2024年コンサルティング業界就職偏差値ランキング!!難易度･年収･学歴を徹底比較!!

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コンサルティング業界、あるいはシンクタンク業界といえば新卒の就職活動生だけでなく、転職活動者にとっても大人気の業界の一つである。

一つの企業に長く勤める場合、特定の業界・特定の企業に染まってしまい、他社で通用するスキルを身に付けることは非常に困難な環境に身を置くことになる。

特に大企業の場合、業務が細分化され、各社員に割り振られる分業体制が採用されているため、長く勤めてもまとまったスキルが身に付かないケースが多い。その結果、いわゆる社内スペシャリストという存在になってしまう。

つまり、本人が優秀かどうかといったことは関係なく、自分１人で何かを成し遂げる経験や実績を積み、特定領域における一貫したスキルを身に付けることがほぼ難しい環境に置かれてしまう。

終身雇用が崩壊し、独立独歩で生きていかなくてはならない現代の日本で、どこの会社でも通用するスキルを身に付けるためにコンサルティングファームやシンクタンクに入社することを望む人は数え切れない。

■コンサルティング業界が就職偏差値ランキングで上位の理由は？

就職活動生がコンサルティングファーム･シンクタンクを志望する理由とは!?

大規模化が進む近年のコンサルティングファーム・シンクタンクでは、「①戦略やM＆A、人事、ITといったサービスライン（コンピテンシーとも呼ぶ）」と「②自動車やエネルギー、金融、製薬といったインダストリーライン」のマトリクスで組織を形成しているケースが多数見受けられる。デロイトトーマツコンサルティングやPwC、野村総合研究所が良い例だ。

①のサービスラインに所属する場合、例えば、戦略専門、M＆A専門、会計監査専門、組織･人事専門、オペレーション専門（SCM・CRM）、IT専門のコンサルタントとなる。

②のインダストリーに所属する場合、例えば、自動車業界専門、エネルギー業界専門、金融業界専門、電機･通信業界専門、ライフサイエンス＆ヘルスケア業界が専門のコンサルタントとなる。

どのような領域を自己の専門領域とするかで多少の変動はあるものの、社外で通用する高い専門性を保有するいわゆるスペシャリストに該当するコンサルタントの市場価値は非常に高い。

その一方で、特定企業に長く勤め、社内のジョブローテーション制度に従って、営業を3年、経営企画を3年、人事を3年といった複数領域を3年前後の短期間で経験することでキャリアを形成するいわゆるジェネラリストの市場価値は低い。

大企業で40代や50代でリストラ対象となり、会社を退職した後、どこの会社にも拾って貰えない問題の原因はこのジョブローテーション制度にある。

高い専門性を持たず、前に務めていた会社のみで通用するスキルしか保有しない社内スペシャリストの40代や50代を雇いたがる会社は非常に稀である。

終身雇用が崩壊し、大企業が好業績でもリストラを行う中、どこの会社でも通用するスペシャリスト型人材を目指すことが、リストラ対象となる40代や50代でも安定した社会人生活を送る上で必須要件になっているともいえる。

コンサルティング･シンクタンクの就職偏差値ランキングとは!?

前置きが長くなったが、就職活動生や転職希望者が企業選びに参考にする指標として有名なものに「就職偏差値ランキング」というものがネット上に数え切れないほど出回っている。また、この「就職偏差値ランキング」というものは、業界別に存在し、コンサルティング業界にも例外なく「就職偏差値ランキング」なるものが存在する。

おそらく、これらの就職偏差値ランキングの序列に明確な根拠はない。

そのため、まるで何らかの具体的な調査結果に基づいたランキングのように掲載しているメディアも多数存在するが、志望企業を選定する際の判断材料にすべきではない。

しかしながら、多くの有名大学に在籍する新卒の就職活動生をはじめとして、有名企業出身者の社会人経験がある転職希望者までもが、このような指標を参考に、自分の生活水準やキャリアを左右する勤務先企業を選定する始末である。

就職偏差値ランキングを参考に就職先や転職先を選ぶ人間の”本質的な偏差値”は低いのであろう。

注意喚起を目的とし、ネット上に特に多く出回っていたものを引用する。

就職偏差値ランキングの上位にランクインしている企業を見てみると、外資系ではマッキンゼーアンドカンパニーやボストンコンサルティングといった戦略系の経営コンサルティングファームが目立ち、日系では銀行･証券系のコンサルティングファーム・シンクタンクの存在が目立つ。

世間で出回っている就職偏差値ランキングは、企業名を略称で表記する傾向があり、非常に分かりづらいため、以下は当研究所にて企業名を正式名称に修正したものとなる。

以下は、多くのサイトで紹介されている就職偏差値ランキングからコンサルティングファームとシンクタンクに関するものを抜粋したものである。

また、商号変更が確認された企業については最新のものに書き換えている。

繰り返しになるが、このようなランキングが多く出回っているが、具体的な根拠に基づかないものであるため、何らかの物事を判断する際に決して参考にすべきではない。注意喚起を目的として紹介する。

■コンサルティング･シンクタンク業界就職偏差値ランキング①

【74】マッキンゼー･アンド･カンパニー
【73】ボストン･コンサルティング（BCG）
【72】ベイン･アンド･カンパニー
【71】PwCStrategy&（旧ブーズ･アンド･カンパニー） A.T.カーニー
【70】ローランド･ベルガー（RB）アーサー･D･リトル（ADL）
【69】三菱総合研究所（MRI）アクセンチュア(戦略)
【68】ドリームインキュベータ（DI）
【67】－
【66】－
【65】野村総合研究所(コンサル部門) デロイト･トーマツ･コンサルティング（DTC）
【64】コーポレイト･ディレクション（CDI）日本経営システム（JMS）三菱UFJリサーチ&コンサルティング PwC IBM(コンサル)
【63】NTTデータ経営研究所 EYストラテジー・アンド・コンサルティング
【62】日本総合研究所(コンサル) みずほリサーチ&テクノロジーズ(リサーチ)
【61】大和総研(リサーチ) IBM(IT)
【60】－
【59】アクセンチュア(非戦略)
【58】野村総合研究所(IT)
【57】富士通総研日本能率協会コンサルティング
【56】日本総合研究所(IT) アビームコンサルティング
【55】日立コンサルティング三井倉庫大和総研(IT) みずほリサーチ&テクノロジーズ(IT)
出典「就職偏差値ランキング委員会ー文系就職偏差値ランキング」

続いて、ご紹介するのはコンサルティングファーム業界とシンクタンク業界に特化した就職偏差値ランキングの2024年の最新の就職偏差値ランキングだという。こちらについても、商号変更が確認された企業については最新のものに書き換えている。

■コンサルティング･シンクタンク業界就職偏差値ランキング②

【76】マッキンゼー･アンド･カンパニー
【75】ボストン･コンサルティング･グループ（BCG）
【74】ベインアンドカンパニー
==＝＝東大・京大(法・経済・理系大学院卒)・有名海外大学以上妥当==＝＝
【73】PwCStrategy&（旧ブーズアンドカンパニー）A.T.カーニー
【72】ローランド･ベルガーアーサー･D･リトル（ADL）
【71】アクセンチュア(戦略部門)
【70】三菱総合研究所（MRI）ドリームインキュベータ（DI）
【69】野村総合研究所(コンサルティング部門) デロイトトーマツコンサルティング（DTC）
【68】三菱UFJリサーチ＆コンサルティング日本経営システム（JMS）コーポレイトディレクション（CDI）
【67】NTTデータ経営研究所 PwC IBM(コンサルティング部門)
【66】日本総合研究所(コンサルタント) みずほリサーチ&テクノロジーズ（リサーチ部門） EYストラテジー・アンド・コンサルティング
＝＝東大・京大・一橋・東工・早慶上位学部(法・経済・政経・理工)以上妥当＝＝
【65】大和総合研究所(リサーチ) みずほリサーチ&テクノロジーズ(リサーチ)
【64】シグマクシスクニエリヴァンプアクセンチュア(非戦略) IBM(IT)
【63】野村総合研究所(ITソリューション)
【62】富士通総研日本能率協会コンサルティング日本総研(IT)
【61】みずほリサーチ&テクノロジーズ(IT) アビームコンサルティング
【60】日立コンサルティング大和総研(IT) スカイライトコンサルティング
＝===旧帝大下位・早慶下位学部(その他)・上智ICU・上位国立以上妥当＝＝=
【59】価値総合研究所社会経済生産性本部シンプレクス
【58】フューチャーアーキテクト
【57】ケンブリッジテクノロジーパートナーズレイヤーズコンサルティング
【56】山田ビジネスコンサルティングトーマツイノベーション
【55】プラウドフットジャパンビジネスブレイン太田昭和
【54】船井総研インタープライズコンサルティングタナベ経営
【53】KCCSマネジメントコンサルティング NIコンサルティング
【52】ビジネスコンサルタントアックスコンサルティング
＝=====＝中堅国立大・MARCH関関同立以上妥当＝===＝==

算出根拠としては、年収や高学歴比率、平均勤続年数、3年以内離職率等々が考えられるが、察するにそのような定量的な指標を用いてこの就職偏差値ランキングというものが作成されたのだろうか？

続いてご紹介するのは、前述と同様に、コンサルティングファーム業界とシンクタンク業界に特化した就職偏差値ランキングの2024年の最新の就職偏差値ランキングの2種類目である。

■コンサルティング･シンクタンク業界就職偏差値ランキング③

【70】ボストン･コンサルティング･グループ(戦) マッキンゼー･アンド･カンパニー(戦)
【69】ベイン・アンド・カンパニー (戦) Strategy&（旧ブーズアンドカンパニー）(戦)
【68】A.T.カーニー(戦)
【67】アクセンチュア(戦) アーサー･D･リトル(戦) ローランド･ベルガー(戦)
【66】三菱総合研究所(シンクタンク) ドリームインキュベータ(戦) デロイトトーマツコンサルティング(総)
【65】日本経営システム(戦) 野村総合研究所(戦) 三菱UFJリサーチ＆コンサル(シンクタンク) PwC(総)
【64】コーポレイトディレクション(戦) 日本総合研究所(コンサルタント) みずほリサーチ&テクノロジーズ
【63】野村総合研究所(IT) シグマクシス（総）クニエ（IT）大和総研(コンサルタント) EYストラテジーアンドコンサルティング（総） IBM（コンサルタント）
【62】社会経済生産性本部（総）
【61】IBM(IT) アビームコンサルティング日本能率協会コンサルティング
【60】船井総研(総) アクセンチュア(非戦略) 日本総合研究所(IT)、
【59】大和総研(IT) 日本オラクル(IT)
【58】NTTデータ(IT) 日立製作所(IT) フューチャーアーキテクト(IT)
【57】みずほリサーチ&テクノロジーズ(IT)
【56】日本総合研究所(IT) タナベ経営（総）
【55】日本ユニシス(IT) ビジネスコンサルタント
【54】ケンブリッジテクノロジーパートナーズ(IT) レイヤーズコンサルティング(IT)
【52】電通総研(IT) インクス(IT) シンプレクステクノロジー(IT)

■高給派遣と称される名ばかりコンサルタントには要注意!!

就職活動生が知るべき増殖中の名ばかりコンサルタントとは!?

事業戦略やM＆A、企業再生、人事戦略といったピュアな経営コンサルティング業務に関わりたいと考える場合、会計系コンサルティングファーム、総合系コンサルティングファーム、IT系コンサルティングファームに入社する際には細心の注意が必要である。

企業や配属部署によっては経営コンサルティングファームとは名ばかりで、実際にはSIerと変わらない基幹システムの開発案件やRPA導入等の業務改善案件、あるいは高給派遣社員とも称されるPMO案件（Project Management Office：プロジェクトマネジメントオフィス）といった付加価値が低い業務を担当する可能性が高い。

なお、コンサルティング業界を志望する読者にとっては非常に重要なことであるため繰り返すが、コンサルティングファームの規模拡大を受け、コンサルティングとは名ばかりの、『高給派遣社員ともいえる経営コンサルタント』が増加傾向にあることに注意して頂きたい。

PMOといえば響きは良いが、実際の業務は「会議の招集・準備」や「協議の議事録作成」、「進捗状況に関する報告資料の取りまとめ」等々の庶務雑務を中心としたルーティーンワークである。

基幹システムの開発、RPA導入、PMO等々のプロジェクトは、求められる専門性が低く、給料が安い新卒社員や雇ったばかりの中途社員でもやる気と根性でどうにかこなせてしまう領域であるために人材を投入しやすく、それ故に会社としても収益性が高い領域であり、多くのコンサルティングファームの収益源となっている。

有名なファーム出身者でも名ばかりコンサルの市場価値は低い

多くの企業の人事部も、元コンサルタントの中途採用に慣れ始めており、「基幹システムの開発、業務改善、RPA導入、PMO」といった案件で職務経歴書が埋められている人物は、採用時に「元経営コンサルタント」として扱われないことが多い。

就職偏差値だけでなく、具体的にどのような案件を担当できるのかという点にも注意し、入社するコンサルティングファーム・シンクタンクを決定すべきなのである。

このような専門性の低い案件を回避したいのであれば、企業規模が小さい戦略系ファームあるいは銀行･証券系コンサルティングファーム・シンクタンクを選ぶことが賢明だろう。企業規模でいえば、50名から最大でも500名規模のコンサルティングファーム・シンクタンクを選ぶと良い。

外資系ファームの代表格でいえば、天下のマッキンゼーアンドカンパニーでも国内従業員数は400名弱、ベインアンドカンパニーは100名弱、ローランドベルガーは約100名、アーサーディーリトルは約50名規模との情報が入っている。

日系ファームの代表格でいえば、ドリームインキュベータのコンサルティング部門が約100名、コーポレイトディレクションが100名弱、経営共創基盤が約200名、日本経営システムが100名弱となっている。

いわゆる企業の経営戦略の策定や買収先企業の選定等のM＆A戦略、企業再生、人事戦略といったピュアな経営コンサルティング業務は、労働集約型の業務ではなく、”切れ味の良い論理的かつ合理的な判断”が重要視される知識集約型の業務であるため、従業員数がそれほど多く必要ないのである（反対に、プロジェクトの人数が多いほど、判断の切れ味は鈍いものになるだろう）。

ピュアな経営コンサルティングの専門性と実績が重要!!

同じコンサルティング業界の元コンサルタントといえど、転職市場に出回る人材の希少価値に雲泥の差がある。

どこのファームに所属していたのかよりも、具体的にどのような経験をしてきたのかが問われる。

実際にはSIerと変わらないシステム開発業務やRPA導入業務、あるいは高給派遣社員とも称されるPMO案件ばかりを経験した人物が、自分は著名な外資系の経営コンサルティングファームの経営コンサルタントであると転職時の面接でどれほど取り繕ったところで化けの皮は直ぐに剥がれる。

「①外資の戦略系ファーム（マッキンゼーやボスコン、ベイン等）」、「②日系の戦略系ファーム（ドリームインキュベータ、コーポレイトディレクション、経営共創基盤等）」、「③銀行･証券系経営コンサルティングファーム（野村総合研究所、日本経営システム、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング等）」の三つのいずれかに分類されるファーム以外はピュアな戦略案件をほぼ経験することはないといっても過言ではない。

基幹システム開発や業務改善、PMO等の経験を隠し、さも戦略案件を中心に経験したように語る”無名ファーム出身のコンサルタント出身者”が多いが、深堀して聞いてみると、基幹システム開発の極々一部のマネジメントを任されていたというケースも多い。

「圧倒的なブランド力」と「銀行･証券のような圧倒的な案件の受注チャネル」が無ければ戦略案件の受注は非常に困難なのである。

冷静に考えて見て欲しい。

どこの一流企業が”無名ファーム”に対し、自社の存続を左右する事業戦略策定を依頼するだろうか？

無料といわれても、時間の無駄でしかないと考え、依頼する企業は少ないだろう。

入社後にどのような部署に配属され、企業の経営戦略の策定や買収先企業の選定等のM＆A戦略、企業再生、人事制度設計といったピュアな経営コンサルティング業務に入社後に携わることができるかどうかを徹底的に確認することが自己の望むキャリアを形成する上で非常に重要となる。

筆者の周囲でも、コンサルティング業界に憧れ、入社し、システム案件やPMO案件にアサインされ、絶望しながらも激務が当たり前の環境で使い倒され、コンサルタントとしてのキャリアが身に付かないまま転職し、業界を去った人間が数え切れないほど存在する。

また、就職偏差値ランキングには、新卒採用のみを実施しており、戦略系や総合系、IT系といった領域を専門とするコンサルティングファーム、シンクタンクが記載されやすい。

しかし、新卒採用を実施していない企業のほうがピュアなコンサルティング業務を経験できる可能性が高く、長い歴史をもつ名門企業が多いのがこのコンサルティング・シンクタンク業界の特徴でもある。

そのため、上述の就職偏差値ランキングに記載済みの企業含め、ヒューマンデザイン総合研究所が独自に調査しまとめた日本国内で展開しているコンサルティングファーム、シンクタンク、投資ファンドをご紹介する。

■コンサルティング･シンクタンク業界主要企業･就職偏差値上位企業

●戦略系コンサルティングファーム･シンクタンク
マッキンゼー･アンド･カンパニー（MCK）、ボストン･コンサルティング(BCG)、ベイン･アンド･カンパニー、A.T.カーニー（ATK）、アーサー･D･リトル（ADL）、ローランド･ベルガー（RB）、オリバー･ワイマン、ZSアソシエイツ、L.E.K.コンサルティング、アクセンチュア（戦略）、モニターデロイト、PwCStrategy&（旧ブーズ･アンド･カンパニー）、EYパルテノン、マース･アンド･コー･コンサルティング、ドリームインキュベータ（DI）、コーポレイトディレクション（CDI）、P&E Directions等々
●会計系コンサルティングファーム
デロイトトーマツコンサルティング（DTC）、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）、PwCコンサルティング、PwCアドバイザリー、EYストラテジー･アンド･コンサルティング（旧EYアドバイザリー･アンド･コンサルティング）、EYトランザクション･アドバイザリー･サービス、KPMGコンサルティング、KPMG FAS
●人事･組織系コンサルティングファーム･シンクタンク
マーサー･ジャパン、ウイリス･タワーズワトソン、コーン･フェリー･ヘイグループ、リクルートワークス研究所、産業能率大学総合研究所、パーソル総合研究所、富士ゼロックス総合教育研究所（パーソルHDにより買収）、パソナ総合研究所、クレイアコンサルティング、リクルートマネジメントソリューションズ等々
●M＆Aアドバイザリーファーム
GCAサヴィアン、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー（DTFA）、PwCアドバイザリー、EYトランザクション･アドバイザリー･サービス、日本M＆Aセンター等々
●企業再生・事業再生系アドバイザリーファーム
アリックスパートナーズ、経営共創基盤（IGPI）、フロンティア･マネジメント、ジェネックスパートナーズ、ロングブラックパートナーズ等々
●銀行･証券･財閥系コンサルティングファーム･シンクタンク
三菱総合研究所（MRI）、野村総合研究所（NRI）、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング（MURC）、日本経営システム（JMS）、みずほリサーチ&テクノロジーズ（旧みずほ総合研究所、みずほ情報総研）、日本総合研究所（JRI）、大和総研、価値総合研究所、浜銀総研等々
●IT系コンサルティングファーム･シンクタンク
アクセンチュア（非戦略）、キャップジェミニ、ガートナージャパン、野村総合研究所、NTTデータ経営研究所、アビームコンサルティング、クニエ、富士通総研、スカイライトコンサルティング、ケンブリッジテクノロジーパートナーズ、フューチャーアーキテクト、日立コンサルティング、ウルシステムズ、CDIソリューションズ、レイヤーズコンサルティング、シンプレクスコンサルティング、アバナード、パシフィックビジネス、電通総研（旧電通国際情報サービス）、ワークスアプリケーションズ、タタコンサルタンシーサービシズ等々
●総合系コンサルティングファーム･シンクタンク
船井総合研究所、日本能率協会コンサルティング、シグマクシス、社会経済生産性本部、ベイカレントコンサルティング、ビジネスブレイン太田昭和、朝日ビジネスコンサルティング、タナベ経営、ビジネスコンサルタント、ジェムコ日本経営、カートサーモン、博報堂コンサルティング、山田ビジネスコンサルティング、プロレド･パートナーズ、NBCコンサルタンツ、リブコンサルティング、フィールド･マネージメント等々
●投資ファンド･ベンチャーキャピタル
ベインキャピタル、ペルミラ、カーライル･ジャパン、KKRジャパン、WLロス･アンド･カンパニー、サーベラズジャパン、MBKパートナーズ、サードポイント、村上ファンド、ジャフコ、リヴァンプ、日本アジア投資、東京海上キャピタル、丸の内キャピタル、ジャパンインダストリアルソリューションズ、ストラテジックキャピタル、C&Iホールディングス、エフィッシモキャピタルマネージメント、レノ、ユニゾン･キャピタル、アドバンテッジパートナーズ、ポラリスキャピタル、ニューホライズンキャピタル、日本産業推進機構、ACAグループ、あすかアセットマネジメント、ザチルドレンズインベストメントファンド、パリサー・キャピタル、3Dインベストメント・パートナーズ、バリューアクト・キャピタル、アセット・バリュー・インベストメント、ニッポン・アクティブ・バリュー・ファンド、グラウカス・リサーチ等々

以下は、コンサルティング業界でも代表的なマッキンゼーアンドカンパニーの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

■マッキンゼーアンドカンパニーの就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

マッキンゼーアンドカンパニーの採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部/教養学部/教育学部/工学部/理学部/人文学研究科/工学系研究科）
■京都大学･大学院（工学部）
■慶應義塾大学･大学院（法学部/経済学部/商学部/文学部/理工学部/理工学研究科）
■一橋大学･大学院（経済学部）
■早稲田大学･大学院
■東京工業大学･大学院（理学部/理工学研究科）
■東北大学（工学部）
■大阪大学（法学部/工学部）
■津田塾大学
■スタンフォード大学ビジネススクール、ハーバードビジネススクール（MBA）、マサチューセッツ工科大学スローンスクール、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、カリフォルニア大学バークレー校、ケンブリッジ大学大学院（MBA）、イェール大学、ペンシルバニア大学大学院ウォートン校（MBA）、ハンブルク大学大学院、ミシガン大学経営学大学院（MBA）、カーネギーメロン大学経営大学院、スタンフォード大学、ハーバード大学法科大学院（ハーバードロースクール）、コロンビア大学大学院、ミラノ大学、テキサス大学経営大学院（MBA）、ノースカロライナ大学大学院、オックスフォード大学、ソウル大学、シカゴ大学大学院（MBA）、ケロッグ大学大学院（MBA）、デューク大学大学院（MBA）の海外有名大学

採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

マッキンゼーアンドカンパニーの特徴･強み･弱み･評判

数あるコンサルティングファームの中でも「ザ・ファーム」と呼ばれ、別格なのがマッキンゼーである。従業員数は約17000名(国内：約200名)、設立1926年、英名McKinsey & Company, Inc.となっている。

マッキンゼー・アンド・カンパニー（McKinsey & Company, Inc.）は、1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置くコンサルティング会社。社名の「カンパニー」は「仲間達」の意味。

マッキンゼー・アンド・カンパニーはOne Firm（一つの組織）」という企業理念に沿って、企業戦略、組織変革、事業部戦略、Ｍ＆Ａなどに関して質の高いソリューションを幅広い顧客層に一貫して提供してきた実績がある。

このような長期に渡る実績が信頼と圧倒的なブランド力を生み、その結果としてマッキンゼーが扱う案件の大半は、全社的な経営戦略立案、企業統合・買収などのクライアントの業績を左右する案件となっている。

1926年、カーニー&マッキンゼーという1つのファームから、マッキンゼ－&カンパニーとA.T.カーニーの2つに分かれて、米国にオフィスを開設。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界60カ国に105以上の社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られる。

1971年、東京に日本支社を開設。港区六本木一丁目のアークヒルズ仙石山森タワーにオフィスを構える。1971年、東京に日本支社を開設。大前研一や、モバゲーの創始者、Denaの南場智子、石井てるみさん、衆議院議員の江端貴子などがマッキンゼーの出身者。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、アソシエイト1,400万円、コンサルタント 1,500万円、マネージャー職 1,800万円、シニアマネージャー 2,000万円、パートナー職 5,000万円以上と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,500万円	ー	－	約200名

出典：マッキンゼーアンドカンパニーの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■ボストンコンサルティンググループの就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

ボストンコンサルティンググループ（BCG）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部/文学部/教養学部/工学部/理学部/工学系研究科/農学研究科/総合文化研究科/新領域創成科学研究科/学際情報学府）
■京都大学･大学院（法学部/経済学部/文学部/教育学部/工学部）
■慶應義塾大学･大学院（経済学部/理工学部/総合政策学部/環境情報学部/経営管理研究科（MBA）/理工学研究科）
■一橋大学･大学院（商学部/経済学部/社会学部/社会学研究科）
■早稲田大学･大学院（政治経済学部/理工学部/理工学研究科）
■東京工業大学･大学院（工学部/理学部/情報理工学研究科）
■大阪大学（経済学部/工学部/工学研究科）
■明治大学（政治経済学部）
■シカゴ大学経営大学院（MBA）、スタンフォード大学大学院（経営工学修士）、カルフォルニア大学バークレー校（工学修士）、マサチューセッツ工科大学スローン大学経営大学院（MBA）、INSEAD（インシアード）（MBA）、ロンドンスクールオブエコノミクス（MSc）、南カルフォルニア大学大学院（MBA）、カーネギーメロン大学大学院（MBA）、ノースウェスタン大学ケロッグ校（MBA）、ハーバード大学大学院（MBA）、ハーバード大学政治学部、HEC経営大学院（MBA）、IMD（MBA）、ロチェスター大学大学院（MBA）、ケンブリッジ大学物理学部、ペンシルバニア大学大学院（MBA）、コーネル大学大学院（MBA）、ソウル大学経営学部、ミシガン大学大学院（MBA）、マンチェスター大学大学院（MBA）、ニューヨーク大学大学院（MBA）、ミシガン大学大学院（MBA）、ペンシルバニア大学工学部等の海外有名大学

ボストンコンサルティンググループ（BCG）の特徴･強み･弱み･評判

ボストン・コンサルティング・グループ（Boston Consulting Group）は、世界的なコンサルティング会社であり、「戦略コンサルティングファーム」に分類される。略称は、BCG。従業員数は、9700名(国内：約500名)、設立年度は1963年となっている。マッキンゼー・アンド・カンパニーと並ぶ世界屈指の経営コンサルティングファームである。

1963年（昭和38年）、アーサー・D・リトルからスピンアウトしたブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された。世界的戦略コンサルティングファームで世界の有力企業500社の3分の2がBCGのクライアントとなっており、マッキンゼー・アンド・カンパニーと業界を二分している。

「Working with client」「カスタムメイドの解決策」という哲学のもと、クライアントと緊密なパートナーシップを築き、お互いが協力し合うことで、独自の解決策や新たなインサイトを生み出し、両者それぞれ単独では生み出せない優れた成果を実現することを目指している。

この成果を実現するために、ボストンコンサルティンググループ（BCG）のコンサルタントは最高品質や結果にとことんこだわる「プロフェッショナリズム」を有し、ファームとしては「多様性からの連帯」を掲げ、様々なバックグラウンドを持つ人材の個性を尊び、強みを伸ばす文化を有しているのが特徴。

ボストン・コンサルティング・グループは、「プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント（PPM）」や、「経験曲線」といった経営フレームワーク・コンセプトの開発でも有名である。プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント（略称PPM）とは経営資源を最適に配分することを目的として、ボストン・コンサルティング・グループが1970年代に提唱したマネジメント手法。

各事業に対して、ヒト・モノ・カネなどの企業の経営資源の配分の優先順位を決めるために利用される。プロダクト・ポートフォリオ・マネジメントの２つの軸から導き出される４つの象限があり、それぞれを「花形（Star）」「問題児「Question Mark）」、「負け犬（Dog）」、「カネのなる木（Cash Cow）」と呼ぶ。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、アソシエイト職 850万円、コンサルタント1,200万円、シニアコンサルタント 1,500万円、プロジェクトリーダー 1,900万円、プリンシパル 2,800万円、パートナー5,500万円以上と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,400万円	ー	－	約500名

出典：ボストンコンサルティングの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■ベインアンドカンパニーの就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

ベインアンドカンパニーの採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/教養学部/工学部/工学系研究科/総合文化研究科）
■京都大学（法学部/文学部）
■慶應義塾大学･大学院（経済学部/理工学部/理工学研究科）
■一橋大学（法学部）
■早稲田大学･大学院（政治経済学部/理工学部/理工学研究科）
■青山学院大学
■国際基督教大学
■ワシントン大学、マサチューセッツ工科大学スローン大学院（MBA）、HEC経営大学院（MBA）、オックスフォード大学大学院（MBA）等の海外有名大学

採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

ベインアンドカンパニーの特徴･強み･弱み･評判

ベイン・アンド・カンパニー（Bain & Company）は、アメリカ合衆国・ボストンを本拠とするコンサルティング会社である。ベイン・アンド・カンパニーの従業員数は約5400名(国内：約100名)となっており、特に国内においては少数精鋭で運営されている。

設立は1973年、英名はBain & Company, Inc.。1973年にビル・ベイン他4名のコンサルタントによって設立され、世界31ヵ国の48拠点に事業所を展開し、約5,400名の社員を雇用している。

マッキンゼーアンドカンパニー、ボストンコンサルティンググループ、ベインアンドカンパニーの3社の頭文字をとり、戦略系コンサルティングファーム最高峰としてMBBと表現する場合もある。東京オフィスは1981年（昭和56年）に開設された。

クライアントとの共同プロジェクトを通じた結果主義へのこだわりをコンサルティングの信条としており、結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを特徴としている。

ベイン・アンド・カンパニーは、徹底した成果主義で知られる。「ベインは、その驚異的な成長の軌跡に加えて結果を出すことに重点を置いたコンサルティングにこだわっているという点でBCGやマッキンゼーなどの競合と明確な違いを打ち出している」として、ハーバード・ビジネス・スクールのケーススタディーに取り上げられるほど。

ベイン・アンド・カンパニーの誕生以前、コンサルティングは「レポートを提出したら終わり」という考え方が一般的であったが、ビル・ベインは、顧客企業にとって重要な戦略を構築するだけでなく、企業とともに問題解決を推進し、具体的な結果につなげることこそコンサルティングのあるべき姿と考え、「結果にこだわるコンサルティング」ファームとしてベインを立ち上げた。

更に、他のコンサルティングファームと差別化を図るため、過去には一つの産業では1社のクライアントのみと契約を交わす「一業種一社主義」も徹底されていたという。また、コンサルティングの質は、顧客の株価に現れるという思想を持っており、その思想がプライベートエクイティーファンドのベインキャピタル設立に関係しているとの話もある。

ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト職 700万円、シニアアソシエイト1,000万円、コンサルタント 1,200万円、シニアコンサルタント 1,600万円、マネージャー 2,500万円と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,200万円	ー	－	約100名

出典：ベインアンドカンパニーの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■ローランドベルガーの就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

ローランドベルガーの採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部）
■慶應義塾大学･大学院（経済学部/環境情報学部/理工学部/理工学研究科/政策・メディア研究科）
■一橋大学（商学部）
■早稲田大学･大学院（政治経済学部/商学部/理工学部/理工学研究科）
■横浜国立大学大学院
■カリフォルニア大学サンディエゴ校、ノースウェスタン大学大学院（MBA）マサチューセッツ工科大学スローン大学院（MBA）、IESEビジネススクール等の海外有名大学

採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

ローランドベルガーの特徴･強み･弱み･評判

ローランド・ベルガー（Roland Berger Strategy Consultants）は、ドイツ・ミュンヘンを本拠とする、ヨーロッパで最大の経営戦略コンサルティング会社。従業員数は約2,500名(国内：約100名)となっており、少数精鋭で運営されている。

現会長のローランド・ベルガーが1967年に設立。現在、世界36カ国に51のオフィスを展開し、3,000人強のコンサルタントを擁している。

1967年の設立以来、40年にわたって、自動車、消費財、流通、化学、機械、医薬品などの製造業、そして、金融、情報通信、航空・運輸などのサービス業など幅広い業界のクライアントに対する数多くのコンサルティング実績を残してきた。

ローランドベルガーの日本法人は1991年に設立されている。民間企業のみならず、官公庁に対してもコンサルティングサービスを提供している。

民間企業では、自動車業界と消費財に強みを持つ。多くのクライアントとの長期的な信頼関係を重視する「リレーションシップ・コンサルティング」を標榜しており、日本国内でも多くの成果と実績を積み重ねている。

半年に1回の人事評価があり、プロモーション速度が早いのもローランドベルガー日本法人の特徴の一つといえる。近年のアジアの成長は著しく、日本法人の躍進はローランドベルガー全体を支える原動力になっているとも評される。

創業者のローランド・ベルガーは、ドイツを始めEU経済圏にて最も影響力を持つビジネスパーソンの一人。コーポレイトビジョンとして「Creative strategies that work（結果と実効性を伴う創造的な戦略策定）」を掲げている通り、マネジメントコンサルティングに特化したコンサルティングサービスを提供している。

ローランド・ベルガーの特徴として、欧州系の経営コンサルティングファームであることが挙げられる。米系コンサルティングファームでは短期的な視点に基づいた経営戦略を重要視する一方で、欧州系では長期的かつ安定的な経営戦略、ES（Employee　Satisfaction=従業員満足）の向上を軸に置いた経営戦略を提案する傾向にあるといわれている。

唯一の欧州系の戦略系コンサルティングファームとして最高級のブランドと実績を誇るローランド・ベルガーはこのような欧州系独特の価値観・社風・経営理念に沿いながらクライアントと長期的な関係を構築している。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、ジュニアコンサルタント職 600万円、コンサルタント800万円、シニアコンサルタント 1,200万円、プロジェクトマネージャー 2,000万円と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,000万円	ー	－	約100名

出典：ローランドベルガーの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■アーサー･D･リトル（ADL）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

アーサー･D･リトル（ADL）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（工学部/工学系研究科/新領域創成科学研究科）
■京都大学（工学部/工学研究科）
■慶應義塾大学･大学院（総合政策学部/理工学部/理工学研究科）
■早稲田大学･大学院（政治経済学部）
■東京工業大学･大学院（工学部/理工学研究科/総合理工学研究科）
■東北大学（農学部/工学部/理学部/工学研究科/理学研究科）
■マサチューセッツ工科大学スローン大学経営大学院（MBA）、シカゴ大学大学院（MBA）、コーネル大学大学院（MBA）等の海外有名大学

　採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東北大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。東京大学と東北大学の理系出身者が非常に多い印象を受ける。

　また、他のコンサルティングファームと比較して、技術を重要視したコンサルティングを実施していることから理系出身者が多く在籍しているとも言われている。ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査の結果、理系出身者がアーサー・D・リトル全社員の約8割を占めるとの情報を得ている。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。

アーサー･D･リトル（ADL）の特徴･強み･弱み･評判

アーサー・D・リトル（Arthur D. Little）は、アメリカ合衆国・ボストンを本拠とする、世界最古の経営戦略コンサルティング会社である。略称はADL。アーサー・D・リトルの従業員数は約1000名(国内：約50名)とかなりの少数精鋭で運営されている。

マサチューセッツ工科大学の科学者で、酢酸塩の発見者でもあるアーサー・デホン・リトルによって設立された。

アーサー・D・リトル日本法人は、1978年に虎ノ門に設立され、2016年に汐留に移転している。アーサー・D・リトル日本法人の特徴として、海外法人と対等に議論できることがある。これは、日本の製造業が世界的に見ても優れており、日本というエリアをアーサー・D・リトル本体としても特別視していることが背景にあるといわれている。

技術力を中心としたマネジメントコンサルティングに強みを持ち、「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という現在のMOT（Management of Technology）に近いビジョンを掲げる。

創業者のバックグラウンドによる影響もあり、技術力を中心としたマネジメントのコンサルティングに強みを持つ。具体的には技術をコアコンピタンスに掲げる企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営（MOT）を中心とした事業を行っている。

ADLのコンサルタントは日本を代表するような大手製造業の出身者が多く、また外資系戦略ファームの中でもファミリー的で温かい雰囲気を持ち、長い目でコンサルタントの成長を見守るファームである。

このため、コンサルティング業界では一般的な、Up or Out による人材マネジメント手法を取り入れておらず、勤続年数が外資系コンサルティングファームの中では長いといわれている。そのため、人材の出入りが少なく、採用人数も一桁と少ない。

アーサー・D・リトルは、常にクライアントに寄り添う「“Side-by-Side”、常に顧客とともにあること」をコンセプトとしており、クライアントの“腹に落ちる”成果を出すことを目標としている。アーサー・D・リトルはクライアントの技術力を活かす戦略策定に強みを持つ。

技術経営（MOT）のビジョンと近い経営理念を持ち、製造業を中心とした多くのクライアントに新規事業戦略や営業販売戦略、知的財産マネジメント改革などを支援している。

また、製造業界と一言でいってもその幅は非常に広く、エレクトロニクス･化学･電機･エネルギー･通信・ITと多岐に渡る。クライアント業界だけでなく案件の内容も、戦略策定、特許戦略、人事制度改革など非常に幅広い。このようなことから、技術と経営の融合を目指している。

このようなアーサー・D・リトル特有の経営理念は、重要視している三つコンセプトにも現れている。特に、アーサー・D・リトルが得意な業界といわれているものは、自動車業界、化学業界、エネルギー業界等の理系出身者が得意とするものが挙がる。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、グレードは「ビジネスアナリスト」、「コンサルタント」、「マネージャー」、「プリンシパル」、「ディレクター」。アーサー・D・リトルの初任給は約600万円と非常に高い水準となっている。

平均年収は1,200万円から1,500万円といわれている。新卒入社の方は「ビジネスアナリスト」からキャリアをスタートさせ、昇進が早い人の場合２年足らずでコンサルタントに昇格するとの情報がある。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,200万円	ー	－	約50名

出典：アーサー･D･リトルの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■A.T. カーニーの就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

A.T. カーニーの採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部/文学部/工学部）
■京都大学（工学部/工学研究科）
■慶應義塾大学･大学院（経済学部/理工学研究科）
■早稲田大学･大学院（法学部/政治経済学部）
■神戸大学（経営学部）
■東北大学（工学部）
■コロンビア大学大学院（MBA）、マサチューセッツ工科大学スローン大学院（MBA）、ジョージタウン大学大学院（MBA）、ハーバード大学ビジネススクール（MBA）、ロンドン大学ビジネススクール（MBA）、カーネギーメロン大学大学院（MBA）等の海外有名大学

A.T. カーニーの採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。専攻は、法学部・経済学部・工学部と王道の学部が目立つ。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

A.T. カーニーの特徴･強み･弱み･評判

A.T. カーニー（A.T. Kearney）は、アメリカ合衆国・シカゴを本拠とする、世界的な経営コンサルティング会社である。従業員数は約3000名(国内：約150名)と少数精鋭で運営されている。一般的に「カーニー」と略称されることが多い。

日本では、金融、通信、ハイテク、自動車、消費財・小売をはじめとする幅広い分野において、コンサルティングを行う。A.T. カーニーの設立は1926年。A.T. カーニーの社名は創業者のアンドリュー・トーマス・カーニーに由来する。現在、世界40カ国に、60のオフィスを構えている。

1926年に「カーニー＆マッキンゼー」という一つのファームから、「オペレーションに重点を置くA.T. カーニー」と「戦略に重点を置くマッキンゼー・アンド・カンパニー」に分かれる。このような沿革も影響して、戦略のマッキンゼー、オペレーション（コスト削減）のA.T. カーニーと評される。

A.T. カーニーは戦略系のコンサルティングファームであるが、管理会計や業務改善、外注等による徹底的なコストカットに深いノウハウを保有することで知られる。

アメリカ国外に拠点を開設したのは、1956年のデュセルドルフが最初である。1995年、情報サービス企業であるエレクトロニック・データ・システムズ（EDS）の傘下に入るが、2006年に経営陣によるマネジメント・バイアウト（MBO）によって独立した。

現在、グローバルに展開する戦略系コンサルティングファームとして知られている。世界的にはフォーチュン誌の企業トップ1000の70%をクライアントとして抱えているとも言われている。

A.T. カーニーの日本法人は厳格な非常に厳しいUp or Outで知られる。このため、A.T. カーニーでは、Up or OutはKick Out（キックアウト）と呼ばれており、入社後、一定期間あるいは一定数のプロジェクトをこなした後、コンサルタントとしての素質が無いと判定された場合、退職することになるケースが高いとの情報もある。

このため、日本国内も150名規模の少数精鋭で運営されている。新卒採用も行っているが、A.T. カーニーの公式によると、大手企業のエース級として活躍していた社員が多いとのことである。ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査においても、A.T. カーニーは中途採用の社員の比率が高く、新卒のプロパー社員が低いとの情報が得られている。

A.T. カーニーは「目に見える成果にこだわる（Tangible results)」という信念のもとコンサルティング活動を行っている。戦略系のコンサルティングファームは一般的に戦略の提案まででサービスを終了する企業が多いが、A.T. カーニーの場合は提案だけに留まることなく、その実行支援までコミットすることを重要視している。

クライアント先を定期的に訪問することは少なくハンズオン形式で常駐するため、A.T. カーニーのコンサルタントほど長い期間をクライアントと共に過ごすファームは少ないといわれている。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、ビジネスアナリスト600万円、コンサルタント800万円、マネージャー 1,000万円、シニアマネージャー 2,000万円、プリンシパル2,500万円、パートナー5,000万円以上と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,000万円	ー	－	約150名

出典：A.T. カーニー年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■PwCストラテジー（Strategy&）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

PwCストラテジー（Strategy&）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部/工学部/工学研究科）
■慶應義塾大学･大学院（法学部/経済学部/理工学研究科）
■一橋大学大学院（商学研究科）
■ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、コロンビア大学ロースクール、コロンビア大学大学院（MBA）、ミシガン大学経営学大学院（MBA）、シカゴ大学等の海外有名大学

PwCストラテジー（Strategy&）の採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、国内では東京大学と慶應義塾大学が非常に多い。海外も含めると、海外有名大学のMBA出身者が大半を占めていることが分かる。

専攻は、法学部・経済学部・工学部と王道の学部が目立つ。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

PwCストラテジー（Strategy&）の特徴･強み･弱み･評判

PwCストラテジー（Strategy&※旧Booz & Company）は、1914年にエドウィン・ブーズにより創業された世界的な歴史ある経営コンサルティング会社であるブーズ・アンド・カンパニーを起源とし、100年以上の深い歴史を持つ経営コンサルティングファーム（厳密にはPwCの戦略コンサルティング部門）である。

創業者のエドウィン・ブーズは、大学で経営学や組織を学び、ブーズ・アンド・カンパニーを設立した。その後、ジェームス・アレン、カール・ハミルトンが同社に参画し、社名をブーズ・アレン・ハミルトンに変更。2008年、戦略コンサルティング部門が独立し、ブーズ・アンド・カンパニーとなった。

2014年4月3日、ブーズ・アンド・カンパニーは、プライスウォーターハウスクーパース（PwC）に買収され、グローバルな統合手続きを完了。その後、ブーズ・アンド・カンパニーは、その名称を「Strategy&（ストラテジーアンド）」に変更し、PwCの戦略コンサルティング部門となった背景がある。

国内従業員数は約100名と少数精鋭で戦略コンサルティング事業を運営している。PwCストラテジーが戦略コンサルタントに望む資質は、「①知的タフネス（≒考え抜き、相手に伝える力）」、「②身体的タフネス（≒やり遂げる力）」、「③精神的タフネス（≒楽しむ力）」の三つのタフネスだという。

この三つのタフネスを持ち合わせた上で、コンサルティング業務の本質的な面白さを見出すことができなければ、PwCストラテジーのコンサルタントとして行き抜く事は難しいという。

ブーズ・アンド・カンパニーから引き継いだ戦略コンサルティングという高いブランドを持ちつつ、PwCという大規模な組織のネットワークとノウハウを活用できる点が、Strategy&の最大の特徴である。

大規模な基幹システムの再構築案件においても、PwCストラテジー（Strategy&）が戦略を策定し、PwCコンサルティングがその戦略に基づいてシステム開発を推進するケースもあるという。

特にシステム関連のプロジェクトでは、PwCストラテジー（Strategy&）がシステムを構築することはほとんどなく、グループ会社のPwCやパートナー企業の統括を担当する立場であることが多い。

そのような意味で、業務改善やシステム系等のいわゆる経営コンサルティングとはいえないSIer寄りの案件はPwCのコンサルタントが担当するため、PwCストラテジーはピュアな戦略コンサルティング経験を積むには最適な環境ともいえる。

世界各国における民間セクター・公共セクターの双方に対してサービスを提供しており、「プロダクト・ライフ・サイクル」や「サプライ・チェーン・マネジメント」などのコンセプトを生んだことでも知られる。

クライアント企業との実践的な取り組みを通じて「本質的な競争優位」の創出を支援することをミッションとする。世界各国で民間セクター・公共セクターの双方に対してサービスを提供しており、「人的資源のコンセプト」、「プロダクト・ライフサイクル」、「サプライチェーン・マネジメント」、「スマート・カスタマイゼーション」、そして近年では「組織DNA」などの先進的コンセプトを開発していることでも有名。

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、アソシエイト職 600万円、シニアアソシエイト 1,000万円、マネージャー2,000万円、ディレクター 2,500万円と破格の給与水準となっている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,500万円	ー	－	約100名

出典：PwCストラテジー（Strategy&）の年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■ドリームインキュベータ（DI）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

ドリームインキュベータ（DI）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部/経済学部/文学部/工学部/理学部/工学系研究科）
■京都大学･大学院（工学部/理学部/工学研究科/理学研究科）
■慶應義塾大学･大学院（法学部/経済学部/総合政策学部/理工学部/理工学研究科/経営管理研究科）
■一橋大学（法学部/商学部）
■早稲田大学･大学院（商学部/理工学部/理工学研究科/商学研究科）
■東京工業大学･大学院（工学部/工学研究科/社会理工学研究科/情報理工学研究科）
■筑波大学大学院（環境科学研究科）
■電気通信大学（電気通信学部）
■同志社大学（経済学部）
■関西学院大学（経済学部）
■横浜市立大学（商学部）
■中央大学（理工学部）
■日本大学（経済学部）
■ハーバードビジネススクール（MBA）、ミシガン大学大学院（MPA）、マサチューセッツ工科大学スローンスクール、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、カリフォルニア大学バークレー校、ニューヨーク大学スターン校（MBA）、ハーバード大学法科大学院（ハーバードロースクール）の海外有名大学

ドリームインキュベータの採用実績大学・学歴に関しては在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。

採用ページによる公開データによると、過去12年間累計39名の出身大学の内訳は、東京大学21名、京都大学5名、慶應義塾大学5名、東京工業大学3名、早稲田大学3名、一橋大学1名、カリフォルニア大学バークレー校1名)となっている。

ドリームインキュベータの在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、やはり、東京大学、京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学、一橋大学、東京工業大学の6校が目立つ。これらの有名大学あるいはMBAホルダーが在籍コンサルタントの大半を占めているといっても過言ではない。

この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も一桁程度といわれているため入社難易度に関して非常に難関な企業の一つとなっている。

外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはコーポレイト・ディレクション（CDI）、経営共創基盤（IGPI）、日本経営システム（JMS）、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所（MRI）、野村総合研究所コンサルティング部門（NRI）等が存在する。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

ドリームインキュベータ（DI）の特徴･強み･弱み･評判

株式会社ドリームインキュベータ（Dream Incubator Inc.）は、東京都千代田区に本社を置き、成長に関わるテーマを中心に、企業に対するコンサルティング、事業・産業プロデュース等のプロフェッショナルサービスを提供している。

一般的には日系の経営コンサルティングファームとして知られる。ボストンコンサルティンググループ（BCG）の日本代表であった堀紘一氏が、同社の精鋭幹部を引き連れ2000年（平成12年）に創立。ドリームインキュベータの従業員数は現在では約400名までに増加している。

外資系戦略コンサルティングファームによって、欧米で作られたグローバルな経営手法が、日本を始め世界的に広められてきたが、ドリームインキュベータが取り組んでいるのは、日本でうまれた優れた考え方や手法を、アジアを中心に海外に広め、アジアとして一緒に成長していこうというものである。

ドリームインキュベータ創業後、大企業・官庁・ベンチャーと共に事業創造に取り組み続ける中で、事業モデルを進化させ、現在では事業創造を総合的に支援する「Business Producing Company」として活動している。

ドリームインキュベータの社是は、「1.人々の役に立つ（事業の存在理由がある）」、「2.利益を創出する（事業が付加価値を生む）」、「3.成長する（事業が社会的影響を持つ）」、「4.分かち合う（事業が社会に調和する）」である。

ドリームインキュベータでは、コンサルティング業務をビジネスプロデュース業務と位置づけ、戦略案や情報を提供するだけでなく、成長企業に投資を実施する投資ファンドと類似する事業も展開している。

ドリームインキュベータが求める人材像は、「1.ベースとなる人間力」、「2.構想・戦略策定力」、「3.社内外ドライブ力」、「4.他人に無い”何か”」の4項目である。これらの素養を備えた人物が採用され、ビジネスプロデューサーとして入社し、マネジャー、シニアマネジャー、執行役員というキャリアパスを歩んでいる。

ドリームインキュベータのプロフェッショナルサービスは、戦略コンサルティングをベースとしつつも、ビジネス環境の変化を捉え、産業を越えた視野・発想で企業や政府と連携しながら事業、産業の創出を目指すビジネスプロデュース、産業プロデュースに特徴がある。

その為、社内には戦略コンサルタント以外に、技術専門家、政策専門家、法務専門家、公認会計士、インベストメントバンカーなど、様々な分野のプロフェショナル（同社ではビジネスプロデューサー（BP）と呼ぶ)を擁している。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
ー	ー	ー	約100名

出典：ドリームインキュベータの年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■経営共創基盤（IGPI）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

経営共創基盤（IGPI）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（農学生命科学研究科、理学系研究科、新領域創成科学研究科、法学部、工学部）
■京都大学･大学院（工学研究科）
■東京工業大学･大学院（情報理工学研究科）
■一橋大学･大学院（商学研究科）
■大阪大学
■東北大学（工学部）
■北海道大学
■名古屋市立大学（経済学部）
■慶應義塾大学･大学院（経済学部、商学部）
■早稲田大学･大学院（政治経済学部、法学部、教育学部）
■上智大学
■立教大学（経営学部）
■中央大学（商学部）
■東京女子大学（文理学部）
■立命館大学（法学部）
■ケンブリッジ大学（MBA）、コロンビア大学（MAB）、レスター大学修士（MBA）、ランカスター大学修士（MS in Finance）、ハーバードビジネススクール（AMP）、ワシントン大学ロースクール、ウェールズ大学（MBA）、ロンドン大学経済大学院（LSE）、スタンフォード大学（MBA）、ケースウェスタンリザーブ大学（MBA）

採用実績大学・学歴に関しては在籍コンサルタントの経歴を基にヒューマンデザイン総合研究所の独自の見解を記述すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。

しかし、ポテンシャルと実績が伴えば、立教大学や中央大学、立命館大学といったMARCH・関関同立レベルでも入社することは可能と思われる。

この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も一桁程度といわれているため入社難易度に関して非常に難関な企業の一つとなっている。外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはドリームインキュベータ（DI）、コーポレイトディレクション（CDI）、日本経営システム（JMS）、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所（MRI）、野村総合研究所コンサルティング部門（NRI）等が存在する。

経営共創基盤（IGPI）の特徴･強み･弱み･評判

株式会社経営共創基盤（Industrial Growth Platform, Inc.: IGPI）は、日本東京都千代田区に本社を置くハンズオン型コンサルティング会社。略称はIGPI。

経営共創基盤（IGPI）の代表者かつ設立者の冨山和彦氏は、カネボウやぴあなど、数多くの企業再生に携わり、「カリスマ再生請負人」といわれる有名な経営コンサルタントである。冨山和彦氏の人脈経由の案件受注も多いとの情報が入っている。

冨山和彦氏は東大在学中に司法試験に合格後、新卒でボストン・コンサルティング・グループ（BCG）に入社。コーポレイトディレクションの設立に携わった後に、スタンフォード大学経営学修士（MBA）を取得。その後、経営共創基盤（IGPI）を設立するという輝かしい経歴を持つ。近著に、『なぜローカル経済から日本は甦るのか　GとLの経済成長戦略』『選択と捨象』『決定版これがガバナンス経営だ!』『AI経営で会社は甦る』等がある。

経営共創基盤の設立は2007年とコンサルティングファームの中では新しい部類に入る。事業戦略立案（経営コンサルティング）やM&A実行支援（財務アドバイザリー業務）を行う。「産業再生機構」の元中心メンバーによって設立された。

経営共創基盤は出資も行うため、多くの連結子会社を保有している。このため、全体の従業員数は約5,200名だが、プロフェッショナルと呼ばれるコンサルタントは約220名規模となっている。

経営共創基盤の連結子会社には、みちのりホールディングス、株式会社みちのりトラベルジャパン、益基譜管理諮詢有限公司、Industrial Growth Platform Pte. Ltd.、株式会社南紀白浜エアポート、株式会社IGPIビジネスアナリティクス&インテリジェンス、株式会社IGPIテクノロジーがある。

企業規模・事業ステージ、局面に応じた最適な提案・サービスを提供することで、企業価値や事業価値の向上に貢献する経営支援を担う企業である。クライアントは大企業だけでなくベンチャー企業や官公庁と幅広く、またサービスの内容も事業戦略立案やM&Aアドバイザリーから自己投資等によるハンズオン（常駐協業型）経営支援まで、オーダーメイド型の経営支援を行っている。

経営共創基盤（IGPI）の特徴・強みの一つとして、「多様な人材によるソリューションの提供」が挙げられる。経営共創基盤は企業経営経験者、経営コンサルタント、会計士、税理士、弁護士といった多様なバックグラウンドのプロフェッショナルで構成されており、こうした多様性の中で柔軟かつ論理的な思考により問題解決を行う。

経営層から事業の最前線の現場まで、変革を成し遂げるための要所に経営共創基盤のスタッフが深く入り込み、粘り強い協業により変革を実現する。また、経営共創基盤のコンサルティングのスタイルにも特徴があり、長期的・持続的な企業価値・事業価値の向上を目的とした『常駐協業（ハンズオン）型成長支援』スタイルでクライアント企業とリスクを共有した長期間のコミットを伴うコンサルティングに携わることができる稀なファームといわれている。

具体的には、「①クライアントの資金ニーズに対して必要に応じて経営共創基盤自らの資本を投下することでリスクを共有する立場から成長・再生をサポート」、「②経営共創基盤のコンサルタントをクライアント企業の経営者として転籍させ数年間という時間軸で転籍先企業の企業価値を上げる」等のソリューションを提供している。

また、産業再生機構の中心メンバーにより設立されたという経緯もあり、企業再生にも大きな強みを持ち、経営コンサルティングファームでありながら、投資ファンド的な側面も持ち合わせている。加えていえば、元産業再生機構故に、政府系の官公庁関連の案件が多いとの情報も入っている。

ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、経営共創基盤の年収は、アソシエイト600万円、マネージャー 1000万円、ディレクター2000万円と破格の給与水準となっており、平均年収は1,000万円程度との情報が入っている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,000万円	－	－	約220名

出典：経営共創基盤（IGPI）の年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■日本経営システム（JMS）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

日本経営システム（JMS）の採用実績大学･学歴･専攻

■東京大学･大学院（法学部、工学部、教養学部）
■京都大学･大学院（経済学部、公共政策教育部）
■東京工業大学･大学院（社会理工学研究科）
■一橋大学･大学院（商学部、経済学部、商学研究科、経済学研究科）
■大阪大学（法学部）
■東北大学（経済学部）
■横浜国立大学（経営学部）
■慶應義塾大学･大学院（法学部、商学部、総合政策学部、理工学研究科、法学研究科、商学研究科、政策・メディア研究科、システムデザインマネジメント研究科）
■早稲田大学･大学院（創造理工学部、基幹理工学研究科、会計研究科）

日本経営システムの採用実績大学・学歴に関して、直近5年間の採用実績と在籍コンサルタントの経歴を見てみると、「①東京大学」、「②京都大学」、「③一橋大学」、「④東京工業大学」、「⑤慶應義塾大学」、「⑥早稲田大学」の6大学の出身者で採用実績の100％が占められている。

また、採用ページによる公開データによると採用実績上位5校は、「①東京大学・大学院」、「②一橋大学・大学院」、「③東京工業大学・大学院」、「④慶應義塾大学・大学院」、「⑤早稲田大学・大学院」と発表されている。

基本的に東大出身者しか採用しない日本興業銀行の採用の流れを汲んだ採用が行われている可能性が高く、MARCH・関関同立クラスは採用対象外となっている可能性が高い。

この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も1～4名程度となっているため、入社難易度については非常に難関な企業の一つとなっている。

外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはドリームインキュベータ（DI）、コーポレイトディレクション（CDI）、経営共創基盤（IGPI）、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所（MRI）、野村総合研究所コンサルティング部門（NRI）等が存在する。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

日本経営システム（JMS）の特徴･強み･弱み･評判

日本経営システム株式会社（JMS：Japan Magement Systems, Inc.）は、1970年に日本興業銀行経営研究部（現みずほフィナンシャルグループ）を母体に設立された経営コンサルティング会社。

日本経営システム設立母体の日本興業銀行（英称：The Industrial Bank of Japan, Limited、通称：興銀）は明治維新後の重工業の発展や第二次世界大戦後の復興と高度経済成長を金融面で支えたことで有名であり、現在のみずほ銀行の前身である。

日本興業銀行から派生して設立された経営コンサルティングファームであるため、設立当時は、「日本興業経営研究所」といった名称が考案された経緯があったとのことであるが、”日本興業銀行”や”みずほ”といった名称が社名に使用されていない。

「日本経営システム」という銀行名を含まない名称の背景には、「みずほ総合研究所」や「みずほ情報総研」のようなみずほフィナンシャルグループの子会社という位置づけではなく、みずほフィナンシャルグループと連携はしつつも、真の意味でクライアントに寄り添うために銀行サイドに寄り過ぎない第三者としての立場を堅持し、優れた広義の経営システムを構築するとの意味を含まれているとの独自の情報が入っている。

日本経営システムの設立母体であるみずほフィナンシャルグループ（旧日本興業銀行）とも緊密に連携し、重要な経営コンサルティング機能を担っている。

「シンクタンクに特化するみずほ総合研究所」や「ITに特化するみずほ情報総研」が弱い経営コンサルティング機能を日本経営システムが補完している。

外資戦略系ファームと同様に、日本経営システムの従業員数は約80名と非常に少数精鋭で運営されている。設立から現在まで約2,000以上のプロジェクトで得た知見と独自の手法を活かし、幅広い業種・テーマでのコンサルティングを実施している。

月刊誌「経営シリーズ」を創業時から発行し、上場企業の過半のトップマネジメントに知られ、極めて多くの経営者、経営幹部に読まれている。その一方で、日本経営システムのコンサルタントは黒子に徹する姿勢を徹底しており、名を残さないことを一流のコンサルタントと定義している。このため、自社公式HPや経済紙、メディアに在籍コンサルタントを露出させない方針が取られている。

日本興業銀行は東京大学出身者を中心としており、東大以外の国私立大学からは各数名しか入れないと噂されるエリート集団として有名。日本興業銀行の出身者としては、現みずほフィナンシャルグループ社長の佐藤康博氏や楽天株式会社創業者の三木谷浩史氏が有名である。

日本経営システムのコンサルタントはそれぞれのコンサルタントが特定の専門領域を持ちつつも、戦略立案や人事制度設計、事業再生、新規事業開発、組織・風土改革、業務改革・情報システム、マーケティング、生産・物流など非常に幅広い領域に精通し、クライアント企業の経営課題解決の支援を行うことを求められ、将来的にはジェネラルコンサルタントを目指すことが求められることで知られている。銀行系ということから、企業再生に強みを持つとの独自情報も入っている。

クライアント企業の業種や規模も、製造業から流通・サービス業等の様々な業種に渡り、大企業から中堅、ベンチャー企業まで規模を問わず幅広く対応している。日本経営システムのコンサルタントは顧客企業に常駐することでプロジェクトの掛け持ちをせず、一つのプロジェクトに完全専従しクライアントとの協同作業を重視したコンサルティングスタイルを採用している。

このような常駐かつ専従という独自のコンサルティングスタイルは、クライアント企業の課題解決を最重要視した利益重視ではないコンサルティング形態ともいえる。顧客企業に寄り添った経営コンサルティングスタイルの結果として、顧客企業から繰り返し注文を受けるリピート率は8割を超えているという。

上述の独自のコンサルティングの姿勢を徹底追及する意味もあり、新卒採用のみを行い中途採用を基本的には実施していないといわれている。また、「Up or Out（昇進するか、さもなくば去れ）」が基本方針となっている外資系の経営コンサルティングファームとは大きく異なり、「一人の例外もなく優れたコンサルタントに育てる」という独自の人材育成方針を掲げていることも大きな特徴の一つであるといえる。

本ヒューマンデザイン総合研究所の独自の調査によると、日本経営システムは年棒制ではなく月給制を採用しており、初任給は大学院卒で約400,000円、学部卒で350,000円。1年の年収は約600万円となっており非常に高い水準となっている。平均年収は1,200万程度との情報も入っている。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
1,200万円	15.0年	－	約80名

出典：日本経営システム（JMS）の年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

■三菱総合研究所（MRI）の就職偏差値･年収･強み･弱み･特徴

三菱総合研究所（MRI）の採用実績大学･学歴･専攻

●国立大学
■東京大学･大学院、■京都大学･大学院
■東京工業大学･大学院、■一橋大学･大学院
■大阪大学･大学院、■東北大学･大学院
■名古屋大学大学院、■北海道大学大学院
■九州大学大学院、■神戸大学大学院
■筑波大学･大学院、■横浜国立大学大学院
■京都工芸繊維大学大学院、■名古屋工業大学大学院
■お茶の水女子大学･大学院、■東京医科歯科大学大学院
■電気通信大学･大学院、■首都大学東京大学院
■大阪府立大学大学院、■千葉大学大学院
■広島大学大学院、■岡山大学大学院
■政策研究大学院大学、■奈良女子大学大学院
■岐阜大学大学院、■信州大学大学院
■岐阜大学大学院、■静岡大学大学院
■新潟大学大学院

●私立大学
■慶應義塾大学･大学院、■早稲田大学･大学院
■上智大学大学院、■東京理科大学･大学院
■同志社大学大学院、■中央大学
■立命館大学大学院、■津田塾大学･大学院
■東京女子医科大学大学院、■東洋大学
■東京女子大学、■青山学院大学
■イェール大学、ウェルズリー大学、オクラホマ州立大学、ケンブリッジ大学、コロンビア大学、ノースウエスタン大学、ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学、ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン、ロンドン大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス等の海外有名大学

ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査によると、三菱総合研究所の採用傾向として、理系の大学院卒が多い。

採用実績状況を調査した結果、毎年30名～40名規模の新卒採用を行っている。

少数精鋭のコンサルティングファームよりは門出を広く採用しているものの、国立大学の最低ラインは静岡大学や新潟大学、私立大学の最低ラインは中央大学や立命館大学とそれなりに難易度が高い大学となっている。

三菱総合研究所（MRI）の特徴･強み･弱み

株式会社三菱総合研究所（Mitsubishi Research Institute,Inc.）は、東京都千代田区永田町二丁目10番3号に本社を置く、日本のシンクタンク、システム開発会社でシステムインテグレーター（ユーザー系）。略称は、MRI または三菱総研。

三菱創業100周年の記念事業として、三菱グループ各社の共同出資により設立された。政府、官公庁、地方公共団体等から委託される各種調査研究に強みを持つ。

かつては、売上・営利重視の色は比較的薄く、公への貢献を重視していた。研究分野は政策、科学技術、経済・金融など、多岐にわたっていて、大きなシステム部門は持ってはいなかった。近年は経営陣および主要株主の意向により、売上・利益を最重視する「普通の会社」に転換した組織運営がなされている。

市場規模が大きいITソリューション事業の拡大方針を明確にしており、ITソリューション事業部門の拡大、システム開発会社であるダイヤモンドコンピューターサービス（現在の三菱総研DCS）の連結子会社化、三菱UFJフィナンシャル・グループとの業務提携などの施策をとっている。連結売上高・純利益の半分以上を、三菱総研DCSが占める。

年収	平均勤続年数	平均年齢	日本国内
956万円	16.1年	42.6歳	約900名

出典：三菱総合研究所の年収・就職偏差値･就職難易度ランキング

本記事では、上記のコンサルティング業界、シンクタンク業界の就職偏差値ランキング含め、多くの各企業の情報を記載してきた。読者の就職活動の助けとなれば幸いである。

■大リストラ時代でも一生安泰の生活を送れる企業はどこか!?

長年に渡り、業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。

本ヒューマンデザイン総合研究所では、『就職活動生と転職希望者が知らないと後悔する超優良企業リスト』を作成しました。

結論から伝えると、リーマンショックや東日本大震災、コロナショックといった大恐慌でも、業績が悪化しにくい企業のリスト。

言い換えれば、『一度就職さえしてしまえば、定年まで安定した人生を送れる可能性が非常に高い超優良企業のリスト』です。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。

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