人工知能・AI

AI(人工知能)で将来無くなる・代替される仕事・職業の先はリストラ!?

野村総合研究所が、10~20 年後に、日本の労働人口の約 49%が就いている職業において、それらに代替することが可能になるという調査レポートを発表したことは日本全体の労働者に大きな衝撃を与えたことは記憶に新しい。富国生命やみずほ銀行でもAIの導入が急速に進んでおり、リストラ・人員削減に繋がっている事例も多く見られるようになってきた。AI・機械によって代替され奪われる仕事・職業ランキングのような特集も多く組まれ、多くの労働者が不安を抱いているのではないだろうか。このようなAI(人工知能)が得意とする領域を避け、就職活動、転職活動、キャリアデザインを行っていくことは、AIの開発速度が高速化する現代において必須の考え方となるであろう。

【参考記事】:『AI(人工知能)によるリストラの嵐が始まる!? 富国生命、AI導入により3割人員削減か

以下にレポートの要点のみを抜粋し引用する。

■「日本の労働人口の 49%が人工知能やロボット等で代替可能に」

○日本の労働人口の約 49%が、技術的には人工知能等で代替可能に

日本国内の 601 の職業に関する定量分析データを用いて、オズボーン准教授が米国および英国を対象に実施した分析と同様の手法で行い、その結果を NRI がまとめました。それによると、日本の労働人口の約 49%が、技術的には人工知能やロボット等により代替できるようになる可能性が高いと推計されました。

図:人工知能やロボット等による代替可能性が高い労働人口の割合(日本、英国、米国の比較)

野村総合研究所-AI

○創造性、協調性が必要な業務や、非定型な業務は、将来においても人が担う

この研究結果において、芸術、歴史学・考古学、哲学・神学など抽象的な概念を整理・創出するための知識が要求される職業、他者との協調や、他者の理解、説得、ネゴシエーション、サービス志向性が求められる職業は、人工知能等での代替は難しい傾向があります。一方、必ずしも特別の知識・スキルが求められない職業に加え、データの分析や秩序的・体系的操作が求められる職業については、人工知能等で代替できる可能性が高い傾向が確認できました。

引用元:https://www.nri.com/~/media/PDF/jp/news/2015/151202_1.pdf

マイケル・A・オズボーン准教授は以下のようなコメントも残している。

「コンピューターの技術革新がすさまじい勢いで進む中で、これまで人間にしかできないと思われていた仕事がロボットなどの機械に代わられようとしています。たとえば、『Google Car』に代表されるような無人で走る自動運転車は、これから世界中に行き渡ります。そうなれば、タクシーやトラックの運転手は仕事を失うのです。 

これはほんの一例で、機械によって代わられる人間の仕事は非常に多岐にわたります。私は、米国労働省のデータに基づいて、702の職種が今後どれだけコンピューター技術によって自動化されるかを分析しました。その結果、今後10~20年程度で、米国の総雇用者の約47%の仕事が自動化されるリスクが高いという結論に至ったのです」

また、野村総合研究所と共に上記のレポート作成に携わった英オックスフォード大学でAI(人工知能)などの研究を行うマイケル・A・オズボーン准教授の論文「the future of employment-雇用の未来」で、AI・機械に代替される可能性が高い仕事として挙げられたものを抜粋する。

引用元:マイケル・A・オズボーン准教授の論文「the future of employment-雇用の未来」http://www.oxfordmartin.ox.ac.uk/downloads/academic/The_Future_of_Employment.pdf

AI(人工知能)・機械に奪われリストラされやすい仕事・職業一覧

銀行の融資担当者、スポーツの審判、不動産ブローカー、レストランの案内係、保険の審査担当者、動物のブリーダー、電話オペレーター、給与・福利厚生担当者、レジ係、娯楽施設の案内係、チケットもぎり係、カジノのディーラー、ネイリスト、クレジットカード申込者の承認、調査を行う作業員、集金人、パラリーガル、弁護士助手、ホテルの受付係、電話販売員、仕立屋(手縫い)、時計修理工、税務申告書代行者、図書館員の補助員、データ入力作業員、彫刻師、苦情の処理、調査担当者、薄記・会計・監査の事務員、検査・分類・見本採集・測定を行う作業員、映写技師、カメラ、撮影機材の修理工、金融機関のクレジットアナリスト、メガネ・コンタクトレンズの技術者、殺虫剤の混合・散布の技術者、義歯制作技術者、測量技術者、地図作成技術者、造園・用地管理の作業員、建設機器のオペレーター、訪問販売員、路上新聞売り、露店商人、塗装工、壁紙張り職人

AI(人工知能)・機械に奪われリストラされやすい仕事・職業一覧の中に、一見すると機械には難しそうな彫刻師や時計修理工、塗装工が入っている理由には、3Dプリンタの存在が挙げられる

野村総合研究所は「人工知能やロボット等による代替可能性が低い100種の職業」も発表している。以下にIBM社によるオペレータ業務の支援・代替に関する動画を掲載しよう。

■IBMリサーチの技術を用いてWatsonを電話オペレーター・コールセンターのリアルタイム支援

IBMリサーチの技術を用いてWatsonをコールセンターのリアルタイム支援に実用導入したみずほ銀行。
通話時間の短縮によるお客様満足度の向上、オペレーターの育成期間の短縮といった、「学習するシステム」の効果を実感されています。

AI(人工知能)・機械に奪われリストラされにくい仕事・職業一覧

アートディレクター、アウトドアインストラクター、アナウンサー、アロマセラピスト、犬訓練士、医療ソーシャルワーカー、インテリアコーディネーター、インテリアデザイナー、映画カメラマン、映画監督、エコノミスト、音楽教室講師、学芸員、学校カウンセラー、観光バスガイド、教育カウンセラー、クラシック演奏家、グラフィックデザイナー、ケアマネージャー、経営コンサルタント、芸能マネージャー、ゲームクリエーター、外科医、言語聴覚士、工業デザイナー、広告ディレクター、国際協力専門家、コピーライター、作業療法士、作詞家、作曲家、雑誌編集者、産業カウンセラー、産婦人科医、歯科医師、児童厚生員、シナリオライター、社会学研究者、社会教育主事、社会福祉施設介護職員、社会福祉施設指導員、獣医師、柔道整復師、ジュエリーデザイナー、小学校教員、商業カメラマン、小児科医、商品開発部員、助産師、心理学研究者、人類学者、スタイリスト、スポーツインストラクター、スポーツライター、声楽家、精神科医、ソムリエ、大学・短期大学教員、中学校教員、中小企業診断士、ツアーコンダクター、ディスクジョッキー、ディスプレイデザイナー、テレビカメラマン、テレビタレント、図書編集者、内科医、日本語教師、ネイル・アーティスト、バーテンダー、俳優、はり師・きゅう師、美容師、評論家、ファッションデザイナー、フードコーディネーター、舞台演出家、舞台美術家、フラワーデザイナー、フリーライター、プロデューサー、ペンション経営者、保育士、放送記者、放送ディレクター、報道カメラマン、法務教官、マーケティング・リサーチャー、マンガ家、ミュージシャン、メイクアップアーティスト、盲・ろう・養護学校教員、幼稚園教員、理学療法士、料理研究家、旅行会社カウンター係、レコードプロデューサー、レストラン支配人、録音エンジニア

■2020年までに無くなる・代替される仕事

週刊現代が2020年までに「生き残る会社」や「なくなる仕事」をまとめていたのでこれも興味深い結果のため、一部ご紹介しよう。

マニュアルに従うだけの業務は機械・ロボットに仕事を奪われやすいという。会議や報告しかできない中間管理職も消え、このような現象はすでにアメリカでは起こっている事実とのこと。

●2020年までにリストラされやすい仕事①

〇電車の運転士・車掌
センサ二やGPS技術の進化で決められたルートだけを走る乗り物は今後、無 人運転が可能となるだろう」 (石黒氏)。さらに「都心の地下鉄ではホームにガードドアを設置。事故防止に効果があり、他の路線にも浸透する」 

〇レジ係
RFD (個体識別) タグが商品に搭載されることでスマホ決済が替及すると会計は自動化。レジ係は不要に」(岡村氏)。しかも「アマゾン、楽天などのネット選販が急速発展、普及しており、スーパーとの競合が顕著になる」

〇通訳、連記・ワープロ入力
20年までの技術革新によって音声の自動変換による文書作成が可能になる」 (藤本氏)。「音声自動翻訳システムの技術はすでに構築されつつあり、今後数年間の改良を経て、20年には技術が建立している可能性が高い」

〇プログラマー
欧米では海外へのアウトソーシングが進んでいる。「システム開発の仕組みさ え構築されていれば、個々のプログラマーが日本にいる必要もなくなってくる」 (水野氏)。「プログラミングそのものが機械化される」可能性も

〇新聞配達員
ペーパーレス化の流れは急速に進展する。「ネットでデータを取れるようになるため、特に業界新聞は縮小」(安井氏)するうえ、「有機ELは紙のように折り曲がるディスプレイが可能。新聞をデジタルデータで読む人を増やす」

〇郵便配達員
こちらもIT技術の進化とベーパーレス化の波が硬う。すでに年賀状が電子メー ルに置き換わっているように「ネットの普及により手紙の亜要性が低下する。その他の郵便物も宅配サービスに取って代わられる可能性が高い」

〇レンタルビデオ
アップルのiTunesなどコンテンツ販売は急速にダウンロード形式に移行しているが、「レンタル関連事業もダウンロードする形態が徐々に主流になっており、従来の店舗型の記録媒体のレンタルは衰退している可能性がある」

〇ガソリンスタンド
燃費の良い車の替及でガソリン需要が縮小し、ガソリンスタンドの経営を圧迫する」(橘氏)。スタンドの減少で不便さが増し、それが車の需要をさらに縮小させ、「修理の仕事も激減。最後はディーラーに取り込まれる」

〇高速道路の料金徵收業務
主要有料道路のほぼ全域で普及が進んだETCで料金徴収業務の需要は激減。「新車には組み付け時からのETC設置が進んでおり、さらにETCを利用した料 金割引サービスが拡大20年には普及率がほぼ100%になりそう」 

〇仲卸業者
ネツトの普及発展で商品、製品、情報を仲介する卸売業は縮小か。「TPP参 加に伴い、日本の仲卸業の存在はコスト増やビジネスの減速要因となるため、今後は中抜けしたBtoB、BtoCの取引が主流となる可能性が高い」

〇小規模農家、兼業農家
TPPの影響を受ける。「サラリーマン兼業で果樹園や野菜栽培の農家は高齢化に加えTPPによるコスト競争に敗れ離農者が続出する」(塚本氏)。「TPP実施後の作物の流通は商社などが担い、農協は急速に役割を終えるだろう」

〇大手電力会社
既存電力大手には「発送電分離」 (成毛氏)が待ち受ける。「電力自由化の総勢はグローバルスタンダード。安価な電力供給は日本経済再生の必須条件であり、早晩発送電分離が法制化され、抜本的制度改革が起こるのは必定」

〇自然エネルギー
太陽光パネル事業が中国勢に敗れ、産業育成の意味がなくなり補助金が打ち 切られる」(鈴木氏)可能性があり、「原発再稼働がなくても、安価な天然ガス を使った火力発電により売電価格が下落。事業として成り立ちにくい」

〇參議院議員
財政再建への対応が遅々として進まず、社会保牽の大幅カットが現実味を帯びる中、「これまで以上に政治家自身も身を切る必要に迫られる。参議院の廃止による議員削減で手を打つというシナリオがあってもおかしくはない」

〇専業主婦
財政危機の影響が大きいのが専業主婦。「年金財政を安定化させるためには今 後、支給開始年始のさらなる引き上げは避けられない。老後の生活を考えれば女 性も外に働きに出る必要があり、裕福な家庭を除き専業主婦は減少する」

●2020年までにリストラされやすい仕事②

〇日本人の取締役
取締役の外国人比率を高めないと、グローバル競争下の情報戦争に敗れ、先を見通した経営戦略など立てられない。執行役員は日本人でもいいが、を引退間際の体力の衰えた日本人ばかりが占める体制では危うくなる」

〇中間管理職
大企業が管理系の削減に着手」(塚本氏)しているのは「明日休職しても業務 上支障のない人」(小笠原氏)ばかりだから。今後は「アイデアを出せない調整、会議型の中間管理職は消える」(出川氏)必然的に組織はフラット化」

〇受付・案内業務
TT機材が活躍」(阿部氏)。音声入力のテレビ、PCタブレットでの対応、専用ロボットの案内が主流になるため、「デパート、大型ビル、会社窓口などでの受付案内業務はすでに減少傾向だが、それに拍車がかかるだろう」

〇一般事務、秘書
欧米ではリーマン・ショック後この職種の雇用者数が量も減少()している。「単純経理作業などはコストの安い海外にアウトソーシングされる」(小笠原氏)し、「単なる連絡係は情報機器などに置き換えられる」ため

〇オペレーター、コールセンター
オペレーター、 コールセンター通信関連機器の機能向上で電話のオペレーターは不要に」(真壁氏)。コールセンターも、「すでにコストの安い地方都市か中国をはじめとする海外に設置する流れ。日本人以外で対応できるケースはますます増えていくだろう」

〇訪問型営業
ネットを通じた商品・サービスの売買が急増するため、「訪問型セールスの必要 性が薄れる」(真壁氏)。「すでに米国の有名ネット企業は訪問型営業を置かない。 営業コストを削減して、投資はより製品開発に集中させている」

〇金型職人
3Dプリンターの登場で、誰もが自前かつ低コストで金型を作れるようになる。これは画期的な出来事」(津田氏) で、しかも「アメリカでは国家プロジェクトで開発・発展が進んでいる。中小金型業者は早期の対策が必要」

〇倉庫作業員、工場労働者
いずれもオートメーション化による雇用減が顕著に。「大規模流通施設ではす でにロボットが活躍。しかも作業ロポットの価格も下がり始めている」(岡村氏)。「工場も同様だが、さらに新興国への海外移転もあり仕事は激減」

〇コピー・FAX・プリンター関連
これからは資源保護の観点からベーパーレス化が進み、スマホタブレツト端末などで文書を受信して見るようになる。クラウド化によって大量のデータコンテンツが保管できるようになることもペーパーレス化を進める」

〇証券・不動產 ブローカー
貯蓄から投資への流れを加速させるために、個人が取引所へ直接注文できる ネットワークが構築される」(秋野氏)。個人の大資産運用時代到来で、不動産 の流通も加速。「高い手数料を払う必要がない新しい市場ができる」

〇ヘッジファンドマネージャー
海外流出が顕著に。「14年に配当課税が20%に戻り、"15年には所得税の最高税 率が引き上げられるため、日本の金融商品を海外で取り引きすることが主流に。 シンガポールや香港に人材が集中。日本には営業担当だけが残る」

〇証券アナリスト、ファイナンシャルプランナー
大資産運用時代において「アナリストは従来より深い調査分析が求められ、客との高い信線関係も生き残りの条件。但し給与水準が低下傾向で人材確保が難しくなる」(藤根氏)。FPも「現在のレベルではネツトで代替可能」

〇生保レディー
人口減で業界は厳しいうえ、「割安のネット生保や複数の会社の保険を販売する乗り合い代理店に侵食され、大手所属の生保レディは縮小多くの顧客を抱えている少数の猛者もいるが、彼女たちは代理店として独立してしまう」

〇教員
「小中高で年間300400校が廃校になる」(岡山氏)ほどの少子化社会では、知識の伝達しかできない教員は生き残れない。「高校生までの知識は一つのメモリーデバイスにまとめられ、検索ですぐに知識が得られる時代になる」

〇交番の警察官
監視カメラやセンサーにより記録されるビッグデータが警察官の仕事を侵食。 犯罪は記録をもとに捜査・検証され、不慮の事故の危険は事前に察知されるようになる。交番は年々減少しており、今やコンビニが駆け込み寺だ」

出典「週刊現代経済のプロ40名以上が明かす、ロボット時代に「生き残る会社」「なくなる仕事」~2020年の日本を大予測!:http://gendai.ismedia.jp/articles/-/36518

■人工知能(AI)が苦手な仕事でキャリアを磨くことが求められている!?

年金を貰える年齢が65歳から70歳まで引き上げられようとしている現在、日本人は大学卒業の22歳を前提として計算しても43年~48年間仕事を行い、お金を稼がなければいけない。

そのために、人工知能が苦手な領域を狙って自身の専門知識・技術を深め、新卒の就職や転職を伴うキャリアデザインを行っていくことが強く求められる。これまでの記事の内容を振り返って、「人工知能に仕事を奪われにくい領域」を考えてみよう。

●一定の業務パターンが決定しておらず創造性が求められる仕事
人工知能は0から1を生み出すことが出来ない。つまり、何かを創出するためには参考となるデータや一定のルールが必要となる。芸術系でも売れる音楽の選出や画像認識、作曲等でAIの活用を試みる実験・事例があるが本当に人間の感動を呼べるだろうか?

絵に表れる作者の人柄故の筆遣い、歌手が放つ観客を巻き込む独特のカリスマ性や振る舞い等々、芸術系の仕事が生み出すアウトプットにはそれを生み出す作者に依存する要素が多い。

人工知能が絵を描いたり、作曲をしたり、そんな未来は遠くないかもしれない。ただ、人工知能が生み出した曲や絵にオリジナリティはあるのだろうか?そこには必ず基になった統計データが存在し、荒々しい表現を使用すれば人工知能の行為は模倣に近い

●一定の業務パターンが存在せず、高い対人スキルが要求される仕事
芸術系の他にも、一定のルールに基づかず高いコミュニケーション能力が要求される仕事は人工知能や機械に仕事を奪われにくいという評価結果が発表されている。その良い例が、経営コンサルタントである。彼らは、一定のパターンに基づいて業務も行うのではなく、可能な限りのあらゆる情報を使い過去・現状を分析し、未来を創造する戦略を立案する。

その業務フローには一定のルールなどは存在せず、意思決定の基となる判断要素も統計データのみならず、対話する相手の人間性や非公開データも参考にする。そしてその過程においては、今後の事業戦略を立案する過程で多くの人と信頼関係を構築する高いコミュニケーション能力が要求される。

この他の例では、心理カウンセラーも良い例だ。カウンセリングする相手が置かれる状況によって的確なアドバイスが要求される。経営コンサルタントとは異なり、考慮する領域が狭く浅いため心理カウンセラーと同程度の水準のアドバイスを提供するだけなら人工知能にも可能だろう。ただ、そこに人間ならではの温かみはあるのだろうか?カウンセリングを求める人間が求めているのは的確なアトバイスだけではなく、人間特有の温かみや癒しなのかもしれない。

最後に、NHKクローズアップ現代にて、「仕事が無い世界・時代がやってくる!?」という題目で興味深い特集が組まれていたのでご紹介する。デジタル化した時代には、新しい収入のあり方が求められています。」仕事がない世界で私たちはどう生きていくのかという課題と向き合う必要が早急に求められる社会が到来すると私は考える。

NHK クローズアップ現代 「“仕事がない世界”がやってくる!?」 

逃げられない大リストラ時代の到来

日本の古き良き終身雇用制度は既に崩壊しました。以下に示す表は東洋経済が発表した「過去5年間で従業員を減らした企業ランキング」です。その中でも、ソニー、日立製作所、NEC、パナソニック、かつては定年まで安泰と信じられていた企業の代表格の東京電力がランクインしています。

企業名リストラ人員削減人数
NEC(日本電気)42,413名
日立製作所41,071名
ソニー30,400名
パナソニック20,461名
東京電力
6,662名

■いつか来る転職に備えて自分の市場価値を理解しておくことが安心に繋がる時代

長年に渡り業績に貢献してきたビジネスマンでも企業から簡単に切り捨てられる時代であり、30代、40代、50代と高齢になるほど転職市場価値は下がる一方です。最近では、特に転職する強い意志が無い場合でも自分の転職市場価値を知るため、保身の一環として数社の転職サービスを利用する人が増加しています。特に評判が高いサービスは、下記の四つです。

 ● リクナビNEXT

大手リクルートが運営する転職サービスです。公開求人数、利用者数が圧倒的に多いです。

 ● JACリクルートメント

他社サービスでは見つからない独自案件が非常に多いことで有名です。

 ● キャリア転職サイト@type

大企業や外資系、地元優良企業など高年収の案件に強みがあります。

 ● マイナビエージェント

マイナビが運営する日本最大級の転職サイト。プロによる「転職悩み相談のサービス」が評判。

「あなた自身の幸せ」や「あなたの大切な家族の幸せ」を守れる人はあなたしかいないのです。常に自分の市場価値を把握すると同時に、どの程度の待遇の転職案件が世間には存在するのかということを常に把握しておくことが、これからの終身雇用が崩壊した現代では重要となってくるでしょう。

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資格は数え切れないほど存在しますが転職時に有利に作用するものは限られています。実績や経験も要求されることがほとんどです。読者のキャリアデザインの糧となる情報をお送りします。