M&Aキャピタルパートナーズ・レコフ

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフの年収,評判,転職採用情報について元社員に迫る!!

ヒューマンデザイン研究所では、大手企業の実態について迫る調査を実施している。

今回のテーマは、独立系M&Aアドバイザリー・仲介会社であるM&Aキャピタルパートナーズ(M&A Capital Partners Co.,Ltd)およびレコフ(RECOF)である。

M&Aキャピタルパートナーズおよびレコフは、日本初のM&A専門のブティック系ファームであり、中堅・中小企業をメインにM&Aの企画立案からクロージングまで一貫したサービスを提供している。

レコフは、M&A 情報・データサイト「MARR Online(マールオンライン)で良く知られ、M&Aアドバイザリーサービスの草分け的企業であった。2016年に、レコフ創業者がM&Aキャピタルパートナーズ(MACP)へ株式を譲渡したことでM&Aキャピタルパートナーズと経営統合している。

また、M&Aキャピタルパートナーズは破格の平均年収で有名であり、その額はなんと平均年収2,994万円。外資系金融企業の投資銀行部門やリサーチ部門にも引けを取らない金額である。

本記事では、M&Aキャピタルパートナーズおよびレコフを良く知る元社員にヒアリングを行った結果を箇条書きにしてまとめている。

転職希望者や新卒の就職活動生に役立つ情報提供となれば幸いである。

 

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフの激務度・ワークライフバランス

平均年収が2,994万円と非常に恵まれている分、離職率は非常に低い。少数精鋭といった感じ。

フレックスタイム制度を導入しており、夜遅く働いた翌日は遅めに出勤するといったことが可能。

コンサルティング業界と比較すると、ホワイトな方だと感じるが、やはりそれでも平日に自分の時間を取ることは難しい。

顧客第一なビジネスなので、どうしても期限を守る為にはプライベートを犠牲にせざるを得ない。

期限に迫られディールを実施している時期には、終電を逃し、タクシー帰りが続くこともしばしば。

M&Aを主力としているコンサルティングファームである以上、ワークとライフのバランスを取ることは不可能。

 

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフの年収

M&Aキャピタルパートナーズは上場企業のなかでは唯一平均年収が2000万円を超えている企業と聞いている。

月給ももちろん多額であるが、インセンティブと決算賞与が非常に大きい。下手な外資系金融よりも平均年収が高いのではないか。

従業員数が少なく、サンプルが少ないため役職別の明確な数字はいえないが、若手社員でも年収1,000万円弱はあるのではないか。

 

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフの強み

レコフは日本で歴史のある独立系M&Aアドバイザリー・仲介会社であり、信用力が高い。M&Aキャピタルパートナーズの知名度も高く。シナジー効果を発揮できていると感じる。

外資系投資銀行にも負けないサービス水準。

M&A以外のサービスも提供し始めており、サービスラインを拡大中である。

M&Aという狭い領域で高品質のサービスを提供できており、他の総合系ファームと差別化ができている。

 

 

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフの弱み

老舗であり、歴史が長い割に、知名度が低く、ブランド力に欠ける。

若手を育成しても、辞めてしまうのが弱み。かといって中途に良い人材がいるわけでもなく。年層が高くなっている印象がある。

M&Aキャピタルパートナーズおよびレコフの合併がどこまで相乗効果を出せるかが鍵。アドバイザリーをやっているだけに、失敗すれば大きく信用を失う。

低価格でM&Aアドバイザリーを提供する専門企業が増えてきている。業環境は良く、競合もまだまだ少ないため、破格の給与水準を維持できている。しかし、この好環境が長期的にどこまで続くか不明。

M&Aキャピタルパートナーズ・レコフを退職・転職した理由

投資銀行が取り扱うような大型案件から、オーナー系の小型案件まで幅広い企業の案件を体験することができてキャリア形成上は満足であった。但し、中堅企業が多め。しかし、事業会社でまったりした生活を送りたいと思い転職を決意。

M&Aに特化したキャリアを形成するために入社したが、他の領域のサービスに興味をもったため。

 

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

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