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コンサルティング・シンクタンク業界就職偏差値ランキング

コンサルティング・シンクタンクの就職偏差値・就職難易度・年収比較ランキング

コンサルティング業界、あるいはシンクタンク業界といえば新卒の就職活動生だけでなく、転職活動者にとっても大人気の業界である。

1つの企業で長く勤める場合、一つの業界、自社という一つの組織に染まってしまい、他社で通用するスキルを身に付けることは非常に困難な環境に身を置くことになる。

特に大企業の場合、業務が細分化され、各社員に割り振られる分業体制が採用されているため、まとまったスキルが身に付かないケースが多い。つまり、その本人が優秀かどうかといったことは関係なく、自分1人で何かを成し遂げる経験や実績を積み、一貫したスキルを身に付けることがほぼ難しい環境に置かれてしまう。

終身雇用が崩壊し、独立独歩で生きていかなくてはならない現代の日本で、どこの会社でも通用するスキルを身に付けるためにコンサルティングファーム、シンクタンクに入社することを望む人は数え切れない。

 

 

 

コンサルティング業界が就職偏差値ランキングで上位の理由は?

就職活動生がコンサルティングファーム・シンクタンクを志望する理由とは!?

特に、大規模化が進む近年のコンサルティングファーム・シンクタンクでは、「①戦略やM&A、人事、ITといったサービスライン」と「②自動車やエネルギー、金融、製薬といったインダストリーライン」のマトリクスで組織を形成しているケースが多く見受けられる(デロイトトーマツコンサルティングやPwC、野村総合研究所等)。

①のサービスラインに所属する場合、戦略専門、M&A専門、人事専門のコンサルタントとなり、②のインダストリーに所属する場合、自動車専門、エネルギー専門、金融専門のコンサルタントとなる。

どのような領域を自分自身の専門領域とするかで多少の変動はあるものの、複数の企業で通用する高い専門性を保有するいわゆるスペシャリストに該当するコンサルタントの市場価値は非常に高い。

一方、事業会社に長く勤め、会社のジョブローテーション制度に従って、営業を3年、経営企画を3年、人事を3年といった複数領域を短期間経験することでキャリアを形成するいわゆるジェネラリストの市場価値は低い。

大企業で40代や50代でリストラ対象となり、会社を退職した後、どこの会社にも拾って貰えない問題の理由はここにある。高い専門性を持たず、前に務めていた会社でのみ通用するスキルしか保有しない40代や50代を雇いたがる会社は非常に稀である。

終身雇用が崩壊し、大企業が好業績でもリストラを行う中、どこの会社でも通用するスペシャリスト型の人材を目指すことが安定した生活を送る上で必須用件になっているともいえる。

 

コンサルティング・シンクタンクの就職偏差値ランキングとは!?

話は逸れるが、本記事の読者は就職偏差値ランキングという言葉をご存知だろうか?就職活動生や転職希望者が企業選択や就職難易度の指標として「就職偏差値ランキング」が存在する。

そして、当然、コンサルティング業界およびシンクタンク業界においても、このような就職偏差値ランキングなるものが存在する。参考程度に、以下にWeb上に特に多く出回っているコンサルティング業界の就職偏差値ランキングを引用しよう。

就職偏差値ランキングの上位にランクインしている企業を見てみると、外資系ではマッキンゼーアンドカンパニーやボストンコンサルティングといった戦略系の経営コンサルティングファームが目立ち、日系では銀行系のコンサルティングファーム・シンクタンクの存在が目立つ。

景気が良いほどコンサルティング・シンクタンク業界は拡大する傾向にある。このため、特に最近では人手が足りないとの声が多く聞かれる。

戦略系、会計系、組織・人事系、M&A系、IT系とそれぞれのコンサルティングファーム、シンクタンクで求める人材像やスペックは異なるが、どの企業も競争力の源泉は優秀な人材であるため、競争力に成り得る優秀な人材の確保できるかどうかが企業の成長の鍵となっている。

 

 

 

世間で出回っている就職偏差値ランキングは、企業名を略称で表記する傾向があり、非常に分かりづらいため、以下は当研究所にて企業名を正式名称に修正したものとなる。

以下は、一番多くのサイトで紹介されている就職偏差値ランキングからコンサルティングファームとシンクタンクのみを抜粋したものである。

コンサルティング・シンクタンク業界就職偏差値ランキング①

【74】マッキンゼー・アンド・カンパニー 
【73】ボストン・コンサルティング(BCG)
【72】ベイン・アンド・カンパニー 
【71】ブーズ・アンド・カンパニー A.T.カーニー 
【70】ローランド・ベルガー(RB) アーサー・D・リトル(ADL)
【69】三菱総合研究所(MRI) アクセンチュア(戦略)

【68】ドリームインキュベータ(DI)
【67】-
【66】-
【65】野村総合研究所(コンサル) デロイト・トーマツ・コンサルティング(DTC)
【64】コーポレイト・ディレクション(CDI) 日本経営システム(JMS) 三菱UFJリサーチ&コンサルティング PwC IBM(コンサル)

【63】NTTデータ経営研究所 EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング
【62】日本総合研究所(コンサル) みずほ総合研究所
【61】大和総研(リサーチ) みずほ情報総研(リサーチ) IBM(IT)
【60】-
【59】アクセンチュア(非戦略)

【58】野村総合研究所(IT)
【57】富士通総研 日本能率協会コンサルティング
【56】日本総合研究所(IT) アビームコンサルティング
【55】日立コンサルティング 三井倉庫 大和総研(IT) みずほ情報総研(IT)
出典「就職偏差値ランキング委員会ー文系就職偏差値ランキング」

 

 

 

続いて、ご紹介するのはコンサルティングファーム業界とシンクタンク業界に特化した就職偏差値ランキングの2020年の最新の就職偏差値ランキングだという。

コンサルティング・シンクタンク業界就職偏差値ランキング②

【76】マッキンゼー・アンド・カンパニー
【75】ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)
【74】ベインアンドカンパニー
====東大・京大(法・経済・理系大学院卒)・有名海外大学以上妥当====
【73】Strategy&(旧ブーズアンドカンパニー)A.T.カーニー
【72】ローランド・ベルガー アーサー・D・リトル
【71】アクセンチュア(戦略)
【70】三菱総合研究所(MRI) ドリームインキュベータ(DI)
【69】野村総合研究所(コンサルタント) デロイトトーマツコンサルティング(DTC)
【68】三菱UFJリサーチ&コンサルティング 日本経営システム コーポレイトディレクション
【67】NTTデータ経営研究所 PwC IBM(コンサルタント)
【66】日本総合研究所(コンサルタント) みずほ総研(コンサルタント) EYアドバイザリー
==東大・京大・一橋・東工・早慶上位学部(法・経済・政経・理工)以上妥当==
【65】大和総合研究所(リサーチ) みずほ情報総研(リサーチ)
【64】シグマクシス クニエ リヴァンプ アクセンチュア(非戦略) IBM(IT)
【63】野村総合研究所(ITソリューション)
【62】富士通総研 日本能率協会コンサルティング 日本総研(IT)
【61】みずほ情報総研(IT) アビームコンサルティング レイヤーズコンサルティング
【60】日立コンサルティング 大和総研(IT) スカイライトコンサルティング
====旧帝大下位・早慶下位学部(その他)・上智ICU・上位国立以上妥当===
【59】価値総合研究所 社会経済生産性本部 シンプレクス
【58】フューチャーアーキテクト
【57】ケンブリッジテクノロジーパートナーズ
【56】山田ビジネスコンサルティング トーマツイノベーション
【55】プラウドフットジャパン ビジネスブレイン太田昭和
【54】船井総研 インタープライズコンサルティング タナベ経営
【53】KCCSマネジメントコンサルティング NIコンサルティング
【52】ビジネスコンサルタント アックスコンサルティング
=======中堅国立大・MARCH関関同立以上妥当=======

算出根拠としては、年収や高学歴比率、平均勤続年数、3年以内離職率等々が考えられるが、察するにそのような定量的な指標を用いてこの就職偏差値ランキングというものが作成されたのだろうか?

 

 

 

続いてご紹介するのは、前述と同様に、コンサルティングファーム業界とシンクタンク業界に特化した就職偏差値ランキングの2020年の最新の就職偏差値ランキングの2種類目である。

コンサルティング・シンクタンク業界就職偏差値ランキング③

【70】ボストン・コンサルティング・グループ(戦) マッキンゼー・アンド・カンパニー(戦)
【69】ベイン・アンド・カンパニー (戦) Strategy&(旧ブーズアンドカンパニー)(戦)
【68】A.T.カーニー(戦)
【67】アクセンチュア(戦) アーサー・D・リトル(戦) ローランド・ベルガー(戦)
【66】三菱総合研究所(シンクタンク) ドリームインキュベータ(戦) デロイトトーマツコンサルティング(総)
【65】日本経営システム(戦) 野村総合研究所(戦) 三菱UFJリサーチ&コンサル(シンクタンク) PwC(総)
【64】コーポレイトディレクション(戦) 日本総合研究所(コンサルタント) みずほ総合研究所
【63】野村総合研究所(IT) シグマクシス クニエ 大和総研(コンサルタント) EYアドバイザリー IBM(コンサルタント)
【62】社会経済生産性本部
【61】IBM(IT) アビームコンサルティング 日本能率協会コンサルティング
【60】船井総研(総) アクセンチュア(非戦略) 日本総合研究所(IT)、
【59】大和総研(IT) 日本オラクル(IT)
【58】NTTデータ(IT) 日立製作所(IT) フューチャーアーキテクト(IT)
【57】みずほ情報総研(IT)
【56】日本総合研究所(IT) タナベ経営
【55】日本ユニシス(IT) ビジネスコンサルタント
【54】ケンブリッジテクノロジーパートナーズ(IT)
【52】電通ISID(IT) インクス(IT) シンプレクステクノロジー(IT)

 

 

 

高給派遣と称される名ばかりコンサルタントには要注意!!

就職活動生が知るべき増殖中の名ばかりコンサルタントとは!?

事業戦略やM&A、企業再生、人事戦略といったピュアな経営コンサルティング業務に関わりたいと考える場合、会計系コンサルティングファーム(デロイトやPwC、EY等)、総合系コンサルティングファーム(シグマクシス、ベイカレント等)、IT系コンサルティングファーム(アクセンチュア、アビームコンサルティング等)に入社時には細心の注意が必要である。

企業や配属部署によっては経営コンサルティングファームとは名ばかりで、実際にはSIerと変わらないシステム開発業務やRPA導入業務、あるいは高給派遣社員とも称されるPMO案件(Project Management Office:プロジェクトマネジメントオフィス)といった付加価値が低い業務を担当する可能性が高い。

なお、コンサルティング業界を志望する読者にとっては非常に重要なことであるため繰り返すが、コンサルティングファームの規模拡大を受け、コンサルティングとは名ばかりの、『高給派遣社員ともいえる経営コンサルタント』が増加傾向にあることに注意して頂きたい。

PMOといえば響きは良いが、実際の業務は「会議の招集・準備」や「協議の議事録作成」、「進捗状況に関する報告資料の取りまとめ」等々の庶務雑務を中心としたルーティーンワークである。

基幹システムの開発、RPA導入、PMO等々のプロジェクトは、求められる専門性が低く、給料が安い新卒社員や雇ったばかりの中途社員でもやる気と根性でどうにかこなせてしまう領域であるために人材を投入しやすく、それ故に会社としても収益性が高い領域であり、多くのコンサルティングファームの収益源となっている。

有名な外資系のコンサルティングファームでも、デロイトトーマツコンサルティングやPwC、EY等の会計系ファーム、アクセンチュアやアビームコンサルティングといったIT系ファームでも多く受注しているという話が耳に入る。

 

有名なファーム出身者でも名ばかりコンサルの市場価値は低い

多くの企業の人事部も、元コンサルタントの中途採用に慣れ始めており、「基幹システムの開発、RPA導入、PMO」といった案件で職務経歴書が埋められている人物は、採用時に「元経営コンサルタント」として扱われないことが多い。

就職偏差値だけでなく、具体的にどのような案件を担当できるのかという点にも注意し、入社するコンサルティングファーム・シンクタンクを決定すべきなのである。

このような専門性の低い案件を回避したいのであれば、企業規模が小さい戦略系ファームあるいは銀行・証券系コンサルティングファーム・シンクタンクを選ぶことが賢明だろう。企業規模でいえば、50名から最大でも500名規模のコンサルティングファーム・シンクタンクを選ぶと良い。

外資系ファームの代表格でいえば、天下のマッキンゼーアンドカンパニーでも国内従業員数は400名弱、ベインアンドカンパニーは100名弱、ローランドベルガーは約100名、アーサーディーリトルは約50名規模との情報が入っている。

日系ファームの代表格でいえば、ドリームインキュベータのコンサルティング部門が約100名、コーポレイトディレクションが100名弱、経営共創基盤が約200名、日本経営システムが100名弱となっている。

いわゆる企業の経営戦略の策定や買収先企業の選定等のM&A戦略、企業再生、人事戦略・制度設計といったピュアな経営コンサルティング業務は、労働集約型の業務ではなく、”切れ味の良い論理的かつ合理的な判断”が重要視される知識集約型の業務であるため、従業員数がそれほど多く必要ないのである。

その一方で、アクセンチュアの国内従業員数は11,000名を超え、デロイトトーマツコンサルティングもPwCも3,000名弱の大規模な組織となっている。

 

ピュアな経営コンサルティングの専門性と実績が重要!!

同じコンサルティング業界の元コンサルタントといえど、転職市場に出回る人材の希少価値に雲泥の差がある。

どこのファームに所属していたのかよりも、具体的にどのような経験をしてきたのかが問われる。実際にはSIerと変わらないシステム開発業務やRPA導入業務、あるいは高給派遣社員とも称されるPMO案件ばかりを経験した人物が、自分は著名な外資系の経営コンサルティングファームの経営コンサルタントであると転職時の面接でどれほど取り繕ったところで化けの皮は直ぐに剥がれる。

入社後にどのような部署に配属され、企業の経営戦略の策定や買収先企業の選定等のM&A戦略、企業再生、人事制度設計といったピュアな経営コンサルティング業務に入社後に携わることができるかどうかを徹底的に確認することが自己の望むキャリアを形成する上で非常に重要となる。

筆者の周囲でも、コンサルティング業界に憧れ、入社し、システム案件やPMO案件にアサインされ、絶望しながらも激務が当たり前の環境で使い倒され、コンサルタントとしてのキャリアが身に付かないまま転職し、業界を去った人間が数え切れないほど存在する。

また、就職偏差値ランキングには、新卒採用のみを実施しており、戦略系や総合系、IT系といった領域を専門とするコンサルティングファーム、シンクタンクが記載されやすい。

しかし、新卒採用を実施していない企業のほうがピュアなコンサルティング業務を経験できる可能性が高く、長い歴史をもつ名門企業が多いのがこのコンサルティング・シンクタンク業界の特徴でもある。

そのため、上述の就職偏差値ランキングに記載済みの企業含め、ヒューマンデザイン総合研究所が独自に調査しまとめた日本国内で展開しているコンサルティングファーム、シンクタンク、投資ファンドをご紹介する。

 

 

 

コンサルティング・シンクタンク業界主要企業・就職偏差値上位企業

●戦略系コンサルティングファーム・シンクタンク
マッキンゼー・アンド・カンパニー(MCK)、ボストン・コンサルティング(BCG)、ベイン・アンド・カンパニー、A.T.カーニー(ATK)、アーサー・D・リトル(ADL)、ローランド・ベルガー(RB)、オリバー・ワイマン、ZSアソシエイツ、L.E.K.コンサルティング、アクセンチュア(戦略)、PwCStrategy&(旧ブーズ・アンド・カンパニー)、マース・アンド・コー・コンサルティング、ドリームインキュベータ(DI)、コーポレイトディレクション(CDI)、経営共創基盤(IGPI)、P&E Directions等々
●会計系コンサルティングファーム
デロイトトーマツコンサルティング(DTC)、PwCコンサルティング、EYアドバイザリー・アンド・コンサルティング、KPMGコンサルティング
●人事・組織系コンサルティングファーム・シンクタンク
マーサー・ジャパン、ウイリス・タワーズワトソン、コーン・フェリー・ヘイグループ、リクルートワークス研究所、産業能率大学総合研究所、パーソル総合研究所、富士ゼロックス総合教育研究所、パソナ総合研究所、クレイアコンサルティング、リクルートマネジメントソリューションズ等々
●M&Aアドバイザリーファーム
GCAサヴィアン、デロイトトーマツファイナンシャルアドバイザリー、PwCアドバイザリー、EYトランザクション・アドバイザリー・サービス、日本M&Aセンター、フロンティア・マネジメント等々
●銀行・証券・財閥系コンサルティングファーム・シンクタンク
三菱総合研究所(MRI)、野村総合研究所(NRI)、三菱UFJリサーチ&コンサルティング(MURC)、日本経営システム(JMS)、みずほ総合研究所、みずほ情報総研、日本総合研究所(JRI)、大和総研、価値総合研究所、浜銀総研等々
●IT系コンサルティングファーム・シンクタンク
アクセンチュア(非戦略)、キャップジェミニ、ガートナージャパン、野村総合研究所、NTTデータ経営研究所、アビームコンサルティング、クニエ、富士通総研、スカイライトコンサルティング、ケンブリッジテクノロジーパートナーズ、フューチャーアーキテクト、日立コンサルティング、ウルシステムズ、CDIソリューションズ、レイヤーズコンサルティング、シンプレクスコンサルティング、アバナード、パシフィックビジネス、電通国際情報サービス、ワークスアプリケーションズ、タタコンサルタンシーサービシズ等々
●総合系コンサルティングファーム・シンクタンク
船井総合研究所、日本能率協会コンサルティング、シグマクシス、社会経済生産性本部、ベイカレントコンサルティング、ビジネスブレイン太田昭和、朝日ビジネスコンサルティング、タナベ経営、ビジネスコンサルタント、ジェムコ日本経営、ジェネックスパートナーズ、カートサーモン、博報堂コンサルティング、山田ビジネスコンサルティング、プロレド・パートナーズ、NBCコンサルタンツ、リブコンサルティング、フィールド・マネージメント等々
●投資ファンド・ベンチャーキャピタル
ベインキャピタル、ペルミラ、カーライル・ジャパン、KKRジャパン、WLロス・アンド・カンパニー、サーベラズジャパン、MBKパートナーズ、サードポイント、村上ファンド、ジャフコ、リヴァンプ、日本アジア投資、東京海上キャピタル、丸の内キャピタル、ジャパンインダストリアルソリューションズ、ストラテジックキャピタル、C&Iホールディングス、エフィッシモキャピタルマネージメント、レノ、ユニゾン・キャピタル、アドバンテッジパートナーズ、ポラリスキャピタル、ニューホライズンキャピタル、日本産業推進機構、ACAグループ、あすかアセットマネジメント等々

 

 

 

以下は、コンサルティング業界でも代表的なマッキンゼーアンドカンパニーの平均年収、平均勤続年数、平均年齢、従業員数、事業概要を掲載する。

マッキンゼーアンドカンパニーの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

マッキンゼーアンドカンパニーの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部/教養学部/教育学部/工学部/理学部/人文学研究科/工学系研究科)
京都大学・大学院(工学部)
慶應義塾大学・大学院(法学部/経済学部/商学部/文学部/理工学部/理工学研究科)
一橋大学・大学院(経済学部)
早稲田大学・大学院
東京工業大学・大学院(理学部/理工学研究科)
東北大学(工学部)
大阪大学(法学部/工学部)

津田塾大学
スタンフォード大学ビジネススクール、ハーバードビジネススクール(MBA)、マサチューセッツ工科大学スローンスクール、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、カリフォルニア大学バークレー校、ケンブリッジ大学大学院(MBA)、イェール大学、ペンシルバニア大学大学院ウォートン校(MBA)、ハンブルク大学大学院、ミシガン大学経営学大学院(MBA)、カーネギーメロン大学経営大学院、スタンフォード大学、ハーバード大学法科大学院(ハーバードロースクール)、コロンビア大学大学院、ミラノ大学、テキサス大学経営大学院(MBA)、ノースカロライナ大学大学院、オックスフォード大学、ソウル大学、シカゴ大学大学院(MBA)、ケロッグ大学大学院(MBA)、デューク大学大学院(MBA)の海外有名大学

マッキンゼーアンドカンパニーの特徴・強み・弱み

 数あるコンサルティングファームの中でも「ザ・ファーム」と呼ばれ、別格なのがマッキンゼーである。従業員数は約17000名(国内:約200名)、設立1926年、英名McKinsey & Company, Inc.となっている。

 マッキンゼー・アンド・カンパニー(McKinsey & Company, Inc.)は、1926年にシカゴ大学経営学部教授のジェームズ・O・マッキンゼーにより設立された、アメリカ合衆国に本社を置くコンサルティング会社。社名の「カンパニー」は「仲間達」の意味。

 マッキンゼー・アンド・カンパニーはOne Firm(一つの組織)」という企業理念に沿って、企業戦略、組織変革、事業部戦略、M&Aなどに関して質の高いソリューションを幅広い顧客層に一貫して提供してきた実績がある。

 このような長期に渡る実績が信頼と圧倒的なブランド力を生み、その結果としてマッキンゼーが扱う案件の大半は、全社的な経営戦略立案、企業統合・買収などのクライアントの業績を左右する案件となっている。

 採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 1926年、カーニー&マッキンゼーという1つのファームから、マッキンゼ-&カンパニーとA.T.カーニーの2つに分かれて、米国にオフィスを開設。米国、欧州、アジア、南米、東欧など世界60カ国に105以上の社を持つグローバルな戦略系コンサルティングファームとして知られる。

 1971年、東京に日本支社を開設。港区六本木一丁目のアークヒルズ仙石山森タワーにオフィスを構える。1971年、東京に日本支社を開設。大前研一や、モバゲーの創始者、Denaの南場智子、石井てるみさん、衆議院議員の江端貴子などがマッキンゼーの出身者。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト1400万円、コンサルタント 1500万円、マネージャー職 1800万円、シニアマネージャー 2000万円、パートナー職 5000万円以上と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,500万円 約200名

出典:マッキンゼーアンドカンパニーの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

ボストンコンサルティンググループの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

ボストンコンサルティンググループ(BCG)の採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部/文学部/教養学部/工学部/理学部/工学系研究科/農学研究科/総合文化研究科/新領域創成科学研究科/学際情報学府)
京都大学・大学院(法学部/経済学部/文学部/教育学部/工学部)
慶應義塾大学・大学院(経済学部/理工学部/総合政策学部/環境情報学部/経営管理研究科(MBA)/理工学研究科)
一橋大学・大学院(商学部/経済学部/社会学部/社会学研究科)
早稲田大学・大学院(政治経済学部/理工学部/理工学研究科)
東京工業大学・大学院(工学部/理学部/情報理工学研究科)
大阪大学(経済学部/工学部/工学研究科)
明治大学(政治経済学部)
シカゴ大学経営大学院(MBA)、スタンフォード大学大学院(経営工学修士)、カルフォルニア大学バークレー校(工学修士)、マサチューセッツ工科大学スローン大学経営大学院(MBA)、INSEAD(インシアード)(MBA)、ロンドンスクールオブエコノミクス(MSc)、南カルフォルニア大学大学院(MBA)、カーネギーメロン大学大学院(MBA)、ノースウェスタン大学ケロッグ校(MBA)、ハーバード大学大学院(MBA)、ハーバード大学政治学部、HEC経営大学院(MBA)、IMD(MBA)、ロチェスター大学大学院(MBA)、ケンブリッジ大学物理学部、ペンシルバニア大学大学院(MBA)、コーネル大学大学院(MBA)、ソウル大学経営学部、ミシガン大学大学院(MBA)、マンチェスター大学大学院(MBA)、ニューヨーク大学大学院(MBA)、ミシガン大学大学院(MBA)、ペンシルバニア大学工学部等の海外有名大学

ボストンコンサルティンググループ(BCG)の特徴・強み・弱み

 ボストン・コンサルティング・グループ(Boston Consulting Group)は、世界的なコンサルティング会社であり、「戦略コンサルティングファーム」に分類される。略称は、BCG。従業員数は、9700名(国内:約500名)、設立年度は1963年となっている。マッキンゼー・アンド・カンパニーと並ぶ世界屈指の経営コンサルティングファームである。

 1963年(昭和38年)、アーサー・D・リトルからスピンアウトしたブルース・ヘンダーソンや、後に初代日本支社代表も務めたジェイムズ・アベグレンらによって設立された。世界的戦略コンサルティングファームで世界の有力企業500社の3分の2がBCGのクライアントとなっており、マッキンゼー・アンド・カンパニーと業界を二分している。

 採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 「Working with client」「カスタムメイドの解決策」という哲学のもと、クライアントと緊密なパートナーシップを築き、お互いが協力し合うことで、独自の解決策や新たなインサイトを生み出し、両者それぞれ単独では生み出せない優れた成果を実現することを目指している。

 この成果を実現するために、ボストン コンサルティング グループ(BCG)のコンサルタントは最高品質や結果にとことんこだわる「プロフェッショナリズム」を有し、ファームとしては「多様性からの連帯」を掲げ、様々なバックグラウンドを持つ人材の個性を尊び、強みを伸ばす文化を有しているのが特徴。

 ボストン・コンサルティング・グループは、「プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント(PPM)」や、「経験曲線」といった経営フレームワーク・コンセプトの開発でも有名である。プロダクト・ポートフォリオ・マネジメント(略称PPM)とは経営資源を最適に配分することを目的として、ボストン・コンサルティング・グループが1970年代に提唱したマネジメント手法。

 各事業に対して、ヒト・モノ・カネなどの企業の経営資源の配分の優先順位を決めるために利用される。プロダクト・ポートフォリオ・マネジメントの2つの軸から導き出される4つの象限があり、それぞれを「花形(Star)」「問題児「Question Mark)」、「負け犬(Dog)」、「カネのなる木(Cash Cow)」と呼ぶ。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト職 850万円、コンサルタント1200万円、シニアコンサルタント 1500万円、プロジェクトリーダー 1900万円、プリンシパル 2800万円、パートナー5500万円以上と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,400万円 約500名

出典:ボストンコンサルティングの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

ベインアンドカンパニーの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

ベインアンドカンパニーの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/教養学部/工学部/工学系研究科/総合文化研究科)
京都大学法学部/文学部
慶應義塾大学・大学院(経済学部/理工学部/理工学研究科)
一橋大学(法学部)
早稲田大学・大学院(政治経済学部/理工学部/理工学研究科)
青山学院大学
国際基督教大学
ワシントン大学、マサチューセッツ工科大学スローン大学院(MBA)、HEC経営大学院(MBA)、オックスフォード大学大学院(MBA)等の海外有名大学

ベインアンドカンパニーの特徴・強み・弱み

 ベイン・アンド・カンパニー(Bain & Company)は、アメリカ合衆国・ボストンを本拠とするコンサルティング会社である。ベイン・アンド・カンパニーの従業員数は約5400名(国内:約100名)となっており、特に国内においては少数精鋭で運営されている。

 設立は1973年、英名はBain & Company, Inc.。1973年にビル・ベイン他4名のコンサルタントによって設立され、世界31ヵ国の48拠点に事業所を展開し、約5,400名の社員を雇用している。マッキンゼーアンドカンパニー、ボストンコンサルティンググループ、ベインアンドカンパニーの3社の頭文字をとり、戦略系コンサルティングファーム最高峰としてMBBと表現する場合もある。東京オフィスは1981年(昭和56年)に開設された。

 クライアントとの共同プロジェクトを通じた結果主義へのこだわりをコンサルティングの信条としており、結果主義の実現のために高度なグローバル・チームワーク・カルチャーを特徴としている。

 ベイン・アンド・カンパニーは、徹底した成果主義で知られる。「ベインは、その驚異的な成長の軌跡に加えて結果を出すことに重点を置いたコンサルティングにこだわっているという点でBCGやマッキンゼーなどの競合と明確な違いを打ち出している」として、ハーバード・ビジネス・スクールのケーススタディーに取り上げられるほど。

 ベイン・アンド・カンパニーの誕生以前、コンサルティングは「レポートを提出したら終わり」という考え方が一般的であったが、ビル・ベインは、顧客企業にとって重要な戦略を構築するだけでなく、企業とともに問題解決を推進し、具体的な結果につなげることこそコンサルティングのあるべき姿と考え、「結果にこだわるコンサルティング」ファームとしてベインを立ち上げた。

 更に、他のコンサルティングファームと差別化を図るため、過去には一つの産業では1社のクライアントのみと契約を交わす「一業種一社主義」も徹底されていたという。また、コンサルティングの質は、顧客の株価に現れるという思想を持っており、その思想がプライベートエクイティーファンドのベインキャピタル設立に関係しているとの話もある。

 採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト職 700万円、シニアアソシエイト1000万円、コンサルタント 1200万円、シニアコンサルタント 1600万円、マネージャー 2500万円と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,200万円 約100名

出典:ベインアンドカンパニーの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

ローランドベルガーの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

ローランドベルガーの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部)
慶應義塾大学・大学院(経済学部/環境情報学部/理工学部/理工学研究科/政策・メディア研究科)
一橋大学(商学部)
早稲田大学・大学院(政治経済学部/商学部/理工学部/理工学研究科)
横浜国立大学大学院
カリフォルニア大学サンディエゴ校、ノースウェスタン大学大学院(MBA)マサチューセッツ工科大学スローン大学院(MBA)、IESEビジネススクール等の海外有名大学

ローランドベルガーの特徴・強み・弱み

 ローランド・ベルガー(Roland Berger Strategy Consultants)は、ドイツ・ミュンヘンを本拠とする、ヨーロッパで最大の経営戦略コンサルティング会社。従業員数は約2,500名(国内:約100名)となっており、少数精鋭で運営されている。

 現会長のローランド・ベルガーが1967年に設立。現在、世界36カ国に51のオフィスを展開し、3,000人強のコンサルタントを擁している。1967年の設立以来、40年にわたって、自動車、消費財、流通、化学、機械、医薬品などの製造業、そして、金融、情報通信、航空・運輸などのサービス業など幅広い業界のクライアントに対する数多くのコンサルティング実績を残してきた。

 ローランドベルガーの日本法人は1991年に設立されている。民間企業のみならず、官公庁に対してもコンサルティングサービスを提供している。民間企業では、自動車業界と消費財に強みを持つ。多くのクライアントとの長期的な信頼関係を重視する「リレーションシップ・コンサルティング」を標榜しており、日本国内でも多くの成果と実績を積み重ねている。

 半年に1回の人事評価があり、プロモーション速度が早いのもローランドベルガー日本法人の特徴の一つといえる。近年のアジアの成長は著しく、日本法人の躍進はローランドベルガー全体を支える原動力になっているとも評される。

 創業者のローランド・ベルガーは、ドイツを始めEU経済圏にて最も影響力を持つビジネスパーソンの一人。コーポレイトビジョンとして「Creative strategies that work(結果と実効性を伴う創造的な戦略策定)」を掲げている通り、マネジメントコンサルティングに特化したコンサルティングサービスを提供している。

 採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 ローランド・ベルガーの特徴として、欧州系の経営コンサルティングファームであることが挙げられる。米系コンサルティングファームでは短期的な視点に基づいた経営戦略を重要視する一方で、欧州系では長期的かつ安定的な経営戦略、ES(Employee Satisfaction=従業員満足)の向上を軸に置いた経営戦略を提案する傾向にあるといわれている。

 唯一の欧州系の戦略系コンサルティングファームとして最高級のブランドと実績を誇るローランド・ベルガーはこのような欧州系独特の価値観・社風・経営理念に沿いながらクライアントと長期的な関係を構築している。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、ジュニアコンサルタント職 600万円、コンサルタント800万円、シニアコンサルタント 1200万円、プロジェクトマネージャー 2000万円と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,000万円 約100名

出典:ローランドベルガーの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

アーサー・D・リトルの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

アーサー・D・リトルの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(工学部/工学系研究科/新領域創成科学研究科)
京都大学(工学部/工学研究科)
慶應義塾大学・大学院(総合政策学部/理工学部/理工学研究科)
早稲田大学・大学院(政治経済学部)
東京工業大学・大学院(工学部/理工学研究科/総合理工学研究科)
東北大学(農学部/工学部/理学部/工学研究科/理学研究科)
マサチューセッツ工科大学スローン大学経営大学院(MBA)、シカゴ大学大学院(MBA)、コーネル大学大学院(MBA)等の海外有名大学

アーサー・D・リトルの特徴・強み・弱み

 アーサー・D・リトル(Arthur D. Little)は、アメリカ合衆国・ボストンを本拠とする、世界最古の経営戦略コンサルティング会社である。略称はADL。アーサー・D・リトルの従業員数は約1000名(国内:約50名)とかなりの少数精鋭で運営されている。マサチューセッツ工科大学の科学者で、酢酸塩の発見者でもあるアーサー・デホン・リトルによって設立された。

アーサー・D・リトル日本法人は、1978年に虎ノ門に設立され、2016年に汐留に移転している。アーサー・D・リトル日本法人の特徴として、海外法人と対等に議論できることがある。これは、日本の製造業が世界的に見ても優れており、日本というエリアをアーサー・D・リトル本体としても特別視していることが背景にあるといわれている。

 技術力を中心としたマネジメントコンサルティングに強みを持ち、「技術をいかにビジネスや社会に応用するか」という現在のMOT(Management of Technology)に近いビジョンを掲げる。創業者のバックグラウンドによる影響もあり、技術力を中心としたマネジメントのコンサルティングに強みを持つ。具体的には技術をコアコンピタンスに掲げる企業に対する全社戦略・事業戦略や技術経営(MOT)を中心とした事業を行っている。

 ADLのコンサルタントは日本を代表するような大手製造業の出身者が多く、また外資系戦略ファームの中でもファミリー的で温かい雰囲気を持ち、長い目でコンサルタントの成長を見守るファームである。このため、コンサルティング業界では一般的な、up or out による人材マネジメント手法を取り入れておらず、勤続年数が外資系コンサルティングファームの中では長いといわれている。そのため、人材の出入りが少なく、採用人数も一桁と少ない。

 採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、東北大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。東京大学と東北大学の理系出身者が非常に多い印象を受ける。

 また、他のコンサルティングファームと比較して、技術を重要視したコンサルティングを実施していることから理系出身者が多く在籍しているとも言われている。ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査の結果、理系出身者がアーサー・D・リトル全社員の約8割を占めるとの情報を得ている。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。

 アーサー・D・リトルは、常にクライアントに寄り添う「“Side-by-Side”、常に顧客とともにあること」をコンセプトとしており、クライアントの“腹に落ちる”成果を出すことを目標としている。アーサー・D・リトルはクライアントの技術力を活かす戦略策定に強みを持つ。技術経営(MOT)のビジョンと近い経営理念を持ち、製造業を中心とした多くのクライアントに新規事業戦略や営業販売戦略、知的財産マネジメント改革などを支援している。

 また、製造業界と一言でいってもその幅は非常に広く、エレクトロニクス・化学・電機・エネルギー・通信・ITと多岐に渡る。クライアント業界だけでなく案件の内容も、戦略策定、特許戦略、人事制度改革など非常に幅広い。このようなことから、技術と経営の融合を目指している。

 このようなアーサー・D・リトル特有の経営理念は、重要視している三つコンセプトにも現れている。特に、アーサー・D・リトルが得意な業界といわれているものは、自動車業界、化学業界、エネルギー業界等の理系出身者が得意とするものが挙がる。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、グレードは「ビジネスアナリスト」、「コンサルタント」、「マネージャー」、「プリンシパル」、「ディレクター」。アーサー・D・リトルの初任給は約600万円と非常に高い水準となっている。平均年収は1200万円から1500万円といわれている。新卒入社の方は「ビジネスアナリスト」からキャリアをスタートさせ、昇進が早い人の場合2年足らずでコンサルタントに昇格するとの情報がある。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,200万円 約50名

出典:アーサー・D・リトルの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

A.T. カーニーの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

A.T. カーニーの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部/文学部/工学部)
京都大学(工学部/工学研究科)
慶應義塾大学・大学院(経済学部/理工学研究科)
早稲田大学・大学院(法学部/政治経済学部)
神戸大学(経営学部)
東北大学(工学部)
コロンビア大学大学院(MBA)、マサチューセッツ工科大学スローン大学院(MBA)、ジョージタウン大学大学院(MBA)、ハーバード大学ビジネススクール(MBA)、ロンドン大学ビジネススクール(MBA)、カーネギーメロン大学大学院(MBA)等の海外有名大学

A.T. カーニーの特徴・強み・弱み

 A.T. カーニー(A.T. Kearney)は、アメリカ合衆国・シカゴを本拠とする、世界的な経営コンサルティング会社である。従業員数は約3000名(国内:約150名)と少数精鋭で運営されている。一般的に「カーニー」と略称されることが多い。

 日本では、金融、通信、ハイテク、自動車、消費財・小売をはじめとする幅広い分野において、コンサルティングを行う。A.T. カーニーの設立は1926年。A.T. カーニーの社名は創業者のアンドリュー・トーマス・カーニーに由来する。現在、世界40カ国に、60のオフィスを構えている。

 1926年に「カーニー&マッキンゼー」という一つのファームから、「オペレーションに重点を置くA.T. カーニー」と「戦略に重点を置くマッキンゼー・アンド・カンパニー」に分かれる。このような沿革も影響して、戦略のマッキンゼー、オペレーション(コスト削減)のA.T. カーニーと評される。

 A.T. カーニーは戦略系のコンサルティングファームであるが、管理会計や業務改善、外注等による徹底的なコストカットに深いノウハウを保有することで知られる。

 アメリカ国外に拠点を開設したのは、1956年のデュセルドルフが最初である。1995年、情報サービス企業であるエレクトロニック・データ・システムズ(EDS)の傘下に入るが、2006年に経営陣によるマネジメント・バイアウト(MBO)によって独立した。現在、グローバルに展開する戦略系コンサルティングファームとして知られている。世界的にはフォーチュン誌の企業トップ1000の70%をクライアントとして抱えているとも言われている。

 A.T. カーニーの日本法人は厳格な非常に厳しいUp or Outで知られる。このため、A.T. カーニーでは、Up or OutはKick Out(キックアウト)と呼ばれており、入社後、一定期間あるいは一定数のプロジェクトをこなした後、コンサルタントとしての素質が無いと判定された場合、退職することになるケースが高いとの情報もある。

 このため、日本国内も150名規模の少数精鋭で運営されている。新卒採用も行っているが、A.T. カーニーの公式によると、大手企業のエース級として活躍していた社員が多いとのことである。ヒューマンデザイン総合研究所の独自調査においても、A.T. カーニーは中途採用の社員の比率が高く、新卒のプロパー社員が低いとの情報が得られている。

 A.T. カーニーの採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。専攻は、法学部・経済学部・工学部と王道の学部が目立つ。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 A.T. カーニーは「目に見える成果にこだわる(Tangible results)」という信念のもとコンサルティング活動を行っている。戦略系のコンサルティングファームは一般的に戦略の提案まででサービスを終了する企業が多いが、A.T. カーニーの場合は提案だけに留まることなく、その実行支援までコミットすることを重要視している。

 クライアント先を定期的に訪問することは少なくハンズオン形式で常駐するため、A.T. カーニーのコンサルタントほど長い期間をクライアントと共に過ごすファームは少ないといわれている。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、ビジネスアナリスト600万円、コンサルタント800万円、マネージャー 1000万円、シニアマネージャー 2000万円、プリンシパル2500万円、パートナー5000万円以上と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,000万円 約150名

出典:A.T. カーニー年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

PwCストラテジー(Strategy&)の就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

PwCストラテジー(Strategy&)の採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部/工学部/工学研究科)
慶應義塾大学・大学院(法学部/経済学部/理工学研究科)
一橋大学大学院(商学研究科)
ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、コロンビア大学ロースクール、コロンビア大学大学院(MBA)、ミシガン大学経営学大学院(MBA)、シカゴ大学等の海外有名大学

PwCストラテジー(Strategy&)の特徴・強み・弱み

 PwCストラテジー(Strategy&※Booz & Company)は、1914年にエドウィン・ブーズにより創業された世界的な歴史ある経営コンサルティング会社であるブーズ・アンド・カンパニーを起源とし、100年以上の深い歴史を持つ経営コンサルティングファーム(厳密にはPwCの戦略コンサルティング部門)である。

 創業者のエドウィン・ブーズは、大学で経営学や組織を学び、ブーズ・アンド・カンパニーを設立した。その後、ジェームス・アレン、カール・ハミルトンが同社に参画し、社名をブーズ・アレン・ハミルトンに変更。2008年、戦略コンサルティング部門が独立し、ブーズ・アンド・カンパニーとなった。

 2014年4月3日、ブーズ・アンド・カンパニーは、プライスウォーターハウスクーパース(PwC)に買収され、グローバルな統合手続きを完了。その後、ブーズ・アンド・カンパニーは、その名称を「Strategy&(ストラテジーアンド)」に変更し、PwCの戦略コンサルティング部門となった背景がある。

 国内従業員数は約100名と少数精鋭で戦略コンサルティング事業を運営している。PwCストラテジーが戦略コンサルタントに望む資質は、「①知的タフネス(≒考え抜き、相手に伝える力)」、「②身体的タフネス(≒やり遂げる力)」、「③精神的タフネス(≒楽しむ力)」の三つのタフネスだという。

 この三つのタフネスを持ち合わせた上で、コンサルティング業務の本質的な面白さを見出すことができなければ、PwCストラテジーのコンサルタントとして行き抜く事は難しいという。

 ブーズ・アンド・カンパニーから引き継いだ戦略コンサルティングという高いブランドを持ちつつ、PwCという大規模な組織のネットワークとノウハウを活用できる点が、Strategy&の最大の特徴である。大規模な基幹システムの再構築案件においても、PwCストラテジー(Strategy&)が戦略を策定し、PwCコンサルティングがその戦略に基づいてシステム開発を推進するケースもあるという。

 特にシステム関連のプロジェクトでは、PwCストラテジー(Strategy&)がシステムを構築することはほとんどなく、グループ会社のPwCやパートナー企業の統括を担当する立場であることが多い。

 そのような意味で、業務改善やシステム系等のいわゆる経営コンサルティングとはいえないSIer寄りの案件はPwCのコンサルタントが担当するため、PwCストラテジーはピュアな戦略コンサルティング経験を積むには最適な環境ともいえる。

 PwCストラテジー(Strategy&)の採用実績大学・学歴に関しては非公開であるが在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、国内では東京大学と慶應義塾大学が非常に多い。海外も含めると、海外有名大学のMBA出身者が大半を占めていることが分かる。専攻は、法学部・経済学部・工学部と王道の学部が目立つ。新卒の採用人数も一桁といわれており入社難易度に関して難関な企業の一つとなっている。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

 世界各国における民間セクター・公共セクターの双方に対してサービスを提供しており、「プロダクト・ライフ・サイクル」や「サプライ・チェーン・マネジメント」などのコンセプトを生んだことでも知られる。

 クライアント企業との実践的な取り組みを通じて「本質的な競争優位」の創出を支援することをミッションとする。世界各国で民間セクター・公共セクターの双方に対してサービスを提供しており、「人的資源のコンセプト」、「プロダクト・ライフサイクル」、「サプライチェーン・マネジメント」、「スマート・カスタマイゼーション」、そして近年では「組織DNA」などの先進的コンセプトを開発していることでも有名。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、アソシエイト職 600万円、シニアアソシエイト 1000万円、マネージャー2000万円、ディレクター 2500万円と破格の給与水準となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
1,500万円 約100名

出典:PwCストラテジー(Strategy&)の年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

三菱総合研究所の就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

三菱総合研究所の採用実績大学・学歴・専攻

●国立大学
東京大学・大学院
京都大学・大学院
東京工業大学・大学院
一橋大学・大学院
大阪大学・大学院
東北大学・大学院
名古屋大学大学院
北海道大学大学院
九州大学大学院
神戸大学大学院
筑波大学・大学院
横浜国立大学大学院
京都工芸繊維大学大学院
名古屋工業大学大学院
お茶の水女子大学・大学院
東京医科歯科大学大学院
電気通信大学・大学院
首都大学東京大学院
大阪府立大学大学院
千葉大学大学院
広島大学大学院

岡山大学大学院
政策研究大学院大学
奈良女子大学大学院
岐阜大学大学院
信州大学大学院
岐阜大学大学院
静岡大学大学院
新潟大学大学院

●私立大学
慶應義塾大学・大学院
早稲田大学・大学院

上智大学大学院
東京理科大学・大学院
同志社大学大学院
中央大学
立命館大学大学院
津田塾大学・大学院
東京女子医科大学大学院
東洋大学
東京女子大学
青山学院大学

イェール大学、ウェルズリー大学、オクラホマ州立大学、ケンブリッジ大学、コロンビア大学、ノースウエスタン大学、ハーバード大学、マサチューセッツ工科大学、ルートヴィヒ・マクシミリアン大学ミュンヘン、ロンドン大学、ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス等の海外有名大学

三菱総合研究所の特徴・強み・弱み

 株式会社三菱総合研究所(Mitsubishi Research Institute,Inc.)は、東京都千代田区永田町二丁目10番3号に本社を置く、日本のシンクタンク、システム開発会社でシステムインテグレーター(ユーザー系)。略称は、MRI または 三菱総研。

 三菱創業100周年の記念事業として、三菱グループ各社の共同出資により設立された。政府、官公庁、地方公共団体等から委託される各種調査研究に強みを持つ。

 かつては、売上・営利重視の色は比較的薄く、公への貢献を重視していた。研究分野は政策、科学技術、経済・金融など、多岐にわたっていて、大きなシステム部門は持ってはいなかった。近年は経営陣および主要株主の意向により、売上・利益を最重視する「普通の会社」に転換した組織運営がなされている。

 市場規模が大きいITソリューション事業の拡大方針を明確にしており、ITソリューション事業部門の拡大、システム開発会社であるダイヤモンドコンピューターサービス(現在の三菱総研DCS)の連結子会社化、三菱UFJフィナンシャル・グループとの業務提携などの施策をとっている。連結売上高・純利益の半分以上を、三菱総研DCSが占める。

 ヒューマンデザイン総合研究所調査によると、三菱総合研究所の採用傾向として、理系の大学院卒が多い。採用実績状況を調査した結果、毎年30名~40名規模の新卒採用を行っている。

 少数精鋭のコンサルティングファームよりは門出を広く採用しているものの、国立大学の最低ラインは静岡大学や新潟大学、私立大学の最低ラインは中央大学や立命館大学とそれなりに難易度が高い大学となっている。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
956万円 16.1年 42.6歳 約900名

出典:三菱総合研究所の年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

 

 

 

ドリームインキュベータの就職偏差値・年収・強み・弱み・特徴

ドリームインキュベータの採用実績大学・学歴・専攻

東京大学・大学院(法学部/経済学部/文学部/工学部/理学部/工学系研究科)
京都大学・大学院(工学部/理学部/工学研究科/理学研究科)
慶應義塾大学・大学院(法学部/経済学部/総合政策学部/理工学部/理工学研究科/経営管理研究科)
一橋大学(法学部/商学部)
早稲田大学・大学院(商学部/理工学部/理工学研究科/商学研究科)
東京工業大学・大学院(工学部/工学研究科/社会理工学研究科/情報理工学研究科)
筑波大学大学院(環境科学研究科)
電気通信大学(電気通信学部)
同志社大学(経済学部)

関西学院大学(経済学部)
横浜市立大学(商学部)
中央大学(理工学部)
日本大学(経済学部)

ハーバードビジネススクール(MBA)、ミシガン大学大学院(MPA)、マサチューセッツ工科大学スローンスクール、ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院、カリフォルニア大学バークレー校、ニューヨーク大学スターン校(MBA)、ハーバード大学法科大学院(ハーバードロースクール)の海外有名大学

ドリームインキュベータの特徴・強み・弱み

 株式会社ドリームインキュベータ(Dream Incubator Inc.)は、東京都千代田区に本社を置き、成長に関わるテーマを中心に、企業に対するコンサルティング、事業・産業プロデュース等のプロフェッショナルサービスを提供している。

 一般的には日系の経営コンサルティングファームとして知られる。ボストンコンサルティンググループ(BCG)の日本代表であった堀紘一氏が、同社の精鋭幹部を引き連れ2000年(平成12年)に創立。ドリームインキュベータの従業員数は現在では約400名までに増加している。

 外資系戦略コンサルティングファームによって、欧米で作られたグローバルな経営手法が、日本を始め世界的に広められてきたが、ドリームインキュベータが取り組んでいるのは、日本でうまれた優れた考え方や手法を、アジアを中心に海外に広め、アジアとして一緒に成長していこうというものである。

 ドリームインキュベータ創業後、大企業・官庁・ベンチャーと共に事業創造に取り組み続ける中で、事業モデルを進化させ、現在では事業創造を総合的に支援する「Business Producing Company」として活動している。

 ドリームインキュベータの社是は、「1.人々の役に立つ(事業の存在理由がある)」、「2.利益を創出する(事業が付加価値を生む)」、「3.成長する(事業が社会的影響を持つ)」、「4.分かち合う(事業が社会に調和する)」である。

 ドリームインキュベータでは、コンサルティング業務をビジネスプロデュース業務と位置づけ、戦略案や情報を提供するだけでなく、成長企業に投資を実施する投資ファンドと類似する事業も展開している。

 ドリームインキュベータの採用実績大学・学歴に関しては在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、主に東京大学や京都大学、一橋大学、東京工業大学、慶應義塾大学、早稲田大学、海外有名大学の出身者が大半を占めていることが分かる。採用ページによる公開データによると、過去12年間累計39名の出身大学の内訳は、東京大学21名、京都大学5名、慶應義塾大学5名、東京工業大学3名、早稲田大学3名、一橋大学1名、カリフォルニア大学バークレー校1名)となっている。

 ドリームインキュベータの在籍コンサルタントの経歴を基に考察すると、やはり、東京大学、京都大学、慶應義塾大学、早稲田大学、一橋大学、東京工業大学の6校が目立つ。これらの有名大学あるいはMBAホルダーが在籍コンサルタントの大半を占めているといっても過言ではない。

 この学歴水準は外資戦略系のコンサルティングファームと同水準であり、新卒の採用人数も一桁程度といわれているため入社難易度に関して非常に難関な企業の一つとなっている。

 外資戦略系以外の同程度の難易度の日系経営コンサルティングファーム・シンクタンクにはコーポレイト・ディレクション(CDI)、経営共創基盤(IGPI)、日本経営システム(JMS)、NTTデータ経営研究所、三菱総合研究所(MRI)、野村総合研究所コンサルティング部門(NRI)等が存在する。そのため、就職偏差値ランキングでも上位に位置している。

ドリームインキュベータが求める人材像は、「1.ベースとなる人間力」、「2.構想・戦略策定力」、「3.社内外ドライブ力」、「4.他人に無い”何か”」の4項目である。これらの素養を備えた人物が採用され、ビジネスプロデューサーとして入社し、マネジャー、シニアマネジャー、執行役員というキャリアパスを歩んでいる。

 ドリームインキュベータのプロフェッショナルサービスは、戦略コンサルティングをベースとしつつも、ビジネス環境の変化を捉え、産業を越えた視野・発想で企業や政府と連携しながら事業、産業の創出を目指すビジネスプロデュース、産業プロデュースに特徴がある。

 その為、社内には戦略コンサルタント以外に、技術専門家、政策専門家、法務専門家、公認会計士、インベストメントバンカーなど、様々な分野のプロフェショナル(同社ではビジネスプロデューサー(BP)と呼ぶ)を擁している。

年収 平均勤続年数 平均年齢 日本国内
約100名

出典:ドリームインキュベータの年収・就職偏差値・就職難易度ランキング

本記事では、上記のコンサルティング業界、シンクタンク業界の就職偏差値ランキング含め、多くの各企業の情報を記載してきた。読者の就職活動の助けとなれば幸いである。

 

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

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有名大学就職実績データベース

データベース

有名大学の就職実績や大手就職率、平均年収などの情報をご提供します。就職活動を行う上で重要な参考情報となります。就職希望者は必見です。

大企業リストラ・赤字情報データベース

大企業リストラ情報データベース

リストラに関する多様な話題や情報を随時更新しています。大企業に入社できれば明るい将来が保証されているという時代は終わりました。将来の経済動向を予測するための経済情報をお送りします。

転職・資格・スキル関連の記事情報データベース

転職・資格・スキル関連の記事情報データベース

資格は数え切れないほど存在しますが転職時に有利に作用するものは限られています。実績や経験も要求されることがほとんどです。読者のキャリアデザインの糧となる情報をお送りします。