヤレス、スプリント等々

●SIer系
シスコシステムズ、アクセンチュア、キャップジェミニ、コグニザント、プライスウォーターハウスクーパース(PwC)、シグマクシス、クニエ、アビームコンサルティング、NTTデータ、野村総合研究所(NRI)、NTTコミュニケーション、NTTコムウェア、日製ソリューションズ(Nssol)、三菱総研DCS、みずほ情報総研、日本総合研究所、
大和総研、SCSK、東洋ビジネスエンジニアリング、東京海上日動システムズ、三井情報、第一生命情報システム、伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)、TIS、電通国際情報サービス(ISID)、オービック、日立ソリューションズ、日立システムズ、日立情報制御、日本ユニシス、三菱UFJインフォメーションテクノロジー、三菱UFJトラストシステム、農中情報システム、日本タタ・コンサルタンシー・サービシズ、ソニーグローバルソリューションズ、ニッセイ情報テクノロジー、富士通エフサス、富士通マーケティング、NTTデータ先端技術、第一生命情報、MS&ADシステムズ、パナソニックインフォメーションシステムズ、SOMPOシステムズ、みずほトラスト、兼松エレクトロニクス、都築電気、オージス総研、シンプレクス、三井住友トラスト・システム&サービス、明治安田システム、フコク情報、全日空システム、コベルコシステム、東芝ソリューションズ、JR東日本情報システム、キヤノンITソリューションズ、NTTデータ関西、富士通ビー・エス・シー、富士ソフト等々多数

以下は、IT・メディア業界でも代表的なGoogleの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

Googleの平均年収・勤続年数・事業概要

【Googleの採用実績校】
東京大学・大学院
京都大学・大学院
慶應義塾大学・大学院
一橋大学・大学院
早稲田大学・大学院
東京工業大学・大学院
国立高専(国立工業高等専門学校)
※ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査の結果、Googleの採用実績校には上記のような有名大学および国立高専が多い。一方、Googleは、大学のブランドとパフォーマンスには相関がないとの見解を過去に示しており、大卒以上という採用条件を設定していない。このようなことから、高卒者や専門卒の社員も多数存在することが想定される。Googleの人事担当上級副社長ラズロ・ボック氏は「学校に行かずに自分の道を切り開く人々の中には、並外れた人間がいる。私達は、そういった優秀な人材を見つけるために手を尽くす」とのコメントを残している。

Google Inc.(グーグル)は、検索エンジン、クラウドコンピューティング、ソフトウェア、オンライン広告といったインターネット関連のサービスと製品を提供するアメリカ合衆国の多国籍企業である。収益の多くをアドワーズ(AdWords)と呼ばれるオンライン広告から得ている。Google は、世界中の情報を整理し、世界中の人々がアクセスできて使えるようにすることを使命に掲げている。1996 年、スタンフォード大学の大学院生だったラリー・ペイジとサーゲイ・ブリンが開発した検索エンジン「BackRub(バックラブ)」は、1つ1つのウェブページの重要度をリンクに基づいて判断するというものである。その成果を事業化して1998 年に創業した企業が、現在の Google のルーツである。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
900万 31.0歳 19,000名

出典:Googleの年収・転職・新卒中途採用情報

 

 

商社業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●五大商社(五大総合商社)
三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅

●総合商社
双日、豊田通商、兼松、野村貿易

●主要専門商社
◆鉄鋼系
メタルワン、伊藤忠丸紅鉄鋼、日鉄住金物産、JFE商事、阪和興業、神鋼商事等々
◆食品系
三菱食品、日本アクセス、国分グループ 、加藤産業、三井食品、伊藤忠食品等々
◆機械系
岡谷鋼機、山善、ユアサ商事、ミスミグループ、トラスコ中山、第一実業等々
◆電子部品・半導体系
マクニカ・富士エレHD、佐鳥電機、丸文、リョーサン、UKCホールディングス、菱電商事、加賀電子、黒田電気等々
◆化学系
長瀬産業、稲畑産業、三井物産プラスチック、伊藤忠プラスチック、明和産業等々
◆エネルギー系
三菱商事エネルギー、伊藤忠エネクス、丸紅エネルギー、シナネンホールディングス、キグナス石油、三愛石油、岩谷産業等々
◆繊維系
東レインターナショナル、蝶理、帝人フロンティア、豊島、日本紙パルプ商事等々
◆医療系
スズケン、メディパル、アルフレッサ、東邦等々
◆その他優良専門商社
日立ハイテクノロジーズ、西華産業、第一実業、瀧定 NI帝人商事、東京産業、内田洋行、三谷商事、都築電機、日本出版販売、守谷商会、新光商事、トーメンデバ、因幡電機、ダイワボウ情報システム、兼松エレクトロ、JALUX、日商エレクトロニクス、ユアサ商事、原田産業、クラヤ三星堂、菱食、佐鳥電機、ホンダトレーディング、キヤノンマーケティングジャパン、日本エアロスペース、エルエヌジージャパン、瀧定名古屋、椿本興業、バイタルケーエスケー・ホールディングス、東京エレクトロンデバイス、極東貿易、トーメンデバイス、全日空商事、メディパルHD、因幡電機産業、全日空商事、東京貿易、エレマテック、日本出版販売、サンリオ、興和、富士通エレクトロニクス、トーメンエレクトロニクス、メディセオ、日本アクセス、日商エレクトロニクス、東陽テクニカ、三信電気、原田産業、新光商事、ナイス、日通商事、エムシーエネルギー、立花エレテック、カナデン、スターゼン、ダイワボウ情報システム、東京産業、JALUX、極洋、花王カスタマー、エムシーファッション、川重商事、エムシートレーディング エムシーカーボン、内田洋行、高千穂交易、モリリン、エムシーファーティコム、スミテックスインターナショナル、電機資材、ヨネイ、スミテックスインターナショナル、電機資材、ヨネイ、バイテック、ソーダニッカ、東方物産、伯東、リテールシステムサービス、エムエスケー、農業機械、MC山三ポリマーズ、中央化成、三陽商会、菱光産業、アートコーヒー、日伝、トーハン等々

以下は、商社業界でも代表的な三菱商事の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

三菱商事の平均年収・勤続年数・事業概要

【三菱商事の直近の採用実績大学】
【1位】慶應義塾大学39名
【2位】早稲田大学27名
【3位】東京大学24名
【4位】京都大学13名
【5位】一橋大学9名
【6位】上智大学4名
【6位】大阪大学4名
【8位】明治大学3名
【8位】関西学院大学3名
【10位】東北大学、九州大学、青山学院大学等2名

三菱商事株式会社は、三菱グループの大手総合商社であり、総合商社(三菱商事、三井物産、伊藤忠商事、住友商事、丸紅、豊田通商、双日)中のトップである。五大商社の一角でもある。資源分野、非資源分野ともに強固な収益基盤を持つ。資源では石炭とLNGが主力。資源開発への直接投資からローソンを通じた消費者マーケットの開拓など、川上から川下までの領域にわたっての投資や経営参画を通じて収益を上げる体質変化を遂げ、収益拡大を続けている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
1,386万 18.5年 42.6歳 6,290名

出典:総合商社・専門商社の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

自動車・自動車部品・2輪車業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●日本完成車メーカー
トヨタ自動車、日産自動車(ルノー・日産・三菱アライアンス)
、本田技研工業、三菱自動車、マツダ、スズキ、いすゞ自動車、ダイハツ工業、日野自動車、スバル(旧富士重工業)、三菱ふそうトラック・バス等々

●アメリカ完成車メーカー
ゼネラル・モーターズ(GM)、フォード・モーター、
キャデラック、ビュイック、ポンテアック、シボレー、サターン、ハマー、GMC、リンカーン、マーキュリー、シェルビー、シェルビースーパーカー、クライスラー、ダッジ、サリーン、フレイトライナー、スターリング、パッカー、ピータービルト、ケンワース、DAF、マック、ナビスター、アバンティ、パノス、チゼータ、モスラー、ビジョン、キャラウェイ、ヘネシー・パフォーマンス、エベレット・モリソン、グローバルエレクトリック、テスラ(Tesla)、ウィネベーゴ等々

●イギリス完成車メーカー
ロールス・ロイス、ベントレー、ジャガー、デイムラー、ミニ(MINI)、ヴォクスホール、ランドローバー、アストンマーチン、MG(モーリス・ガレージ)、ロータス、ケーターハム、ウエストフィールド、クァンタム、アリエル(エリアル)、ACCARS、NG SPORTS CARS、ロナート、マーリン、マクラーレン、ジネッタ、デア、TVR、マーコス、モーガン、ブリストル等々

●ドイツ完成車メーカー
フォルクス・ワーゲン(VWs)、アウディ、BMW、オペル、ポルシェ、ダイムラー、メルセデス・ベンツ、マイバッハ、スマート、イエス!、ヴィースマン、アルピナ、ACシュニッツァー、メルセデス-AMG、ブラバス、ロリンザー、カールソン、ABT、イルムシャー、シュタインメッツ、ハルトゲ等々

●中国完成車メーカー
第一汽車集団、東風汽車集団、上海汽車集団、比亜迪汽車集団、広州ホンダ、長安汽車集団、長城汽車集団、北京汽車集団、奇瑞汽車集団、吉利汽車集団等々

●韓国完成車メーカー
現代自動車(ヒュンダイ)、起亜自動車(キア)、GM大宇(GMデーウ)、ルノーサムスン自動車、雙龍自動車(サンヨン)、プロト自動車、タタ大宇商用車、大宇バス(デーウバス)等々

●その他完成車メーカー
ルノー、フィアット・クライスラー・オートモービルズ(FCA)、グループSPA(プジョー、シトロエン)、タタ・モーターズ等々

●日本自動車部品メーカー
デンソー、豊田自動織機、ヤマハ発動機、トヨタ車体、アイシン精機、ブリヂストン、トヨタ紡織、アイシンAW、ジェイテクト、日本精工、住友ゴム、日立製作所オートモティブ、豊田合成、NTN、東海ゴム、富士通テン、三菱ふそう、日産ディーゼル、東海理化、小糸製作所、ユタカ技研、スタンレー電気、横浜ゴム、八千代工業、アイシンAI、NOK、カルソニックカンセイ、ショーワ、ケーヒン、ジャトコ、産車体、日信工業、デフテック、カヤバ工業、住友電装、アルパイン、アイシン高丘、矢崎総業、トピー工業、タカタ、愛知製鋼、シマノ、アスモ、ニッパツ、フジオーゼックス、東洋ゴム、市光工業、オーテックジャパン、NISMO、FCC、サンデン、テイエステック、豊生ブレーキ、中央発條、シロキ工業、愛三工業、曙ブレーキ、ブリヂストンサイクル、山田製作所、光岡自動車、愛知機械、タチエス、TRDb日鍛バルブ、TGK、日産工機、大豊工業、鬼怒川ゴム、ボルグワーナモールステック、TRWオートモーテイブ、武蔵精密、プレス工業、太平洋工業、日本デルファイオート、村上開明堂、共和レザー、フジユニバンス、河西工業、富士機工、エフテック、山下ゴム、エンケイ、アイエス精機、豊和繊維工業、飯田ネーム製作所、フタバ産業等々

●外資自動車部品メーカー
ボッシュ、コンチネンタル、ZF、マグナ・インターナショナル、現代モービス、アディエント等々

●その他自動車関連
関東自動車、日本ガイシ、日本特殊陶業等々

●2輪車業界
ヤマハ発動機、川崎重工業、ホンダ、スズキ、ハーレーダビッドソン、ピアッジオ、BMW、ドゥカティ、KTM、バジャジ・オート、ヒーロー・モトコープ、TVSモーター等々

●カーシェア・ライドシェア
ウーバー・テクノロジーズ、ダイムラー、タイムズカープラス、カレコ、オリックスカーシェア、エニカ、ハーモ(トヨタ自動車)、エブリゴー(ホンダ)、日本交通、第一交通産業、みんなのタクシー等々

以下は、自動車業界でも代表的なトヨタ自動車の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

トヨタ自動車の平均年収・勤続年数・事業概要

トヨタ自動車株式会社(Toyota Motor Corporation)は、日本国内のみならず世界規模で最大手の自動車メーカーである。トヨタ自動車は、ハイブリッド車、プラグインハイブリッド車、電気自動車、燃料電池車など、技術革新による自動車業界の変化に対応できるよう全方位での次世代環境技術開発に取り組んでいる。人気車種には、アクアやプリウス、カローラ、ヴィッツ、クラウン、レクサスと一般家庭用から高級車までラインアップは幅広く、全ての顧客層に対応できる体制を整えている。

【トヨタ自動車の直近の採用実績大学】
【1位】大阪大学42名
【2位】早稲田大学37名
【3位】名古屋大学32名
【4位】慶應義塾大学31名
【4位】九州大学31名
【6位】神戸大学26名
【7位】北海道大学24名
【8位】東京工業大学23名
【8位】名古屋工業大学23名
【10位】東北大学22名
【11位】立命館大学:21名
【12位】同志社大学:19名
【13位】東京理科大学:18名
【14位】一橋大学、横浜国立大学、大阪府立大学、上智大学等:11名

 
年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
851万 15.2年 38.9歳 72,721名

出典:トヨタ自動車の年収・転職・新卒中途採用情報

 

 

化粧品・生活消費財・医薬品業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●日系総合消費財メーカー
花王、ユニ・チャーム、ライオン、ロート製薬、アース製薬、ツムラ、ピジョン、イトーキ、オルビス、エステー、サンスター、再春館製薬所、ホーユー等々

●外資系総合消費財メーカー
P&G(プロクター・アンド・ギャンブル)、ジョンソン エンド ジョンソン(J&J)、ユニリーバ・ジャパン、日本ロレアル、ネスレ日本等々

●化粧品メーカー
資生堂、コーセー、アモーレパシフィック、エスティローダカンパニーズ、ポーラ、ファンケル、マンダム、メナード、ノエビア、ミルボン等々

●日系医薬品メーカー
武田薬品工業、アステラス製薬、第一三共、中外製薬、エーザイ、大塚HD、塩野義製薬、ツムラ、協和発酵キリン、大正製薬HD、田辺三菱製薬、小野薬品工業、日医薬、ゼリア新薬工業、興和、沢井製薬、富士製薬工業、東和薬品、参天製薬、大日本住友製薬、日医工、日本化薬、陽進堂、エスエス製薬、佐藤製薬、ロート製薬、鳥居薬品、久光製薬等々

●外資系医薬品メーカー
ロシュ、ファイザー、ノバルティス、サノフィ、メルク、グラクソ・スミスクライン、シャイアー、バイエル・ヘルスケア、ベーリンガー・インゲルハイム、アストラゼネカ、イーライ・リリー、アムジェン等々

●ブランド品
◆総合ブランド
LVMHモエヘネシー・ルイヴィトン(ルイ・ヴィトン、クリスチャンディオール、マークジェイコブス、ブルガリ等)、ケリング(グッチ、ボッテガヴェネタ、サンローラン、バレンシアガ等)、リシュモングループ(カルティエ、ダンヒル、クロエ、ピアジェ等)、ティファニー、シャネル、エルメス、フルラ等々

●文房具・事務用品メーカー
コクヨ、プラス、パイロットコーポレーション、三菱鉛筆、サクラクレパス、ぺんてる、セーラー万年筆等々

●ゲーム・玩具メーカー
任天堂、ソニー、マイクロソフト、テンセント、エレクトロニック・アーツ、アクティビジョン・ブリザード、コロプラ、DeNA(ディ・エヌ・エー)、ミクシィ、ガンホー・オンライン・エンターテイメント、Klab、クルーズ、ポケモン、レベルファイブ、サイゲームス、LINE、サイゲームス、サイバーエージェント、
バンダイナムコHD、セガサミーHD、コーエーテクモHD、カプコン、コナミHD、スクウェア・エニックスHD、タミヤ、エポック社、ピープル等々

●タバコメーカー
バンダイJT(日本たばこ産業)、ギャラハー、ブルティッシュ・アメリカン・タバコ(BAT)、レイノルズアメリカン、フィリップモリスインターナショナル(PMI)、アルトリアグループ、中国煙草総公司、インペリアル・ブランズ等々

●アパレル
◆下着・靴下系
ワコールHD、グンゼ、トリンプインターナショナルジャパン、ナイガイ、タビオ等々
◆ファッション、衣類
オンワードHD、三陽商会、イトキン、レナウン、ワールド、ファーストステイリング、アダストリア、ユナイテッドアローズ、ライトオン、タキヒヨー、しまむら、西松屋チェーン

以下は、化粧品・生活消費財・日用品業界でも代表的な花王の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

花王の平均年収・勤続年数・事業概要

【花王の直近の採用実績大学】
【1位】東京大学13名
【1位】京都大学13名
【3位】慶應義塾大学11名
【4位】早稲田大学8名
【5位】東京工業大学7名
【5位】北海道大学7名
【6位】千葉大学7名
【8位】東北大学6名

王株式会社は、大手化学メーカーである。家庭用や業務用の洗剤、トイレタリー用品、化粧品、食品を製造している。コーポレートアイデンティティは、「自然と調和する こころ豊かな毎日をめざして」である。花王の商品戦略では、新商品の開発よりも、ヒット商品の「改良」を優先させ、ロングセラーを維持することで確実な利益を生み出している。花王の成長戦略の基盤となる考え方は「花王ウェイ」という「企業文化」、「企業精神」を明文化したものがある。この考え方の下に、『アタック』、『キュキュット』、『クイックル』、『ビオレ』、『サクセス』、『ソフィーナ』などなどヒット商品多数生み出している。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
798万 18.1年 41.4歳 7,195名

出典:花王の年収・転職・新卒中途採用情報

 

 

食品・飲料業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●食品業界
日本たばこ産業(JT)、味の素、ネスレ日本、マルハニチロ、キッコーマン、サントリー食品インターナショナル、明治、江崎グリコ、日清食品、日本ハム、日清製粉グループ本社、ニチレイ、三井製糖、不二製油グループ本社、カゴメ、森永製菓、ヤクルト本社、日本製粉、雪印メグミルク、ハウス食品グループ本社、亀田製菓、 J-オイルミルズ、フジッコ、キューピー(キユーピー)、理研ビタミン、キユーピー、伊藤ハム、エバラ食品工業、東洋水産、プリマハム、丸大食品、宝ホールディングス、山崎製パン、伊藤園、サントリービバレッジ、六甲バター、ヤマザキナビスコ、日本食研等々

●料飲業界
◆アルコール飲料
アサヒビール、キリンビール(麒麟麦酒)、サッポロビール、サントリービール、宝酒造オリオンビール、アンハイザーブッシュインベブ、SABミラー、ハイネケン、カールスバーグ、華潤創業、青島ビール、モルソンクアーズ等々
◆清涼飲料
コカコーラグループ、アサヒ飲料、キリンビバレッジ、サントリー食品インターナショナル、森永乳業、ヤクルト本社、カルビー、ダイドードリンコ、大塚ホールディングス、カゴメ、伊藤園、ポッカサッポロフード&ビバレッジ、不二家等々

味の素の平均年収・勤続年数・事業概要

【味の素の直近の採用実績大学】
【1位】慶應義塾大学6名
【1位】早稲田大学6名
【3位】東北大学5名
【3位】青山学院大学5名
【5位】東京大学4名
【5位】京都大学4名
【5位】筑波大学4名
【8位】東京工業大学2名
【8位】関西学院大学2名

味の素株式会社は、食品大手企業である。社名の「味の素」は、同社が販売するうま味調味料の商品名でもある。味の素が販売する有名な商品として、「味の素」「ほんだし」「クノール」「Cook Do」などがあり、多くの家庭の台所事情で活躍している。味の素グループは、アミノ酸技術を核に「食品」「バイオ・ファイン」「医・健康」の三事業を展開している。味の素のコーポレートスローガンは「おいしさ、そして、いのちへ。(Eat Well, Live Well.)」である。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
951万 19.1年 42.6歳 3,459名

出典:味の素の年収・転職・新卒中途採用情報

 

 

マスコミ・広告代理店・テレビ業界・新聞社優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●広告代理店
電通、博報堂、ADKホールディングス、大広、サイバーエージェント、デジタルアドバタイジングコンソーシアム(DAC)、東急エージェンシー、NTTアド(エヌ・ティ・ティ・アド)、JR東日本企画、読売インフォメーションサービス、オプト、セプテーニ、読売広告社、電通パブリックリレーションズ、電通クリエーティブX、電通東日本、電通西日本、電通北海道、電通九州、ビーコンコミュニケーションズ、アイレップ、デルフィス、クオラス、サイバーコミュニケーションズ等々

●テレビ局・放送局
フジテレビ(フジテレビジョン)
、日本テレビ(日本テレビ放送網)、NHK(日本放送協会)、スカパー、サイバーエージェント、TBSテレビ、テレビ朝日、テレビ東京、朝日放送テレビ、読売テレビ(讀賣テレビ放送)、関西テレビ放送、毎日放送、東海テレビ放送、中部日本放送(CBC)、名古屋テレビ放送、中京テレビ放送、テレビ大阪、九州朝日放送、テレビ西日本(TNC)、RKB毎日放送、福岡放送、札幌テレビ放送、中国放送、広島テレビ放送、広島ホームテレビ、テレビ新広島、テレビ愛知、TVQ、北海道テレビ、北海道文化放送、北海道放送、宮城民放4局、静岡民放4局、東京MX、テレビ神奈川、新潟民放4局、山口民放3局、山陽放送、岡山テレビ、福島民放4局、瀬戸内海放送、西日本放送、千葉テレビ、テレビ埼玉、テレビせとうち、愛媛民放4局、熊本民放4局、KBS京都、山陰民放4局、山形民放4局、高知民放3局、四国放送、信越放送、石川民放4局、南日本放送、長崎民放4局、群馬テレビ、鹿児島テレビ、鹿児島読売テレビ、鹿児島放送 沖縄民放3局、北日本放送、長野放送、大分民放3局、チューリップテレビ、富山テレビ、三重テレビ、秋田放送、サンテレビ、岐阜放送、福井民放2局、テレビ信州等々

●国内新聞社
朝日新聞、読売新聞、日本経済新聞社、毎日新聞、中日新聞、産経新聞社、日刊スポーツ、北海道新聞、東京新聞、東京スポーツ、日刊スポーツ、夕刊フジ、産経スポーツ等々

●海外新聞社
ウォール・ストリート・ジャーナル、USAトゥデイ、ニューヨーク・タイムズ、ロサンゼルス・タイムズ、サンノゼ・マーキュリーニュース、ワシントン・ポスト、デイリーニューズ、ビルト、参考消息、ザ・タイムズ・オブ・インディア、デイリー・メール等々

●出版社
小学館、集英社、講談社、KADOKAWA(カドカワ)、学研HD、新潮社、文藝春秋、光文社、日経BP、宝島社、PROTO、ぎょうせい、東京書籍、医学書院、岩波書店、NHK出版、PHP研究所、朝日新聞出版、ベストセラーズ、幻冬舎、徳間書店、マガジンハウス、昭文社、ダイヤモンド社、フレーベル館、福音館書店、ポプラ社、東洋経済新報社、プレジデント社、旺文社等々

●映画・音楽
東宝、東映、松竹、エイベックス、ソニーミュージックグループ、キングレコード、ポニーキャニオン、ウォルトディズニー、ワーナーブラザーズ、ソニーピクチャーズエンターテイメント、20世紀フォックス映画等々

以下は、テレビ局・新聞社・マスコミ・出版社の中でも、代表的な電通の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

電通の平均年収・勤続年数・事業概要

【電通の直近の採用実績大学】
【1位】慶應義塾大学43名
【2位】早稲田大学25名
【3位】東京大学14名
【4位】京都大学11名
【5位】東京工業大学5名
【5位】関西学院大学5名
【7位】上智大学4名

株式会社電通(Dentsu Inc.)は、「汐留シオサイト」に本社を置く、日本最大の売上高の広告代理店。社則である鬼十則が有名であり、これは電通の4代目社長の吉田秀雄により1951年に作られた電通社員の行動規範である。鬼十則は、「仕事は自ら「創る」べきで、与えられるべきでない。」から始まり、「一度取り組んだら「放すな」、殺されても放すな、目的完遂までは……。」に終わることで有名である。日本国内ではマスメディアの広告取扱高でトップに位置するなど、各メディアとの繋がりが電通の最大の強みとなっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
1,272万 13.9年 39.5歳 7,348名

出典:マスコミ・広告・テレビ・メディアの就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

製造業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●航空・宇宙産業
三菱重工業(三菱航空機)、JAXA、川崎重工業、スバル(旧富士重工業)、IHI、ボーイング、エアバスグループ、ボンバルディア、エンブラエル等々

●国内鉄鋼産業
日本製鉄(旧新日鐵住金)、JFEスチール、神戸製鋼所、日立金属、大同特殊鋼、愛知製鋼、日本製鋼所、日新製鋼、トピー工業、東洋鋼板、東京製鐵、共英製鋼、淀川製鋼所等々

●海外鉄鋼産業
アルセロールミタル、ニューコア、USスチール、タタ製鉄、ポスコ、河北鋼鉄集団、宝鋼集団、河北鋼鉄集団、沙鋼集団、鞍山鋼鉄集団、武漢鋼鉄集団、首鋼集団等々

●非鉄金属産業
JXHD(JX金属)、三菱マテリアル、住友金属鉱山、古河機械金属、三井金属、東邦亜鉛、DOWAHD(DOWAメタルマイン)、日鉄鉱業、UACJ、日本軽金属、太平洋金属、アーレスティ、フジクラ、住友電気工業、昭和電工等々

●半導体・電子部品
インテル、サムスン電子、キーエンス、ルネサスエレクトロニクス、村田製作所、京セラ、日本電産、ミツミ電機、サンケン電気、マブチモーター、アルプス電気、太陽誘電、TDK、GSユアサ、イビデン、ローム、TDK、ローム、日本航空電子工業、新光電気工業、ヒロセ電機、東芝、ソニー、パナソニック等々

●化学産業
旭化成、三井化学、三菱化学、住友化学、信越化学工業、積水化学、DIC、東ソー、ダイセル、東洋インキSCHD、日東電工、昭和電工、エアウォーター、日本ペイントHD、関西ペイント、太陽日酸、東ソー、宇部興産、カネカ、日本触媒、日立化成、日本ゼオン、トクヤマ、日油等々

●ガラス・セメント産業
◆ガラス
旭硝子(AGC)、日本電気硝子、セントラル硝子、HOYA、日本板硝子、石塚硝子、日本山村硝子、SUMCO等々
◆セメント
太平洋セメント、宇部興産、三菱マテリアル、宇部三菱セメント、日本ガイシ、住友大阪セメント、トクヤマ等々

●繊維産業
東レ、帝人、東洋紡、クラレ、セーレン、ユニチカ、クラボウ、ニッケ、三菱レイヨン、ダイワボウHD、旭化成、綾羽等々

●国内医療機器
テルモ、オムロン、ニプロ、GEヘルスケア、シーメンスヘルスケア、フィリップス、ボストンサイエンティフィック、メドトロニック、キヤノンメディカルシステムズ、オリンパス、日本光電、HOYA、シスメックス、日立ハイテクノロジーズ等々

●カメラ産業
キヤノン、ニコン、ソニー、富士フイルム、リコー、カシオ計算機、オリンパス、パナソニック、サムスン電子等々

●産業用ロボット・工作機械産業
ファナック、安川電機、川崎重工業、不二越、デンソー、三菱電機、ダイヘン、オークマ、ディスコ、DMG森精機、ジェイテクト、牧野フライス製作所、KUMA、ABB等々

●半導体製造産業
東京エレクトロン、東芝、インテル、ラムリサーチ、SKハイニックス、クアルコム、マイクロンテクノロジー、KLAテンコール、テキサスインスツルメンツ、日立ハイテクノロジーズ、日立国際電気、SCREENセミコンダクターソリューションズ、ニコン、キヤノン、アドバンテスト、アルバック等々

●事務機器・印刷産業(プリンター/複合機等)
凸版印刷、大日本印刷、リコー、富士ゼロックス、セイコーエプソン、コニカミノルタ、京セラ(京セラドキュメントソリューションズ)、ブラザー工業、理想科学工業、東芝テック、沖電気、シャープ、富士通フロンテック等々

●紙・パルプ
日本製紙、大王製紙、王子製紙、レンゴー、トーモク、北越紀州製紙、中越パルプ工業、三菱製紙、リンテック、三菱製紙、特殊東海製紙、インターナショナルペーパー、UPM、ストラエンソ、スマーフィットカッパグループ、キンバリークラーク等々

●建設機械
コマツ、クボタ、日立建機、コベルコ建機、コベルコクレーン、住友建機、日立住友重機械建機クレーン、ヤンマーHD、竹内製作所、タダノ、キャタピラー、ボルボ
等々

●プラントエンジニアリング
日揮、千代田化工建設、JFEエンジニアリング、JFEプラント、東洋エンジニアリング、NIPPO、日鉄エンジニアリング、日鉄テックスエンジ、東芝プラントシステム、東芝三菱電機産業システム、三井海洋開発等々

以下は、各種製造業界の中でも、代表的な三菱重工の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

三菱重工業の平均年収・勤続年数・事業概要

【三菱重工業の直近の採用実績大学】
【1位】京都大学21名
【1位】早稲田大学21名
【3位】東京工業大学17名
【4位】東京大学16名
【5位】名古屋大学14名
【5位】東北大学14名
【7位】神戸大学11名

三菱重工業株式会社(Mitsubishi Heavy Industries, Ltd.)は、三菱金曜会に属する日本の企業。主な製品は、航空・宇宙機器、船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなどである。防衛省への納入実績第一位の企業であり、戦闘機・ヘリコプター・イージス艦を含む護衛艦・戦車などを製造している。また、鉄道車両(電気機関車・懸垂型モノレール・新交通システム・LRVなど)の製造、さらにエアコンや事業所向け大型冷凍機、産業向け工作機械、ETCシステムの製造でも知られる。このように、三菱重工は、BtoCにあたるエアコン事業から、BtoBにあたる発電プラントなどの社会インフラ、LNG輸送船、豪華客船、航空機などの輸送機器、大型ロケットなどの宇宙機器に至るまで、世界中の人々の生活を支え、産業活動の基盤となる様々な製品を提供している。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
755万 16.9年 38.4歳 31,111名

出典:製造業会の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

電力・ガス・交通インフラ業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●電力業界
東京電力HD、関西電力、中部電力、東北電力、九州電力、中国電力、北海道電力、北陸電力、沖縄電力、電源開発(Jパワー)、日本原子力発電、きんでん、ユアテック等々

●ガス
東京ガス(東京瓦斯)、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス(西部瓦斯)、北海道ガス(北海道瓦斯)、北陸ガス、中部ガス、四国ガス、京葉ガス(京葉瓦斯)、日本ガス(日本瓦斯)、静岡瓦斯(静岡ガス)、太陽日酸、エアウォーター
等々

●石油
JXTGHD(JXTGエネルギー、JX石油開発)、出光興産、コスモ石油、昭和シェル石油、太陽石油、キグナス石油、ENEOSフロンティア、カメイ、三愛石油、国際石油開発帝石、石油資源開発、三井石油開発、日本海洋掘削、富士石油、ロイヤルダッチシェル、エクソンモービル、シェブロン、BP、トタル
等々

●鉄道
◆JRグループ
JR東日本、JR東海、JR西日本、JR四国、JR九州、JR北海道、JR貨物
◆私鉄
東京急行電鉄、東武鉄道、小田急電鉄、東京地下鉄(東京メトロ)、京浜急行電鉄、京成電鉄、京王電鉄、西部HD、相鉄HD、近鉄グループHD、阪神阪急HD、京阪HD、近畿日本鉄道、南海電気鉄道、名古屋鉄道、西日本鉄道等々

●海運
日本郵船(NYK)、商船三井(MOL)、川崎汽船、NSユナイテッド海運、NSユナイテッド内航海運、郵船ロジティクス、共栄タンカー、旭タンカー、第一中央汽船、宇得、商船三井ロジティクス、明治海運、マースク、MSC、エバーグリーン、ハパックロイド等々

●空運
全日本空輸(ANA)、日本航空(JAL)、スカイマーク、ソラシドエア、AIRDO、スターフライヤー、ジェットスター、ピーチアビエーション、バニラエア、エアアジア、ANAエアポートサービス、JALスカイ、成田国際空港、関西エアポート、春秋航空日本、アメリカン航空、サウスウエスト航空、デルタ航空、中国南方航空、ライアンエアー、ユナイテッド航空、中国東方航空、イージージェット、トルコ航空、中国国際航空、大韓航空等々

●陸運
日本郵便、日本通運、ヤマト運輸(ヤマトHD)、佐川急便(SGHD)、西濃運輸、福山運輸、日立物流、上組、山九、センコー、日新、セイノーHD、近鉄エクスプレス等々

以下は、エネルギー・交通インフラ業界でも代表的な全日本空輸(ANA)の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

全日本空輸(ANA)の平均年収・勤続年数・事業概要

【全日本空輸(ANA)の直近の採用実績大学】
【1位】青山学院大学28名
【2位】慶應義塾大学27名
【3位】早稲田大学20名
【4位】同志社大学18名
【4位】日本大学18名
【6位】明治大学13名
【6位】同志社女子大学13名

全日本空輸株式会社(All Nippon Airways Co., Ltd.)は、日本の航空会社。ANAホールディングス株式会社の子会社でもあり、アジアを代表するエアラインの一つ。国内線は49都市112路線、国際線は、40都市81路線国際線、国内線ともに国内最大規模を誇る。略称はANA(エー・エヌ・エー)。新卒学生の人気企業ランキングでは常に上位に位置する人気企業でもある。イギリス・スカイトラックスによる航空会社の格付けで、実質最高評価の「ザ・ワールド・ファイブ・スター・エアラインズ(The World’s 5-Star Airlines)」の認定を得ている。世界的な航空自由化(オープンスカイ)の進展やLCC(Low Cost Carrier)の台頭により、業界の競争が激しくなっている中で首位を誇っている日本空運代表企業。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
761万 46.2歳

出典:交通インフラ業界の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

不動産デベロッパー・ゼネコン・ハウスメーカー業界優良企業・就職偏差値上位企業ランキング

●不動産デベロッパー
三菱地所、住友不動産、東急不動産、三井不動産、東京建物、森トラスト、日鉄興和不動産(新日鉄興和不動産)、野村不動産、森ビル、NTT都市開発、ダイビル、三井不動産レジデンシャル、平和不動産、安田不動産、サンケイビル、伊藤忠都市開発、日本土地建物、第一ビルディング、ザイマックス、三井不動産ビルマネジメント、三菱地所プロパティマネジメント、三菱商事都市開発、大京、京阪神ビルディング等々

●建設・ゼネコン
日揮、千代田化工建設、鹿島建設、清水建設、竹中工務店、大林組、大成建設、NIPPO、長谷工コーポレーション、日本コムシス、協和エクシオ、安藤・間、戸田建設、五洋建設、三井住友建設、西松建設、熊谷組、フジタ、奥村組、福田組、戸田建設、前田建設、東急建設、東洋エンジニアリング、東芝プラントシステム、JFEエンジニアリング、日本電設工業、ミライト、東光電気工事、関電工、九電工、中電工、住友電設、前田道路、日本道路、東亜道路、高砂熱学工業、ユアテック、大気社、トーエネック、三機工業、鉄建建設、東洋建設、福田組、淺沼組、大豊建設、青木あすなろ建設、ダイダン、東鉄工業、飛島建設、大林道路、錢高組、ナカノフドー建設、新日本空調等々

●ハウスメーカー
三菱地所ホーム、大和ハウス、一条工務店、トヨタホーム、積水ハウス、旭化成ホームズ、住友林業、三井ホーム、パナホーム、セキスイハイム等々

●ハウスメーカー
三井不動産販売 、三菱地所リアルエステートサービス、東京建物不動産販売、野村不動産アーバンネット、三菱UFJ不動産販売、有楽土地住宅販売、すみしん不動産、小田急不動産、長谷工アーベスト、東急リバブル、オークラヤ住宅等々

以下は、不動産業界でも代表的な三菱地所の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

三菱地所の平均年収・勤続年数・事業概要

【三菱地所の直近の採用実績大学】
【1位】慶應義塾大学10名
【2位】早稲田大学5名
【3位】東京大学4名
【3位】一橋大学4名
【4位】京都大学2名
【4位】筑波大学2名
【4位】上智大学2名
【4位】立教大学:2名

三菱地所株式会社は、三菱系の大手不動産会社。総合デベロッパーとして、三井不動産と共に業界の双璧を成している。三菱グループの中核企業の一つであり、三菱金曜会と三菱広報委員会に加盟している。関連会社には、丸ビルや新丸ビル等の主にオフィスビルのプロパティマネジメントを行う「三菱地所プロパティマネジメント」をはじめとして、ザ・パークハウスのブランド名にて住宅事業を担う「三菱地所レジデンス」、設計事業を担う「三菱地所設計」等を有名企業を三菱地所グループ内に保有している。三菱地所は、丸の内にある100棟のビルのうち、30棟のビルを保有しているといわれている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
1,130万 17.0年 40.8歳 711名

出典:不動産業界の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

ホテル・レジャー・旅行業界優良企業・就職偏差値上位企業一覧

●日系ホテル開発・運営企業
帝国ホテル、ホテルオークラ、ニュー・オータニ、藤田観光(ホテル椿山荘東京、グレイスリー、ワシントンホテル等)、星野リゾート(星のや、界等)、リゾートトラスト(ベイコート倶楽部、エクシブ等)、大江戸温泉物語、ロイヤルホテル、パレスホテル、IHG・ANA・ホテルズグループ、アパグループ、ルートイングループ、ワシントンホテル、プリンスホテル、森トラスト・ホテルズ&リゾーツ、三井不動産ホテルマネジメント、オリエンタルランド(ディズニーホテル等)、東京急行電鉄(東急ホテル、エクセルホテル等)、JR西日本(メトロポリタン、メッツ等)、JR西日本(グランヴィア、ヴィアリン等)、近鉄グループHD(都ホテルズ&リゾーツ)、阪急阪神HD(レム系列、第一系列等)、相鉄HD(総鉄フレッサイン、サンルート等)、京王電鉄(京王プラザホテル、京王プレッソホテル等)、東横イン、Plan・Do・See(プランドゥーシー)
等々

●外資系ホテル開発・運営企業
マリオネット・インターナショナル(ザ・リッツ・カールトン、マリオネット、シェラトン、ウェスティン等)、ヒルトン(ヒルトン、コンラッド、ダブルツリー)、ハイアットホテルズ(アンダーズ、パークハイアット等)、インターコンチネンタルホテルズグループ:IHG(インターコンチネンタル、クラウンプラザ等)、アコーホテルズ(メルキュール、ソフィネル等)、上海錦江国際ホテルグループ(ジンジャンホテル、チューリップ等)等々

●民泊
エアービーアンドビー(Airbnb)、楽天LIFULLSTAY、オープンドア等々

●レジャー業界
オリエンタルランド(東京ディズニーリゾート等)、ユー・エス・ジェイ(ユニバーサル・スタジオ・ジャパン)、レゴランドジャパン、エイチ・アイ・エス(ハウステンボス)、東京ドーム(東京ドームシティアトラクションズ等)、ナガシマリゾート、富士急ハイランド、サンリオ(サンリオピューロランド)等々

●旅行業界
JTBグループ、楽天(楽天トラベル)、エイチ・アイ・エス、KNT-CTホールディングス、エクスペディア(エクスペディア、ホームアウェイ等)、リクルート(じゃらん.net等)、ヤフー(Yahoo!トラベル、一休.com等)、ブッキングホールディングス(Booking.com等)、トリップアドバイザー、近畿日本ツーリスト、日本旅行、ANAセールス、クラブツーリズム、阪急交通社等々

以下は、ホテル・レジャー・旅行業界でも代表的な帝国ホテルの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

帝国ホテルの平均年収・勤続年数・事業概要

【帝国ホテルの直近の採用実績大学】
【1位】慶應義塾大学4名
【2位】上智大学2名
【2位】中央大学2名
【3位】早稲田大学1名
【3位】一橋大学1名
【3位】九州大学1名
【3位】同志社大学1名
【3位】近畿大学:2名
【3位】立命館大学:1名
【3位】日本大学:1名
【3位】京都産業大学:1名

帝国ホテル(Imperial Hotel)は、東京都千代田区内幸町にあるホテルである。日本の代表的ホテル。運営者は、株式会社帝国ホテル。「死ぬまでには一回泊まりたい!」と東京の年配者に言わせる帝国ホテル。この強いブランドこそが、帝国ホテルの強みといえる。ホテルオークラ、ニューオータニとともに「(ホテル)御三家」と呼ばれることもある。日本のホテルで唯一『Institutional Investor』誌のホテルランキングに入っている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
549万 6.5年 42.1歳 5,188名

出典:ホテル業界の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

人材・リース等サービス業就職偏差値上位職種一覧・就職偏差値上位企業ランキング

●リース業界
オリックス、三菱UFJリース、三井住友ファイナンス&リース、東京センチュリーリース、日立キャピタル、芙蓉総合リース、NTTファイナンス、興銀リース、JA住友リース、リコーリース、NECキャピタルソリューション、九州リースサービス、中道リース等々

●人材業界
リクルートHD、パーソルHD(旧テンプHD、旧インテリジェンス)マイナビ、パソナグループ、JACリクルートメント、アデコ、ランスタッド、マンパワーグループ、リブセンス、エンジャパン、メイテック、テクノプロ、リンクアンドモチベーション、リクルートマネジメントソリューションズ等々

●教育業界
ECC、GABA、アルク、ベルリッツ、イーオン、ベネッセHD、TAC、ユーキャン、ヒューマンHD、河合塾、日能研、駿河台学園、ナガセHD、学研HD、公文教育研究会等々

●警備業界
セコム、アルソック(綜合警備保障)、セントラル警備保障、全日警、東洋テック等々

●百貨店業界
三越伊勢丹、高島屋、大丸松坂屋百貨店、西武・そごう、東急百貨店、東武百貨店、小田急百貨店、阪急百貨店、京王百貨店、近鉄百貨店、JR西日本伊勢丹、近鉄百貨店、丸井、松屋、井筒屋、ルミネ、パルコ等々

●コンビニエンスストア
セブンイレブン、ファミリーマート、ローソン、セコマ、ミニストップ等々

●ドラッグストア
マツモトキヨシ、ウエルシア薬局、コスモス薬品、スギ薬局、ツルハ、富士薬品、ココカラファインヘルスケア、サンドラッグ、カワチ薬品、キリン堂、クスリのアオキ、アインファーマシーズ、キリン堂等々

●専門小売
◆家電専門
ヤマダ電機、ヨドバシカメラ、ビックカメラ、エディオン、ケーズHD、上新電機、コジマ、キタムラ、ベスト電器等々
◆書籍専門
紀伊国屋書店、丸善ジュンク堂書店等々
◆家具専門
ニトリ、大塚家具、イケア、東京インテリア家具等々

●介護
ニチイ学館、ソラスト、ベネッセスタイルケア、損保ジャパン日本興亜HD(SOMPOケアメッセージ、SOMPOケアネクスト、シダー)、ソニーライフケア、パナソニックエイジフリー、セントケア、ツクイ、ベストライフ等々
出典:サービス業全般の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

公務員・官公庁就職偏差値上位職種一覧・就職偏差値上位企業ランキング

●国家総合職(国家Ⅰ種)
財務省、外務省、経済産業省、内閣府、警察庁、総務省、防衛庁、金融庁、会計検査院、国土交通省、厚生労働省、農林水産省、環境省、文部科学省、国税庁、法務省外局、独立行政法人等々

●上位都道府県庁上級
東京都庁、大阪府庁、愛知県庁、千葉県庁、神奈川県庁、埼玉県庁、北海道庁、福岡県庁等々

●上位政令都市・特別区上級
神戸市、札幌市、名古屋市、東京23区、千葉市、横浜市、さいたま市、福岡市、大阪市、京都市等々

●その他
衆議院・参議院職員総合職、国立国会図書館総合職、裁判所事務官総合職、政策担当秘書、防衛大学、衆議院・参議院一般職、国立国会図書館一般職、裁判所事務官一般職、外務省専門職、国家一般職、自衛隊幹部候補生、法務省専門職員、労働基準監督官、食品衛生監視員、財務専門官、国税専門官、皇宮護衛官、海上保安官、航空管制官、海上保安大学校、税務職員、海上保安学校、消防士、自衛隊等々

以下は、公務員・官公庁業界でも代表的な国家一種(人事院,内閣府,警察庁,公正取引委員会,金融庁,総務省,法務省・検察庁,外務省) の平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

国家一種の平均年収・勤続年数・事業概要

そもそも公務員には国家公務員(国家一種・二種)と地方公務員の2種類が存在する。国家一種合格者はいわゆる官僚やキャリアと呼ばれる国家の政策に大きく関わる公務員となる。国家一種試験の合格率は3.5%程度。学閥が激しく、たとえ二流私大から行けたとしても露骨な差別人事を受けることで有名。人事院、内閣府、警察庁、公正取引委員会、金融庁、総務省、法務省・検察庁、外務省のすべての省庁で働くことになる。

年収 平均勤続年数 平均年齢 従業員数
1,390万 15,000名

出典:公務員・官公庁の就職偏差値・就職難易度・年収ランキング

 

 

このような議論において、就職偏差値ランキングには根拠がないからと否定していてばかりでは何の意味もない。

「何かを否定する場合には代替案を提示する」というのが正しい行為である。そこで今回は、就職偏差値ランキングの代わりとして、就職・転職各サイトが公開している「人気企業ランキング」を紹介しよう転職者は最低一度は就業経験があり、その点では新卒者よりも企業を評価する能力は高い

転職を希望する方は就職偏差値ランキングよりもこちらのランキングを参考にすべきではないのだろうか?

転職者が就職先に選ぶ人気企業ランキング

転職を考え、一通りの転職サイトを調べたことがある読者であれば必ず知っていると思われる大手転職企業「DODA」が作成した「転職者が選ぶ人気企業ランキング」を紹介しよう。

ビジネスパーソン5,000人に「もし転職するなら、どの企業に転職したい?」というテーマで調査を行っており、上記の「就職偏差値ランキング」とは比較にならないほど根拠が明確で信憑性が高い。

【1位】グーグル
【2位】トヨタ自動車
【3位】ソニー
【4位】全日本空輸(ANA)
【5位】Appleジャパン
【6位】楽天
【7位】本田技研工業
【8位】資生堂
【9位】パナソニック
【10位】電通
【11位】オリエンタルランド
【12位】リクルートホールディングス
【13位】ヤフー
【14位】東日本旅客鉄道(JR東日本)
【15位】アマゾンジャパン
【16位】日本マイクロソフト
【17位】三菱商事
【18位】サントリーホールディングス
【19位】キーエンス
【20位】ソフトバンク
【21位】日本航空(JAL)
【22位】日立製作所
【23位】任天堂
【24位】タニタ
【25位】東海旅客鉄道(JR東海)
【26位】味の素
【27位】武田薬品工業
【28位】伊藤忠商事
【29位】デンソー
【30位】三井物産
【31位】三菱重工業
【32位】キヤノン
【33位】明治
【34位】三菱東京UFJ銀行
【35位】未来工業
【36位】日産自動車
【37位】P&G
【38位】フジテレビジョン
【39位】花王
【40位】日本アイ・ビー・エム
【41位】NTTドコモ
【42位】カルビー
【43位】NTTデータ
【44位】東日本電信電話(NTT東日本)
【45位】バンダイ
【46位】マツダ
【47位】博報堂
【48位】日本電気(NEC)
【49位】カゴメ
【50位】日本テレビ放送網
出典:「DODA-転職人気企業ランキング(総合)」:https://doda.jp/guide/popular/index.html


第一位にはGoogle、第二位にはトヨタ自動車、第三位にはソニーが並んでいる。日本企業のトヨタ自動車を差し置いて、外資のGoogleが人気というのは意外であった

また、ランクインする企業の特徴にBtoCの企業が多い。

このような背景には、次の転職先では自分の業務が世間に影響を与えていることを実感したい、世間で認知度が高い企業に努めたいというような承認欲求が影響しているのだろうか。

 

 

転職希望者が選ぶ男女別人気企業ランキング

次に提示するのは男女別の人気企業ランキングである。

男性の転職希望者が選ぶ人気企業ランキング

【1位】トヨタ自動車
【2位】グーグル
【3位】ソニー
【4位】本田技研工業
【5位】Appleジャパン
【6位】パナソニック
【7位】全日本空輸(ANA) 
【8位】楽天
【9位】東日本旅客鉄道(JR東日本)
【10位】電通
【11位】キーエンス
【12位】日本マイクロソフト
【13位】ソフトバンク
【14位】リクルートホールディングス 
【15位】三菱商事
【16位】日立製作所
【17位】ヤフー
【18位】アマゾンジャパン
【19位】任天堂 
【20位】三菱重工業 
【21位】東海旅客鉄道(JR東海)
【22位】サントリーホールディングス
【23位】キヤノン
【24位】日産自動車
【25位】三井物産
【26位】デンソー
【27位】未来工業
【28位】日本航空(JAL)
【29位】NTTデータ
【30位】マツダ
出典:「DODA-転職人気企業ランキング(男性)」:https://doda.jp/guide/popular/index.html

調査対象者を男性に限定した場合、第一位にトヨタ自動車、第四位に本田技研工業等、製造業系の企業の順位が上昇している。

製造業はやはり男性の心をくすぐるのであろうか?あるいは理系出身者のほとんどを男性が占めていることも背景にあるのだろう

 

女性の転職希望者が選ぶ人気企業ランキング

【1位】グーグル
【2位】トヨタ自動車
【3位】資生堂
【4位】オリエンタルランド
【5位】楽天
【6位】全日本空輸(ANA)
【7位】電通
【8位】リクルートホールディングス
【9位】タニタ
【10位】Appleジャパン
【11位】明治
【12位】日本航空(JAL) 
【13位】ヤフー
【14位】サントリーホールディングス
【15位】味の素
【16位】アマゾンジャパン
【17位】ソニー
【18位】パナソニック
【19位】三菱東京UFJ銀行
【20位】花王
【21位】P&G
【22位】クックパッド
【23位】キヤノン
【24位】ベネッセコーポレーション
【25位】カゴメ
【26位】本田技研工業
【27位】伊藤忠商事
【28位】三菱商事
【29位】武田薬品工業
【30位】フジテレビジョン
出典:「DODA-転職人気企業ランキング(女性)」:https://doda.jp/guide/popular/index.html

先ほどの男性の人気企業ランキングとは大きく異なり、第一位にGoogle、第二位に資生堂、第四位にオリエンタルランド等、比較的華やかなブランドイメージを持つ企業が並ぶ。BtoCの企業の人気を押し上げているのは女性の転職希望者なのであろう。

①総合転職人気企業ランキング、②男性転職人気企業ランキング、③女性転職人気企業ランキングといった区切りでランキングを紹介したが詳細は引用元を参照してほしい。

 

 

転職したくない不人気企業ランキング

最後に紹介するのは「転職したくないランキング」である。非常に刺激的な名称のランキングであるが、これは大手転職サイト「キャリコネ」が作成したものである。

キャリコネが「転職したい企業・転職したくない企業」についてのアンケートを実施し、登録者の回答結果を集計したものが転職したくない企業ランキングということで、明確な根拠があり信憑性は高い。以下にその一部を紹介しよう。

【1位】ワタミ株式会社
【2位】ワタミフードサービス株式会社
【3位】株式会社光通信
【4位】楽天株式会社
【5位】株式会社ゼンショー
【6位】株式会社ゼンショーホールディングス
【7位】大東建託株式会社
【8位】株式会社ユニクロ
【9位】株式会社ファーストリテイリング
【10位】株式会社モンテローザ
【11位】日本マクドナルド株式会社
【12位】日本電産株式会社
【13位】トランスコスモス株式会社
【14位】トヨタ自動車株式会社
【15位】株式会社松屋フーズ
【16位】SOMPOケアネクスト株式会社
【17位】日本アイ・ビー・エム株式会社
【18位】イオン株式会社
【19位】株式会社大塚商会
【20位】東京電力株式会社
【21位】パナソニック株式会社
【22位】富士通株式会社
【23位】ソフトバンクモバイル株式会社
【24位】シャープ株式会社
【25位】株式会社電通
【26位】株式会社日立製作所
【27位】グリー株式会社
【28位】アクセンチュア株式会社
【29位】横河電機株式会社
【30位】株式会社ベイカレント・コンサルティング
【31位】株式会社毎日新聞社
【32位】日本郵便株式会社
【33位】東建コーポレーション株式会社
【34位】株式会社ヤマダ電機
【35位】大和ハウス工業株式会社
【36位】株式会社テクノプロ・エンジニアリング
【37位】日本生命保険相互会社
【38位】日本オラクル株式会社
【39位】株式会社ドン・キホーテ
【40位】ノバルティスファーマ株式会社
【41位】株式会社三井住友銀行
【42位】日本電気株式会社
【43位】野村證券株式会社
【44位】スカイマーク株式会社
【45位】富士通エフサス
【46位】ソニー株式会社
【47位】ヤマト運輸株式会社
【48位】ラ・パルレ
【49位】アルプス電気株式会社
【50位】株式会社アイエスエフネット
出典:「キャリコネ-転職したくない企業ランキング」:https://careerconnection.jp/job/ranking

業界としては激務や薄給で知られる飲食やIT、不動産、記入が多く並んでいる。また、年業績が良くないシャープやグリー、不祥事を起こしたワタミや東京電力、電通もランクインしている。

しかし、意外な結果となっているのは、人気企業ランキングで上位にランクインしていたトヨタ自動車や楽天、日立製作所等が転職したくない企業ランキングでも上位に入っている点である。このように、魅力的に感じる企業・魅力的に感じない企業は人それぞれなのである。

会社の実態はクローズな情報ではあるが、就職偏差値ランキングという根拠の無いランキングよりも、このような情報を参考にして就職活動・転職活動を成功に導いて欲しい。

 

大リストラ時代でも一生安泰の生活を送れる企業はどこか!?

長年に渡り、業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。

本ヒューマンデザイン総合研究所では、『就職活動生と転職希望者が知らないと後悔する超優良企業リスト』を作成しました。

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言い換えれば、『一度就職さえしてしまえば、定年まで安定した人生を送れる可能性が非常に高い超優良企業のリスト』です。

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